値上げ

　東洋紡はこのほど、一部の包装用フィルムを9月1日出荷分から値上げすると発表した。

　対象製品と改定幅は、二軸延伸ポリエステルフィルム（PET）が「連200円（12㎛換算）」、二軸延伸ナイロンフィルム（ONY）が「連500円（15㎛換算）」、熱収縮ポリエステルフィルム「スペースクリーン」（シュリンクPET）が「連500円（30㎛換算）」。なおPETとONYには透明蒸着フィルム「エコシアール」」を含む。対象製品については、3月にも値上げを発表している。

　昨今の原油、ナフサ価格の高値水準の継続や、足元の急激な円安、包装材の堅調な需要などを背景に、包装用フィルム製品の原料価格の上昇が続き、今後も高騰が懸念されている。こうした中、同社では徹底したコスト削減を行っているが、3月の価格改定公表以降も原料価格の高騰が続いていることなどから、安定的な製品供給が困難と判断し、再度の価格改定を決めた。

 

　東レは8日、ポリエステルフィルム「ルミラー」およびフィルム加工品「セラピール」「メタルミー」について、9月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格より15％」。

　ポリエステルフィルム市場では、昨今の原油価格の高騰に伴い、主原料価格の高騰に加えて、エネルギーコスト、国内外の物流費、荷資材コストの上昇が続いている。同社は、生産合理化など徹底したコスト削減に努めてきたが、これらのコスト上昇は自助努力で吸収できる水準を超えていることから、健全な事業活動を継続し、フィルム製品の安定供給と新製品開発、顧客へのサービスをさらに向上するため、今回の値上げを決定した。

　デンカは4日、セメント・固化材について10月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「3000円/t」。

　セメント・固化材事業では、石炭価格が上昇し、また急速に円安も進んでいる。同社は徹底したコスト改善に取り組んでいるが、自助努力だけではコスト高騰を吸収することが困難であることから、値上げせざるを得ないと判断した。

 

　東ソーは1日、炭化水素系高機能洗浄剤「HCシリーズ」の全グレードを9月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「リットル当たり50円以上」。

　対象製品については、昨今の原油価格の高騰による原材料費の上昇に加え、製造設備維持コストや包装材料費の上昇を受け、現行価格での販売が困難な状況にある。同社は製品の安定供給を維持するため、価格改定の実施を決めた。

　昭和電工は1日、硫酸について今月22日納入分から値上げすると発表した。対象製品は、「発煙硫酸」「濃硫酸」「希硫酸」で、改定幅はいずれも「5円/kg以上」。

　硫酸を取り巻く事業環境は、世界的なインフレを背景とした原料である硫黄価格の高騰に加え、設備の維持・補修費および物流費などの上昇により厳しい状況が続いている。同社はこれまでも、製造原価の低減や物流の効率化などによるコストダウンに努めてきたが、今後も製品の安定供給を維持するためには、価格改定せざるを得ないと判断した。

 

　デンカは1日、カセイソーダについて今月22日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「30円/kg以上」（固形分換算）。

　カセイソーダ事業は、原燃料価格の高騰により採算が急激に悪化している。同社は、徹底したコスト削減に取り組んでいるものの、自助努力では吸収できない状況にあることから、今後も安定供給を維持するために、価格改定せざるを得ないと判断した。

　東ソーは1日、固型カセイソーダの「トーソーパール」と「フレークカセイソーダ」を8月16日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「35円/kg以上」。

　固型カセイソーダの国内需要が堅調な中、海外市場、特にアジア市場からの強い引き合いは継続しており、今後も国内市場はタイトに推移すると想定される。また用役費をはじめ、対象製品の製造・販売コストは、昨年からの大幅な上昇が続いている。同社は事業採算を改善し、国内での安定生産と安定供給を維持するために、値上げを打ち出した。

　東亞合成は28日、硫酸（発煙硫酸、濃硫酸、薄硫酸）を9月1日出荷分から値上げすることを決め、需要家との交渉に入ると発表した。改定幅は「4円/kg以上」。2018年8月以来、4年ぶりの値上げとなる。

　原燃料価格や主原料である硫黄の価格の急騰に伴い、製造・販売コストが上昇し、同社の事業採算が悪化している。製造原価の低減や、経費削減、物流の効率化などのコスト削減に努めているが、今後も継続的なコスト上昇が見込まれる中、安定生産と安定供給を維持するためには、価格改定が必要と判断した。