住友化学とマイクロ波化学は21日、メタンをマイクロ波により熱分解し、水素を製造するプロセスの共同開発に着手したと発表した。商業生産開始は2030年代前半の予定で、生産能力は年間数万tを目指す。
水素は、各種合成樹脂や有機化合物などの化学製品の原料として使用されるほか、 “住友化学とマイクロ波化学 メタン由来の水素製造プロセス、共同で開発” の続きを読む
住友化学とマイクロ波化学 メタン由来の水素製造プロセス、共同で開発
2022年2月22日
マイクロ波化学
マイクロ波化学など レアメタルの省エネ精製の実証試験
2022年1月25日
マイクロ波化学 阪大の山下教授が技術アドバイザーに
2022年1月25日
マイクロ波化学は24日、触媒分野の第一人者である大阪大学大学院工学研究科の山下弘巳教授を技術アドバイザーとして迎えると発表した。
同社は昨年5月から、マイクロ波を使ってメタンを熱分解し、水素とベンゼンを生成するプロセスの検討を進めている。今回、継続的にアドバイスを受けていた山下教授を技術アドバイザーに迎えたのを機に、マイクロ波による水素製造領域の技術開発をさらに加速していく考えだ。
同社は、マイクロ波プロセスの導入による産業部門のCO2排出量削減を通じて、2050年までのカーボンニュートラル実現をリードする構想〝C NEUTRAL 2050 design〟を独自に策定し、
マイクロ波化学 AMEDの創薬基盤技術開発事業に参画
2021年12月16日
マイクロ波化学はこのほど、日本医療研究開発機構（AMED）が今年度より実施する「次世代治療・診断実現のための創薬基盤技術開発事業（RNA標的創薬技術開発）内テーマである『核酸医薬品の製造・精製・分析基盤技術開発』に参画すると発表した。グループ（I）「原料・原薬の製造基盤技術の開発」でのマイクロ波技術適用を目指す。
核酸医薬とは、遺伝情報を司るDNAやRNAの構成成分ヌクレオチドおよびその化学修飾体を基本骨格とする医薬品の総称。低分子化合物や抗体医薬といった従来の医薬品では標的にできないターゲット分子に対して有効であるため、次世代の医薬品として実用化が進んでいる。
同事業では、核酸医薬品の開発を加速させるため、国内での核酸医薬の製造、精製、分析体制を強化する目的で、産学連携による技術開発を行う。
同社は、医薬製造へのマイクロ波プロセスの適用において、2017年ペプチドリームとペプチド量産設備に関する共同開発を開始し、2019年にはペプチスターへGMP（医薬品、医薬部外品の製造管理および品質管理の基準）に準拠した仕様の固相合成装置を納入した実績がある。これらで培った技術やノウハウをもとにした低コスト・高品質・高純度で医薬品を製造できる技術を同事業に提供し、国内のアカデミアや企業との連携を通じて、将来の核酸医薬品開発、製造に有用となる開発を進めていく。
同社は同事業を通じて、5年以内をめどに、マイクロ波による核酸医薬製造プロセスの実用化を目指す。
マイクロ波化学 中分子化合物、固相合成装置の販売開始
2021年12月1日
マイクロ波化学はこのほど、ペプチド・核酸医薬などの合成を用途としたマイクロ波固相合成装置「PharmaWave‐1」（容量3ℓ、最低0.3ℓ）の販売を開始すると発表した。
ペプチド・核酸医薬などの中分子化合物は、従来の低分子医薬と抗体医薬の特徴を併せもち、従来では狙えなかった標的にもアプローチできる次世代医薬として関心が高い。同時に、薬価低減や薬効の追求のために、製造の高効率化、高純度化が求められている。
医薬分野ではマイクロ波は身近な存在であり、創薬研究を目的とした実験室での化合物合成に広く用いられ、実際に、マイクロ波による合成効率向上や時間短縮について、数多くの報告がなされている。ただ、工業的にマイクロ波が利用された例はなかった。
同社は、当該分野でのマイクロ波技術の普及を目指し、2017年にはペプチドリームとペプチド量産設備に関する共同開発を開始し、2019年にはペプチスターへGMP（医薬品、医薬部外品の製造管理および品質管理の基準）に準拠した仕様の固相合成装置を納入してきた。今年に入り核酸医薬研究の先駆者である大阪大学の小比賀教授を技術アドバイザーに迎え、また、これら医薬品の精製に使われる凍結乾燥機も開発するなど、展開を加速している。
今回、マイクロ波固相合成装置の提供により、従来は実験室での利用に限られていたマイクロ波による医薬合成が、そのまま工業スケールでも活用可能になり、高効率・高純度な医薬品製造の実現に貢献することが期待される。同社は今回の販売を機に、マイクロ波を使った高効率・高純度・環境にやさしいものづくりを医薬分野に広めていく。
三井化学とマイクロ波化学 CR技術で協業開始
2021年11月19日
自動車の混合廃プラなどダイレクト・モノマー化
三井化学とマイクロ波化学は18日、マイクロ波技術を活用した廃プラスチックのダイレクト・モノマー化の取り組みを開始すると発表した。これまでリサイクルが難しかったポリプロピレンを主成分とする混合プラスチックであるASR（自動車シュレッダーダスト）や、バスタブや自動車部品などに使用されるSMC（熱硬化性シートモールディングコンパウンド）などの廃プラを、直接原料モノマーにケミカルリサイクル（CR）する技術の早期実用化を目指す。
両社は、
マイクロ波化学 ケミカルリサイクル実証設備を完成
2021年9月28日
マイクロ波化学は27日、マイクロ波プロセスを活用した汎用プラスチック分解技術の開発を目的とするケミカルリサイクル（CR）の小型実証設備を大阪事業所内に完成させたと発表した。
