ダイセル 各種化学製品を値上げ、コスト上昇に対応

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2022年4月27日

 ダイセルは25日、各種化学製品について、5月1日出荷分から値上げすると発表した。

 対象製品は、アセテート・トウ、酢酸セルロース類、エポキシ製品、カプロラクトン類、ケテン類および誘導品、アミン類、酢酸・無水酢酸および酢酸エステル類、高沸点溶剤類(MMPG、MMPGAC、MB、MBA、他)、グリコールエーテル類、プラスチック加工品類(機能フィルム製品含む)で、改定幅は全製品「10%以上」となっている。

 現在、原油、石炭、アスファルトをはじめとするエネルギーコストや、当該製品の製造にかかる原材料価格、物流費など、コスト全般が予想を大幅に上回る水準まで高騰している。こうした中、同社は、全社を挙げて徹底したコストダウンを進めているが、自助努力のみで対応することは困難と判断し、今回、値上げを決定した。

アジア石化市況 エチレン調整局面で9週ぶり下落

2022年4月26日

ブタジエンは続騰、ベンゼンとキシレンは弱含み

 アジア地域の3月第3週の石化市況では、エチレンは前週比25ドル安の1350ドル/tでの取引となった。下落となるのは1月第2週以来となる。これまで原油・ナフサ価格が騰勢を強めていたことを背景に、1月の底値から約2ヵ月で400ドル以上も上昇していたが、原油価格に一服感が出たことで調整局面となった。

 スプレッドについても、

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クラレ PVA繊維を来月から値上げ、安定供給を維持

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2022年4月26日

 クラレは25日、ポリビニルアルコール(PVA)繊維のビニロンと「クラロンK‐Ⅱ」の国内外価格を5月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「20%のアップ」。

 原油価格の上昇に伴う主要原材料やユーティリティコストの著しい上昇に加え、物流費の高騰、設備の維持・更新費用の増加などに起因する製造コストが引き続き同社の収益を圧迫している。こうした状況は自助努力によるコスト吸収の範囲を超えていることから、採算改善を行い、安定供給を維持するために、値上げの実施を決めた。

三井化学 ポリウレタン樹脂を値上げ、「100円/kg以上」

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2022年4月26日

 三井化学は25日、「タケラック」や「タケネート」などのポリウレタン樹脂について、5月9日出荷分から「100円/kg以上」値上げすると発表した。昨年12月初旬に続く価格改定の実施となる。

 国際情勢悪化に伴い石油化学製品の需給バランスがひっ迫し、原料市況価格が高騰している。ポリウレタン樹脂用原料価格の継続的な高騰に加え、原燃料費や物流費などの諸費用も大幅に上昇している。同社は継続的なコスト吸収に取り組んでいるが、安定供給と品質を維持していくためには、値上げせざるを得ないと判断した。

DIC 各種可塑剤を値上げ、原料などコスト上昇に対応

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2022年4月25日

 DICは22日、各種可塑剤について5月10日納入分から値上げすると発表した。対象製品と値上げ幅は、ポリエステル系可塑剤が「71円/kg以上」、エポキシ化大豆油(ESBO)が「20円/kg」、その他エポキシ系可塑剤が「65円/kg以上」、アジピン酸系可塑剤(DOA、DINA)が「60円/kg以上」、トリメリット酸系可塑剤が「82円/kg以上」、特殊可塑剤が「88円/kg以上」。

 可塑剤の主原料である各種酸・グリコール・アルコール類は、原油・ナフサ価格の上昇および需給逼迫を背景に価格改定が発表されている。加えて、ユーティリティ・物流費用も上昇し続けている。同社は、引き続き自助努力による吸収を続けているが、昨今のコスト上昇を吸収することは極めて困難なことから、今後の事業継続を図るためには値上げが避けられないと判断した。

UBE CPLの4月契約価格、170ドル高で決着

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2022年4月25日

台湾メーカー定修で需給タイト、スプレッド改善

 UBE(旧宇部興産)は、ナイロン原料であるカプロラクタム(CPL)について、4月(上旬決め)の韓国・台湾大手向け契約価格を前月比170ドル高の2320ドルで決着した。これで3ヵ月連続の値上げとなり、2014年8月以来となる2300ドル台を記録している。

 大幅な値上げが通った背景として、

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トクヤマ イソプロピルアルコールを再値上げ、5月から

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2022年4月22日

 トクヤマは21日、イソプロピルアルコール(IPA)について、5月1日出荷分から値上げすることを決定し、商社および需要家などとの交渉に入ると発表した。改定幅は、ローリーが「31円/kg以上」、容器が「34円/kg以上」。同社は3月21日出荷分からIPAの値上げを実施しており、短期間での再値上げとなる。

 主原料となるナフサ価格が高騰。また製造設備の維持・更新のコストに加え、鋼板類の値上げに伴い容器価格が高騰している。同社は、非常に厳しい収益状況が想定されることから、自社の合理化努力のみで吸収することは困難と判断し、価格修正を決定した。