旭化成 オートモーティブ関連でオンライン展示会を開催

, ,

2020年10月13日

 旭化成は12日、自動車用途向け製品を中心に集めたオンライン展示会サイト(https://asahi-kasei-mobility.com/)を立ち上げた。オンライン形式での展示会ならではの要素として、定期的に特集テーマを設定し、テーマに沿った同社製品の紹介や特別コンテンツ、関連記事コーナーなどの展示内容を随時更新していく考えだ。

自動車用途向け製品を中心にオンライン展示会を開催
自動車用途向け製品を中心にオンライン展示会を開催

 第1弾のテーマは「快適な車内空間」。テーマに関連した同社グループの技術を紹介するインタビュー記事をはじめ、カーシート用素材やセンサーなどの製品情報をピックアップ製品として紹介している。

 今回のインタビュー記事には、高性能で高品質な自動車用インテリアファブリックを開発する、同社グループのセージ社でプロダクトデザインとマーケット戦略に携わるミシェル・ワスカヴェイジ氏が登場。快適さや手入れのしやすさを追求し、カーシートに抗菌・防臭・汚れ防止機能を実現した「クリーナブル・ファブリック」の開発秘話や有用性などについて語る。

環境に配慮した人工皮革『Dinamica』
環境に配慮した人工皮革「Dinamica」

 製品紹介では、環境に配慮した技術を集めた人工皮革「Dinamica」や、優れた耐熱安定性を併せもつ偏光フィルム「WGF」、車内やHVAC(空調)システムのCO2濃度を測定するCO2センサーなど5製品を収載している。

 また、旭化成グループの自動車への取り組みを、顧客と共に成長し続けたいという想いである「Asahi Kasei × You」で表現。コンセプトカー「AKXY(アクシー)」シリーズの変遷について紹介することで、「自動車の安全、快適、環境」への貢献を実現するために、これからも〝昨日まで世界になかったもの〟を共に創り続けていくことをメッセージとして伝えている。今後も同社ならではの視点で自動車業界関係者やユーザーに貢献できるコンテンツを掲載し、関連記事も毎月追加をしていく。次回特集テーマは来年1月ごろの公開を予定する。

 

デンカ スチレン系シート2製品を11月1日から値上げ

,

2020年10月13日

 デンカは12日、スチレン系シート2製品を11月1日出荷分から値上げすると発表した。値上げ幅は、「食品包材用スチレン系シート」「デンカサーモシートBOPS」ともに「10円/kg以上」。

 スチレン系シートの原料であるポリスチレンは、ベンゼン、ナフサ価格に連動し価格が高騰している。同社はこれまで各種の合理化努力を実施しこれらのコスト吸収に努めてきたが、原料価格や副資材、物流費の上昇は自助努力を超えるものであり、安定供給と事業継続を図るために今回の値上げを決定した。

アジア石化市況 エチレンは今年の最高値を更新

2020年10月13日

ブタジエン上昇基調を継続、ベンゼンは弱含みに

 アジア地域の9月第4週の石化市況では、エチレンは下値、10ドル高、上値20ドル高の850~880ドル/tでの取引となった。前週に1月第5週に記録した今年(暦年)の最高値に並んでいたが、9月第4週はさらに一段高となった。アジア市場では、大型クラッカーの定修が予定される中、誘導品の需要が強く需給バランスがタイト化。エチレンを確保する動きが継続しており、エチレン市況は5週連続で上昇している。 スプレッドも、

このコンテンツを閲覧するにはログインが必要です。お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

ダウ・ケミカル日本 プロピレン系グリコールエーテルを値上げ

,

2020年10月8日

 ダウ・ケミカル日本は7日、プロピレン系グリコールエーテルを今月21日出荷分から値上げすると発表した。値上げ幅は「30円/kg」となっている。

 プロピレングリコール類は原料の高騰により事業採算が悪化しており、改善が急務となっている。同社は、安定操業と供給維持を図るために、今回の値上げを決定した。プロピレン系グリコールエーテルは、主な用途である塗料や電子機器向け洗浄剤のほか、家庭用洗浄剤やシンナーなど幅広い用途で欠くことのできない溶剤として利用されている。

三井化学SKC TDI類を値上げ、40円/kg以上で実施

,

2020年10月8日

 三井化学SKCポリウレタンは7日、ポリウレタン原料のトルエンジイソシアネート(TDI)類を今月15日納入分から「40円/kg以上」値上げすると発表した。

 TDI類は、一昨年末より市況の低下を続け、同社はコストダウンや合理化を懸命に進めてきたが、すでに企業努力の限界を越えた状況にある。一方では海外市況が今年8月初旬からの急騰に伴い2600ドル/tを超えるレベルに達しており、国内と輸出との販売価格差が拡大。海外市況の高騰とグローバルな供給のタイト感は当面続くと見られている。

 また、諸原料価格の高騰、原料調達先メーカーの製造設備停止に伴う代替品調達体制の整備、自然災害発生時の安定供給体制構築などによるコスト増も背景にある。こうした厳しい事業環境の中、国内での安定供給を確保するために、価格改定せざるを得ないと判断した。