大日本住友 AI活用の新薬候補でフェーズ1試験を開始

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2020年2月3日

 大日本住友製薬は英国のExscientia(エクセンシア)との共同研究を通じ、人工知能(AI)を活用して創製した「DSP‐1181」のフェーズ1試験を日本で開始した。今後、大日本住友製薬は強迫性障害を予定適応症として同剤の開発を進める予定。

 同剤は大日本住友製薬のモノアミンGPCR創薬での創薬経験・知識と、エクセンシア独自のAI創薬プラットフォームの融合による共同研究を通じて見出だされた。その高い相乗効果により、業界平均4年半を要するとされる探索研究を、12カ月未満で完了した。

 同剤は長時間にわたりセロトニン5‐HT1A受容体に作用する強力なアゴニスト。大日本住友製薬は研究重点3領域の1つである精神神経領域で、アンメット・メディカル・ニーズに応える開発パイプラインを拡充することができた。

 大日本住友製薬の木村徹取締役常務執行役員シニアリサーチディレクターは「この研究で、非常に短期間に新薬候補化合物を生み出した成果にとても満足している。エクセンシアの優れたAI技術と、当社のモノアミンGPCR創薬に関する深い経験値が、相乗的に働いた大きな成果と言える」と話している。

大日本住友製薬 4-12月期決算

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2020年1月31日

[大日本住友製薬/4-12月期決算](30日)単位100万円、カッコ内は対前年同四半期増減率。▽連結(国際会計基準:IFRS)=売上収益357,017(2.9%)、コア営業利益64,254(15.0%)、親会社の所有者に帰属する四半期利益43,979(10.0%)。

大日本住友製薬 新型ウイルス感染による肺炎予防で中国に寄付

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2020年1月31日

 大日本住友製薬はこのほど、中国子会社である住友制葯(蘇州)が、新型コロナウイルスの感染による肺炎の発生の予防と抑制のため、中国赤十字基金会への100万元(約1500万円)の寄付を決定したと発表した。

 寄付金は、中国・武漢市の病院で患者の治療にあたる第一線の医療関係者の需要に応じて、医療関係者がより安全に治療できるよう、防護服、マスク、消毒液などの医療防具や治療設備の調達に充てられる。

 大日本住友製薬と住友製葯(蘇州)は、「疾患を早期にコントロールし、最前線で奮闘する医療関係者の安全が確保されることを切に願っています」とコメントしている。

大日本住友製薬 FDAが舌下投与フィルム製剤の新薬承認再申請を受理

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2019年12月26日

 大日本住友製薬はこのほど、米国子会社サノビオン・ファーマシューティカルズ(サノビオン社)の舌下投与フィルム製剤の新薬承認再申請が、米国食品医薬品局(FDA)に受理されたと発表した。

 同社は今年1月29日にFDAから受領した審査結果通知に対応した再申請を、11月22日に行っていた。同剤の処方薬ユーザーフィー法(PDUFA)に基づくFDAの審査終了目標日は、来年5月21日となる。

 同剤はアポモルヒネ塩酸塩水和物(ドパミン作動薬)を有効成分として含有する新規の製剤。パーキンソン病の朝のオフ症状、予測できないオフ症状、効果の発現遅延(delayed ON)や効果不十分(partial ON)、ウェアリングオフ現象を含むすべてのオフ症状を必要な時に治療する、即効性のある舌下投与のフィルム製剤として開発されている。

 オフ症状は日常活動の維持の大きな妨げとなり、日常生活に深刻な支障を来すことがある症状で、疾患の経過に伴い、頻度や重症度が悪化する可能性がある。パーキンソン病患者の40~60%がオフ症状を経験しているにもかかわらず、オフ症状が生じた際の治療選択肢は限られている。

 同剤は1日5回まで投与可能な治療選択肢となるように設計されており、その使用により、パーキンソン病患者が速やかにオフ症状を改善することが期待できる。このほど、ランセット・ニューロロジー誌に、同剤の主要なフェーズ3試験(CTH‐300試験)の結果が掲載された。

 サノビオン社は2016年10月、カナダのベンチャー企業シナプサス・セラピューティクス社を買収し、同剤を獲得した。なお、マイケル・J・フォックス・パーキンソン病リサーチ財団が、同剤の2つのフェーズ1試験の一部の資金を提供している。

大日本住友製薬 再生細胞薬の共同開発中止でサンバイオと合意

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2019年12月18日

 大日本住友製薬とサンバイオ(東京都中央区)はこのほど、再生細胞薬「SB623」の慢性期脳梗塞を対象とした、北米(米国・カナダ)での共同開発を中止することで合意した。大日本住友製薬とサンバイオの米国子会社SanBioの間で2014年に締結した、共同開発とライセンス契約を解消する。

 北米の同剤に関する権利は、サンバイオグループ(サンバイオ・SanBio)に返還される。今後両社間での開発協力金やマイルストンなどの支払い・受領は発生しない。なお、大日本住友製薬は保有するサンバイオ株式を、現時点で売却する予定はない。

