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　三井化学は21日、アンモニア系製品を4月1日納入分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、アンモニア（船・ローリー）、尿素（全荷姿）、メラミン（全荷姿）がいずれも「六円/kg」、「アドブルー」（全荷姿）が「六円/ℓ」。

　対象製品については、働き方改革に伴う労務費や老朽化設備の修繕費などのコスト増加が同社事業に大きな負担となっている。こうした厳しい事業環境下、あらゆるコストダウンを行ってきたものの、すでに自助努力により吸収できる範囲を超えていることから、今後の事業継続と安定供給の維持を図るため、価格改定せざるを得ないと判断した。

　旭化成は15日、アクリル樹脂「デルペット」「デルパウダ」全品種を4月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、透明品が「25円/kg以上」、着色等加工品が「40円/kg以上」。

　同社は事業の効率化や合理化に取り組むが、対象製品については工場設備のメンテナンスコストや物流コスト、加工賃などが上昇し、自助努力で吸収できる範囲を大きく超えてきている。今後も顧客への安定供給の責務を果たすため、価格改定が不可避と判断した。

　東レは14日、スパンボンド不織布（ポリエステル・ポリプロピレン）および人工皮革「ウルトラスエード」「エクセーヌ」について、4月出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「10～15％」。

　当該製品の粗原料は、原油価格が高値圏で推移していることに加え円安進行もあり、調達価格が高止まっている。加えて用役費、副資材や物流費・保管費コスト、世界的な海上運賃の上昇も加わり、今後もコストの高止まりが改善する見込みは立っていない。

　こうした中、同社は固定費および比例費のあらゆる項目について、徹底的な削減と効率化による自助努力を続けてきたものの、各種コスト上昇は自助努力で吸収できる範囲を超えていることから、安定した品質での商品供給や高付加価値品の開発といった生産基盤の維持のため、価格改定の実施を決定した。