値上げ

　クラレは15日、ポリオール製品の一部銘柄を7月1日出荷分から国内外で値上げする、と発表した。対象製品は、「クラレポリオール」のポリエステルポリオール（P‐シリーズ、F‐シリーズ、O‐シリーズ）。改定幅は、国内向けが「12円/kg」、海外向けが「0.10米ドル/kg」。

　対象製品については、一部の主要原材料が燃料や電気などの用役費上昇を背景にコストの増加が続いており、同社の自助努力によるコスト吸収の範囲を超えてきている。こうした状況下、安定供給を維持するために価格改定の実施を決めた。

　カネカはこのほど、太陽電池製品について、7月1日出荷分から値上げすると発表した。対象は住宅用太陽電池システム、非住宅用太陽電池システムのすべての製品で、改定幅は「現行価格に対して20％」。

　太陽電池の原材料価格が高止まりしていることに加え、パワーコンディショナなど周辺部材の調達価格の上昇も加わり事業収益を圧迫している。同社は、クリーンエネルギーの社会実装を加速させるべくコスト圧縮を進めてきたが、企業努力だけでは限界に達していることから、今後の安定した製品供給のために価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

　レゾナックはこのほど、合成樹脂エマルジョン「ポリゾール」を6月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品はエチレン‐酢酸ビニル系エマルジョンで、改定幅は「18円/kg」。

　「ポリゾール」は有機溶剤などを含まず、環境負荷が少ない製品として、住宅建材・建築・繊維・紙加工など様々な用途に使用されている。「ポリゾール」のうち、エチレン‐酢酸ビニル系は人件費・資材価格の高騰を受け、設備の安定操業に必要な定期的メンテナンス費用が上昇。また、電力費高騰による用役費、包装材、副資材、物流費などの値上がりで厳しい状況が続いている。

　同社はこれまで、製造や物流の合理化によるコストダウンに努めてきたものの、これらのコスト上昇は、自助努力のみでの対応が困難であり、今後も安定供給を維持するため、価格改定せざるを得ないと判断した。

　クボタケミックスは19日、塩ビ関連製品、ポリオレフィン関連製品、その他関連製品について、7月3日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、塩ビ継手・付属品類は「10％以上」、耐火ビニルパイプやポリエチレン管・継手など建築設備用製品が「10％以上」、 水道配水用ポリエチレン用ソフトシール仕切弁が「20％以上」、鋳鉄製排水集合管・カンペイ立て管・関連付属品が「10％以上」。

　昨今の原材料・素材市況およびエネルギーコスト、物流コストの高騰・高止まり、それらに起因する部品・副資材類のコストアップが依然継続する環境下、原材料や部品仕入先からの値上げ要請も受けざるを得ない状況にある。同社によるコストダウンなどの自助努力で対応できるレベルを遥かに超えていることから、価格改定せざるを得ないと判断した。

　日本触媒は17日、無水マレイン酸と有機酸類を6月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、無水マレイン酸が「20円/kg以上」、コハク酸が「40円/kg以上」、コハク酸二ナトリウム「SS50」とフマル酸一ナトリウム「モノフマール」が「50円/kg以上」。

 対象製品については、原燃料費上昇に加え、設備の老朽化対策や修繕費、人件費、物流費などのコストアップが続いている。今後の事業継続のためには、同社の自助努力のみで吸収することは困難であると判断し値上げを打ち出した。