 サンバイオグループが慢性期脳梗塞を対象として米国で行った、フェーズ1/2a臨床試験の良好な結果を受けて、2014年9月に大日本住友製薬とSanBioは契約を締結。しかし、これに基づき2015年に開始したフェーズ2b臨床試験は、今年1月に主要評価項目未達という結果となった。その後実施した詳細解析も踏まえ、両社で今後の方針を協議し、契約を解消することになった。

 大日本住友製薬は同剤のフェーズ2b臨床試験の詳細解析を踏まえ、全社の事業戦略上の優先順位を検討した結果、共同開発を中止することを決定した。一方、サンバイオグループは、今後もグローバル展開を目指して同剤の慢性期脳梗塞を対象とした開発を継続する。

大日本住友製薬 米国の3施設とがん領域で研究提携契約

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2019年12月16日

 大日本住友製薬はこのほど、米国子会社ボストン・バイオメディカル社が、米国のコロンビア大学・ハーバード大学・ウィスター研究所の三施設とがん領域での研究提携契約を締結したと発表した。

 3施設はがん領域で世界トップクラスの研究力を誇っている。同社グループ(同社とボストン・バイオメディカル社、トレロ・ファーマシューティカルズ社)は同契約に基づき、9月から最大5年にわたり、3施設とともに種々の治療法における各施設の専門的知識を活用して、がんに関する新規創薬ターゲットやプラットフォーム技術を共同で研究する。具体的な研究テーマについては、同社グループが各施設と協議し、今後決定する。

 同社グループはがん領域を研究重点領域の1つと位置づけ、日米のアカデミアやベンチャー企業とのネットワーク型創薬を推進している。また、がん研究の最先端エリアである米国マサチューセッツ州ケンブリッジに、Global Oncology External Innovation Hubを設置し、外部提携活動を強化した。今回の米国東海岸を拠点とする世界的なアカデミアとの研究提携は、同社グループのネットワーク型創薬を推進する大きな一歩となる。

 ボストン・バイオメディカル社のマムード・マムーディアン上席副社長は「この研究提携でアカデミアと当社グループの専門知識を結集し、ユニークなシーズやテーマに取り組むことにより、画期的な新薬を患者さんへ届けることを目指す」と述べている。

大日本住友製薬 人事(12月1日)

2019年11月28日

[大日本住友製薬・人事](12月1日)▽常務執行役員経営企画、データデザイン、IT&デジタル革新推進、フロンティア事業推進担当馬場博之【本社】▽シニアストラテジックオフィサーRoivant戦略的提携担当春山裕一郎▽データデザイン室長土屋悟【開発本部】▽データサイエンス部長兼生物統計グループマネージャー竹内久朗【営業本部】▽マーテック戦略推進室長横田京一。

大日本住友製薬 米子会社が新薬承認でFDAに再申請

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2019年11月27日

 大日本住友製薬はこのほど、米国子会社サノビオン・ファーマシューティカルズ・インク(サノビオン社)が舌下投与フィルム製剤の新薬承認申請について、22日に米国食品医薬品局(FDA)に再申請したと発表した。

 サノビオン社は今年1月29日にFDAから受領した審査結果通知(Complete Response Letter)に対応し、再申請を行った。再申請資料には臨床データの追加分析と、包装表示の変更に関する情報が含まれている。

 同剤はパーキンソン病の朝のオフ症状、予測できないオフ症状、ウェアリングオフ現象を含む、全てのオフ症状を必要に応じて管理する、即効性のある舌下投与のフィルム製剤として開発されている。オフ症状はパーキンソン患者の日常活動維持の大きな妨げとなり、日常生活に深刻な支障をもたらすことがある。また、オフ症状は疾患の経過とともに、頻度・重症度が悪化することがある。

 パーキンソン病患者の40~60%がオフ症状を経験しているにもかかわらず、オフ症状を必要に応じて管理できる治療選択肢は限られている。同剤は、アポモルヒネ塩酸塩水和物(ドパミン作動薬)を有効成分として含有する新規の製剤。オフ症状を伴うパーキンソン病患者に、1日5回まで投与可能な治療選択肢となるように設計されている。

 同剤の使用により、パーキンソン病患者が速やかにオフを改善することが期待できる。サノビオン社が2016年10月に、カナダのベンチャー企業であるシナプサス・セラピューティクス社を買収し、同剤を獲得した。

 2020年までに米国では約100万人、世界では推定で1000万人がパーキンソン病に罹患していると考えられている。パーキンソン病は安静時の振戦(ふるえ)、固縮(筋肉の硬直)、運動障害を含む運動症状と認知障害、気分障害を含む多くの非運動症状を特徴とする慢性・進行性の神経変性疾患。アルツハイマー病に次いで2番目に多い神経変性疾患で、パーキンソン病の有病率は人口の高齢化に伴い増加している。