マーケット

　東ソーは6日、ポリウレタン原料のMDIについて、今月16日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「30円/kg」。

　同社は日頃より、輸入品をはじめとした競合各社との競争が激しくなる中、国内の取引先に対して安定供給に努めてきた。しかし、最近では、依然としてMDIの主要原料価格の高騰が継続しており、さらにユーティリティコストや物流コストも上昇している。同社は、今後も安定生産・安定供給を図っていくために、国内の取引先に対して、値上げの実施を決定した。

　日鉄ケミカル&マテリアルは4日、塗料、電気・電子向け絶縁材料、接着剤などに用いられる各種エポキシ樹脂製品について、8月20日出荷分から値上げすると発表した。対象製品および改定幅は、BPA・BPF系液状/固形エポキシ樹脂が「45円/kg」、BPA・BPF系液状/固形エポキシ樹脂蒸留品が「65円/kg」、フェノキシ樹脂が「45円/kg」、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂が「45円/kg」となっている。

　昨年末より上昇を続けていた国産ナフサ価格は、今年4月以降も上昇を続けており、ベンゼンやフェノールをはじめとする基礎素材が高騰している。そのため、エポキシ樹脂の原料価格上昇に歯止めがかからない状況にある。また、生産に必要な燃料費（用役費）や海外から調達する原材料輸送費も高騰しており、採算悪化に拍車をかけている。

　こうした中、同社は、原料供給はタイトな状況が続いており、安定調達のためには上昇する原料価格を受けざるを得ない環境にあることから、今回の値上げを決定した。なお、今後の原料動向次第では、さらなる価格転嫁の可能性もあり得るとしている。

　旭化成は5日、食品包装用ポリオレフィン系フィルム「サンテックSフィルム」の全品種について、9月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格から7％以上」。

　原油価格の上昇に伴いナフサ価格は上昇し、同社製品の原料樹脂価格についても断続的な上昇が続いている。同社は生産性向上やコストダウンに取り組んでいるが、今回の原料価格・物流費・副資材などの費用の上昇に加えて設備維持の費用も増加しており、自助努力で吸収できる範囲を超える状況にある。今後の安定供給継続のため、原価のコストアップに見合う価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

　昭和電工は5日、不飽和ポリエステル樹脂およびビニルエステル樹脂について、今月21日出荷分から値上げすると発表した。対象製品および改定幅は、不飽和ポリエステル樹脂「リゴラック」が「31円/kg以上」、ビニルエステル樹脂では「リポキシ/スチレン系」が「45円/kg以上」、「リポキシ/非スチレン系」が「49円/kg以上」となっている。

　昨今、原油、ナフサ、ベンゼンなどの価格高騰が続き、当該製品の原材料価格が大幅に上昇している。同社は、生産合理化をはじめ各種コスト削減に努めてきたものの、自助努力だけでは今回のさらなる原材料価格の上昇を吸収することが極めて困難となっているため、製品の安定供給体制を維持するには、値上げせざるを得ないと判断した。

　昭和電工は5日、液体塩素および塩酸について9月1日納入分から値上げする、と発表した。改定幅は、液体塩素が「8円/kg以上」、塩酸が「5円/kg以上」となっている。

　液体塩素および塩酸を取り巻く事業環境は、設備の維持・補修費の高騰やエネルギー電力コストの上昇、安定供給を確保するための輸送費上昇といった影響を受け、その採算性は非常に厳しい状況に陥っている。

　同社は、製造原価の低減、経費の削減、物流の効率化などの合理化に努めてきたが、採算性の悪化は自助努力で吸収できる限界を超えていることから、製品の安定生産・安定供給体制を確保するために、値上げせざるを得ないと判断した。

　積水化学工業は4日、塩化ビニル管・ポリエチレン管および関連製品について、9月21日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、塩化ビニル関連製品では、塩化ビニル管全般が「10％以上」、塩ビ継手および塩ビマスが「6％以上」、ポリエチレン関連製品では、ポリエチレン管および継手が「6％以上」となっている。

　同社は、管材および継手の主原料である塩化ビニル樹脂やポリエチレン樹脂の価格上昇を受け、今年5月に製品の値上げを実施した。しかしその後もナフサ価格高騰は続き、主原料樹脂の価格が上昇している。同社は、引き続きコスト削減や効率化を鋭意推進しているものの、自助努力の限界に達しているため、再値上げせざるを得ないと判断した。