値上げ

　三菱ケミカルホールディングスグループは18日、フィルム製品について、今月25日受注分から追加で値上げすると発表した。対象製品は、二軸延伸ガスバリアナイロンフィルム「スーパーニール」、二軸延伸ナイロンフィルム「サントニール」、透明蒸着フィルム「テックバリア」ONY系で、改定幅は3月に表明した価格改定に追加するかたちで「一連あたり300円（15㎛換算）」。

　原油・ナフサなどの粗原料価格やエネルギー費用の高騰などを背景に、原材料の価格上昇が続いており、事業採算を圧迫している。同社は、これまでも継続的なコスト削減に鋭意努力してきたが、現在の価格体系では安定的な製品供給が困難と判断し、追加の値上げを決定した。

　ジェイ・プラスは14日、アジピン酸系およびポリエステル系可塑剤について、今月25日納入分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、アジピン酸系可塑剤のDINAとDOAが「76円/kg以上」、D610Aが「78円/kg以上」、ポリエステル系可塑剤が「74円/kg以上」、トリメリット酸系可塑剤が「83円/kg以上」。

　原油・ナフサ価格の高騰や需給ひっ迫を受け、可塑剤原料価格の上昇に加え、用役費用・包装材料などの諸経費も上昇を続けている。こうした中、同社は、可塑剤の安定供給を継続するため、価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

　三菱ケミカルホールディングスグループは13日、機能性フィルム製品を値上げすると発表した。対象製品と改定幅、改定時期は、ポリエステル系シュリンクフィルム「ヒシペット」が「現行価格に対し、130円/kg」で4月22日出荷分から、無延伸共押出多層フィルム「ダイアミロンM」「ダイアミロンMF」が「現行価格に対し、15％」で5月1日出荷分から価格改定を実施する。なお、一部グレードについては改定幅が異なるとしている。

　原油価格をはじめとするエネルギー費用の上昇などを背景に、原材料価格や燃料費、電力費、物流費をはじめとした諸経費が上昇。さらに安定供給を目的とした生産設備維持費用や修繕費なども上昇しており、当該製品の事業採算を圧迫している。

　こうした中、同社グループは、これまで安定供給や環境対策、品質・サービスの向上に取り組みながら継続的に合理化策を実施してきたが、自助努力だけではかかるコスト上昇分を吸収することは極めて困難であると判断し、今後も安定した供給を継続するために、今回の値上げを決定した。

　ランクセスはこのほど、3月23日付で無機顔料価格を世界的に改定し、以降の出荷分より即時適用すると発表した。

　具体的には、ドイツのクレフェルト・ユルディンゲン拠点製造の酸化鉄顔料には1t当たり400ユーロ、ブラジルのポルト・フェリース拠点製造の酸化鉄顔料には同200ユーロの追加料金（または各国通貨での相当額）がそれぞれ適用される。

　今後、酸化クロム価格も調整する。今回の価格改定は、エネルギー価格の高騰と原材料や輸送能力の大幅な不足とコスト上昇によるもの。特にエネルギー価格は、ウクライナでの戦争により、今年度末まで高値で不安定な状態が続くと予想している。

　三井・ダウ ポリケミカルは12日、同社6製品について、5月1日納入分から値上げすると発表した。

　対象製品は、アイオノマー樹脂「ハイミラン」、エチレン‐メタクリル酸共重合体「ニュクレル」、アニオン性特殊樹脂「エンティラ」、エチレン‐酢酸ビニル共重合樹脂（EVA樹脂）「エバフレックス」、低密度ポリエチレン「ミラソン」、ヒートシール材「CMPS」。改定幅はいずれも「20円/kg以上」。

　昨今のコロナ禍からの景気回復、ロシアのウクライナ侵攻に伴う国際情勢悪化により原油、天然ガス、鉄鉱石などの資源価格をはじめ様々な原材料の価格は著しく高騰し、電気代などの用役費、物流費、副資材、工場メンテナンス用資材、人件費などのコストも大幅に上昇している。

　こうした環境下、同社はコスト削減を継続しているが、工場の安全操業の確保と製品の安定供給のためには自助努力だけではコスト上昇分の吸収は極めて困難な状況にある。ナフサ連動分以外にも価格の見直しを図らざるを得ないと判断した。