三菱ケミカル トリアセテート長繊維を来月から値上げ

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2022年3月30日

 三菱ケミカルは29日、トリアセテート長繊維「ソアロン」について4月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格に対し10%以上」。

 同社は、これまで安定供給や環境対策、品質・サービスの向上に取り組んできたが、世界的な原燃料・エネルギーコストの高騰により、当該製品のコストが上昇している。加えて、生地の複合相手となるポリエステル繊維の価格や染加工料金なども上昇の一途を辿っている。

 このような環境下、同社は継続的に合理化策を実施してきたが、自助努力だけではこうしたコスト上昇分を吸収することは極めて困難であることから、今後も安定した供給を継続するために、価格改定の実施を決定した。

宇部興産 CPLの3月契約価格、30ドル高で決着

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2022年3月28日

ベンゼン高でスプレッド悪化、先行きが不透明に

 宇部興産は、ナイロン原料であるカプロラクタム(CPL)について、3月(上旬決め)の韓国・台湾大手向け契約価格を前月比30ドル高の2150ドルで決着した。2ヵ月連続での値上げとなったが、

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クラレ EVOH製品を値上げ、主原料など高騰で採算改善

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2022年3月28日

 クラレは25日、エチレン・ビニルアルコール共重合体(EVOH)製品「エバール」、回収助剤、パージング材を4月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれの製品も、国内向けが「60円/kg」、アジアパシフィックと北南米向けが「0.60米ドル/kg」、欧州向けが「0.85ユーロ/kg」。

 対象製品のユーティリティコストが著しく上昇している上、主要原料価格や物流費など各種コストが高騰しており、同社の自助努力によるコスト吸収の範囲を超えるものとなっている。こうした状況下、採算改善を行い安定供給を維持するために、価格改定の実施を決めた。

旭化成 スチレン系製品を値上げ、原燃料価格が上昇

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2022年3月28日

 旭化成は25日、スチレン系熱可塑性エラストマーおよびスチレン系特殊透明樹脂について、4月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品はスチレン系熱可塑性エラストマー「タフプレン」「アサプレンT」など、水添スチレン系熱可塑性エラストマー「タフテック」「S.O.E.」、スチレン系特殊透明樹脂「アサフレックス」で、改定幅は全製品「60円/kg以上」。

 昨今の原油価格の高騰に伴い、主原料価格の上昇、原燃料価格の高騰による用役および副原料コストが上昇。また海上運賃を中心とした物流費などが高騰し、対象製品の製造コストが自助努力の範囲を超えて大幅に上昇している。同社は、製品の安定供給維持のために、値上げせざるを得ないと判断した。

 なお、今後の社会情勢次第では、再度改定する可能性があるとしている。

 

旭化成 合成ゴム各製品を値上げ、安定供給を維持

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2022年3月28日

 旭化成は25日、合成ゴムBRとSBR(油展、非油展)について、4月1日出荷分から値上げする、と発表した。対象製品は「ジエン」「タフデン」「アサプレン」で、改定幅は「40円/kg以上」。

 昨今の原油価格の高騰に伴う原燃料価格の上昇により、用役および副原料コスト、また海上運賃を中心とした物流費などが高騰し、対象製品の製造コストが大幅に上昇している。同社は、コスト上昇が自助努力で吸収できる範囲を超えていることから、製品の安定供給維持のため、値上げせざるを得ないと判断した。

 なお、今後の社会情勢次第では、再度改定する可能性があるとしている。

東レ ABS樹脂を値上げ、原料価格や物流費高騰に対応

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2022年3月28日

 東レは25日、ABS樹脂「トヨラック」について、4月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は、「トヨラック」(ABS樹脂、ABSアロイ樹脂、ASG樹脂、AS樹脂、ASA樹脂)、および持続型制電性ABS樹脂「トヨラックパレル」で、改定幅は「50円/kg以上」。

 昨今、緊迫した国際情勢などから原油、ナフサ価格は高騰しており、ABS樹脂の主原料価格およびフレートを含む物流費についても急激に上昇している。同社は、あらゆる角度からコスト削減と合理化に努めてきたが、これらの自助努力のみでのコスト上昇の吸収は限界に達していることから、安定した品質での製品供給や、さらなる高付加価値品の開発・提案を行う体制を維持・推進するためにも、今回の値上げの実施を決定した。

三井化学 ビスフェノールAを値上げ、主原料などが高騰

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2022年3月25日

 三井化学は24日、ビスフェノールA(BPA)を4月1日納期分から「32円/kg」値上げすると発表した。

 足元の原燃料価格の上昇に伴い、BPA取引価格の算出基準となるベンゼンは135円/kg、ナフサは8万円/kl、C重油は9万円/klレベルで推移。同社はあらゆるコストダウンに取り組んでいるが、コスト上昇は自助努力により吸収可能な水準を超えていることから、安定供給を維持するために価格改定が必要と判断した。

 なお、想定したナフサ水準が変動する場合は、改定幅を見直す場合もあるとしている。