値上げ

　東洋スチレンは7日、ポリスチレン樹脂「トーヨースチロール」について、7月1日納入分から値上げすることとし、各需要家との交渉に入ったと発表した。改定幅は、GP、HI、難燃、特殊の各グレードとも「19円/kg以上」。

　今年4月以降、主原料のナフサ・ベンゼン価格が上昇、スチレンモノマー価格も高騰している。同社は、コスト低減に取り組んでいるものの、原燃料価格のコスト増は自助努力の範疇を超えていることから、安定供給と事業継続を図るため、価格改定せざるを得ないと判断した。

　大洋塩ビは5日、塩化ビニル樹脂を7月1日納入分から「17円/kg以上」値上げすると発表した。

　同社はこれまで日本国内の顧客に安定的な供給を果たすため、生産設備・人員の合理化などあらゆる施策を講じてきた。 しかしながら昨今の生産設備の修繕・維持費および物流費の高騰、原料価格・用役費の高止まりなどのコスト構造の未曽有の変化により、収益は、自助努力だけでは操業継続に支障をきたしかねない危機的な状況にある。

　こうした中、今後も国内での安定供給を継続するため、価格改定の実施を決定した。

　信越化学工業は31日、塩化ビニル樹脂について、国内向け販売価格を7月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「15円/kg以上」。

　原材料価格は円安の影響によって高値圏で推移している。また、労務費や資材価格などの上昇に伴い、安全・安定操業と品質の維持を継続するための設備メンテナンス費用の上昇も続いている。さらに輸送費、物流資材費、委託作業費などのコストも上昇している。同社は、継続的にあらゆるコスト低減に努めているものの、今後の安定供給を維持するために、価格改定が避けられないと判断した。

　ユニチカは31日、ポリエステルおよびナイロン製の産業資材用合成繊維（長繊維・短繊維）を7月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、ポリエステルおよびナイロン短繊維が「20％程度」、ポリエステル高強力糸は「200円/kg」、ポリエステルおよびナイロン モノフィラメントは「20～40％」。

　原油価格の上昇による合繊原料の高騰だけでなく、エネルギー、物流、副資材、操業維持のためのコスト上昇に対し、同社は様々な合理化策を推進し、企業努力によるコスト削減に努めてきたが、昨今の原燃料価格や諸経費の高騰は自助努力のみで対応できる範囲を大きく超えている。こうした状況下、現在の価格体系では顧客への商品やサービスの提供は困難であることから、価格改定が必要と判断した。