クラレ PVA樹脂など4製品値上げ、コスト高に対応

,

2021年10月15日

 クラレは14日、ポリビニルアルコール(PVA)樹脂「クラレポバール」「エルバノール」、PVA系樹脂「エクセバール」「モビフレックス」の4製品について、今月15日出荷分から値上げすると発表した。8月に続く今年5度目の値上げ。

 改定幅は、いずれも国内が「30円/kg」、アジアパシフィック、北米・南米、中東・アフリカが「0.30USドル/kg」、欧州が「0.50ユーロ/kg」。

 PVA樹脂の需給バランスの急速なタイト化が進む中、対象製品の各種コストの上昇は自助努力によるコスト吸収の範囲を超えていることから、同社は再度の価格改定に踏み切った。

 

JNC オキソ誘導品を値上げ、安定供給体制を維持

,

2021年10月15日

 JNCは14日、オキソ誘導品について11月1日出荷分から値上げすると発表した。

 対象製品は、ノルマルブチルアルデヒド(NBA)、イソブチルアルデヒド(IBA)、オクタノール(OA)、ノルマルブタノール(NBO)、イソブタノール(IBO)、CS-12、CS-16、オクチル酸、酢酸イソブチルで、改定幅は「15円/kg以上」となっている。

 第4四半期(10―12月期)の国産ナフサの基準価格は、6万円/klに迫る勢いで上昇しており、自助努力によるコスト上昇の吸収は極めて困難な状況にある。加えて、海外市況の高騰が続く中、市況の内外格差が激しくなっている。こうした状況を踏まえて、同社は安定供給体制を維持するためには、値上げせざるを得ないと判断した。

信越化学工業 カセイソーダを値上げ、採算是正を図る

, ,

2021年10月15日

 信越化学工業は14日、カセイソーダの国内向け販売価格について、11月15日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「20円/kg」。

 昨今の燃料価格の急騰による電力価格や物流費の上昇に加え、製造設備の修繕および更新費用の増加により、国内カセイソーダ事業の採算が急激に悪化している。

 一方、海外では、年初来北米で発生した大寒波、洪水、ハリケーンなどの自然災害や、直近で発生した中国の燃料不足や環境規制に伴う電力抑制の影響を受け、カセイソーダの供給量が急激に落ち込んでいる。この結果、海外市況は急騰し、アジアにおけるスポット価格はこの半年間で「300ドル/t以上」の上げ幅をつけ、国内価格との乖離が鮮明になってきている。

 こうした中、同社は、あらゆるコスト低減に努めているものの、自社努力だけでは現状の価格水準で採算を確保することは困難な状況にあることから、今回の値上げを決定した。

デンカ ポリビニルアルコールを値上げ、需給がタイトに

,

2021年10月14日

 デンカは13日、ポリビニルアルコール「デンカポバール」について、今月18日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「45円/kg」。

 同製品は需給バランスがさらにタイトな状況となっており、同社製品の供給も一層ひっ迫する状況にある。こうした中、同社は、市場への安定供給を維持するため、値上げせざるを得ないと判断した。

 

東ソー ポリエチレン全製品を値上げ、ナフサ高に対応

,

2021年10月14日

 東ソーは13日、ポリエチレン(PE)樹脂全製品について、11月1日納入分から「16円/kg以上」値上げすると発表した。

 対象製品は、低密度PE「ペトロセン」、直鎖状低密度PE「ニポロン-L」「ニポロン-Z」、超低密度PE「LUMITAC」、高密度PE「ニポロンハード」「ニポテック」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力PE 「TOSOH-HMS」。

 PE樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、コロナ禍からの回復期待を背景にした原油価格の上昇に加え、アジア域内の堅調な需要を受けて騰勢を強めており、6万円/klを超える水準まで上昇している。

 同社は、徹底したコスト削減に努めているが、こうした急激なコスト事情の悪化は自助努力のみで吸収することが極めて困難であることから、今後の安定供給を図る上でも価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

旭化成 ポリエチレンを来月から値上げ、ナフサ高に対応

,

2021年10月13日

 旭化成は12日、ポリエチレン「サンテック」「クレオレックス」の全製品を11月1日出荷分から「21円/kg以上」値上げすると発表した。対象となるのは、「サンテック-LD」「サンテック-HD」「サンテック-EVA」「クレオレックス」の4製品。

 ナフサ価格の上昇により、今年第4四半期(10-12月期)以降はさらなるコスト上昇が予想される。厳しい経営環境の下、同社では継続的にコストダウンに取り組んでいるが、コスト上昇分の吸収は極めて困難なことから、価格改定を実施せざるを得ないと判断した。