同社はマイクロ波によるプラ分解技術の開発を独自で推進。「PlaWave」と名付けられた分解技術は、①様々なプラスチックに適用でき熱分解にも解重合にも対応可能、②ポリエチレン（PE）やポリプロピレン（PP）ではオイルとガスの作り分けが可能、③マイクロ波の直接・選択加熱により従来技術と比較し省エネや設備コンパクト化によるコスト低減が可能、といった特長がある。マイクロ波は、カーボンニュートラル達成のために不可欠である電化技術。再生可能エネルギーなどの脱炭素電源を利用することでグリーンなプラ循環を可能とする。
昨年12月には、同社の研究開発テーマ「マイクロ波プロセスを応用したプラスチックの新規CR法の開発」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の中小・ベンチャー企業対象「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」に採択され、今回の小型実証設備の開発に至った。
この小型実証設備は1時間当たり5kg程度の処理能力があり、ポリスチレンをはじめとした様々なプラで実証を重ねていく予定。2022年秋には年産数百t規模の大型実証プラントを建設し、2025年頃までに同1万t規模までスケールアップする計画で、廃プラを油化する技術開発を進めるとともに、これまで難しいとされてきたPEやPPのガス化実証を行う。
同社は今後、「PlaWave」を国内外の企業に導入することで、サーキュラーエコノミーを推進していく。
マイクロ波化学 バイオファウンドリ基盤技術開発に参画
2021年9月7日
マイクロ波化学は6日、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の委託事業であるカーボンリサイクル実現に向けた「生産プロセスのバイオファウンドリ基盤技術開発」事業に参画すると発表した。同社は、バイオ生産プロセスにマイクロ波技術を新たに適用することで、さらなる低コスト化・省エネ・低炭素化の実現に寄与する。
同事業で対象となるバイオ市場は目覚ましい成長が見込まれており、OECD（経済協力開発機構）は2030年に世界で約200兆円規模に拡大すると予想している。昨今の世界的なカーボンニュートラル（CN）の潮流の中で、再生可能資源から直接化学品を製造可能にする次世代のものづくり技術として、特に注目を浴びるようになっている。
同事業では、グリーン・アース・インスティテュートおよび協和発酵バイオが、基盤技術や拠点を整備することでバイオ化学品の効率的な商用化への橋渡しを行い、日本発のバイオ由来製品を続々と生み出していくことを目指している。
マイクロ波化学は、2050年までのCN実現をリードする構想として「C NEUTRAL 2050 design」を策定。これは、マイクロ波技術の汎用性の高さを生かし、国内外の産業部門の幅広い領域に対しマイクロ波プロセスを導入することにより、90％以上のCO2排出量削減を目指すもの。今回の事業への参画により、バイオ市場へ進出することで、この構想のさらなる進捗が期待できる。
同社は今後も、あらゆる製造プロセスへのマイクロ波技術導入を通じて、CNの早期実現に貢献していく。
マイクロ波化学 マイクロ波で食品解凍、技術開発に着手
2021年8月5日
マイクロ波化学は4日、深刻化する食品ロスの解決に向けて、マイクロ波プロセスを活用した解凍技術の開発に着手したと発表した。
現在、日本における食品ロス量は約600万t（家庭系約276万t、事業系約324万t）と推計されている。事業系の中で約182万tを占める外食産業や食品小売業におけるSDGs目標達成への1つの取り組みとして、近年、冷凍食品の活用拡大が挙げられており、そのラストワンマイルに相当する解凍技術への注目が高まっている。しかし、従来の電子レンジでは、様々な素材が入った弁当などを均一に解凍することが困難だった。
そこで同社は、
マイクロ波化学 阪大の田中教授が技術アドバイザー就任
2021年7月8日
マイクロ波化学はこのほど、粉体シミュレーションの世界的な第一人者である大阪大学大学院工学研究科の田中敏嗣教授を技術アドバイザーとして迎えると発表した。これを機に、石油化学市場へ本格的に参入する。
同社は、マイクロ波プロセスの導入による産業部門のCO2排出量削減を通じて、2050年までのカーボンニュートラル実現をリードする構想「C NEUTRAL 2050 design」を独自で策定。再生可能エネルギーによる「電化」と「マイクロ波プロセス」の2つの要素を掛け合わせた製造プロセスは、石油・石炭など化石燃料由来のエネルギーを利用する従来プロセスと比較して90％以上のCO2排出削減を可能とする。
同社は、カーボンニュートラル実現のために、化学産業のCO2排出量の約半分を占めるとされる石化産業へマイクロ波を導入することが重要であると捉えており、技術開発に注力している。この分野で特に使われることが多い流動層プロセスの構築には、化学反応を促進する触媒である粒子とマイクロ波の相互作用の予測が欠かせず、粒子の複雑な動きを再現できる粉体シミュレーションの精度が肝要となる。
今回、粉体シミュレーションのパイオニアである田中教授が参画することにより、流動層プロセスのシミュレーション技術だけでなく、事業化に向けてスケールアップする際にマイクロ波反応器設計の精度を格段に向上させることが可能となる。
同社は、化学産業全体にマイクロ波プロセスを導入するための技術力をさらに強化し、「C NEUTRAL 2050 design」を展開していく。