日本触媒とそばじまクリニック(大阪府東大阪市)は17日、日本触媒が開発した三次元細胞培養容器「ミコセル」で作製した脂肪由来幹細胞凝集塊の変形性膝関節症に対する臨床研究(安全性確認)を終了したと発表した。そばじまクリニックで、細胞凝集塊の安全性が確認されている。
日本触媒 三次元細胞培養容器による膝関節症の臨床研究終了
2022年3月18日
2022年3月18日
日本触媒とそばじまクリニック(大阪府東大阪市)は17日、日本触媒が開発した三次元細胞培養容器「ミコセル」で作製した脂肪由来幹細胞凝集塊の変形性膝関節症に対する臨床研究(安全性確認)を終了したと発表した。そばじまクリニックで、細胞凝集塊の安全性が確認されている。
2022年3月16日
[日本触媒・人事](3月16日)▽出向ニッポンショクバイ(アジア)PTE.LTD.兼出向シンガポール・アクリリックPTELTD(社長就任予定)大矢宏一(4月1日)▽経営企画本部長伊東愼一▽総務人事本部長、総務部長田畑敦士▽財務本部長原田茂▽DX推進本部長、姫路製造所生産管理センター長中川博貴▽コーポレート研究本部長、研究センター長奥智治▽健康・医療事業室長堀本眞吾▽化粧品事業室長(事業部組織へ変更)万木啓嗣▽事業企画本部長薦田健二郎▽エナジー&エレクトロニクス事業部長村田和彦▽ベーシックマテリアルズ事業部副事業部長箕山雅之▽インダストリアル&ハウスホールド事業部副事業部長藤井義一▽姫路製造所副所長平尾晴紀▽経営企画部長鈴木篤▽サステナビリティ推進部長太田裕美▽コーポレート・コミュニケーション部長西川朋孝▽同部主席部員來栖暁▽総務人事本部主席部員渡邊有希生▽人事部長兼出向日本触媒健康保険組合三穂野弘文▽法務部長上南成孝▽吹田総務部長加瀨有一▽DX推進部長、IT統括部長大田晋一▽品質保証統括部長新谷恭宏▽生産技術部長髙宮重貴▽生産技術センター長兼姫路製造所主席技術員花山義朗▽同センター主席研究員森田晃弘▽エンジニアリング統括部長服部浩明▽R&D統括部チーフテクノロジーマネージャー上田賢一▽グリーンイノベーション推進部グループリーダー久保貴文▽事業戦略企画部長金沢毅▽グループ経営戦略部長伊東大祐▽マーケティング戦略部長山﨑勇英▽EO営業部長登川潤▽同部主席部員吉本進一郎▽ベーシックケミカルズ営業部長北景介▽同部主席部員渡辺雅司▽解兼吸水性樹脂研究部グループリーダー兼姫路製造所主席技術員、同部長野木幸三▽解兼マロネート事業室副室長、ペイント&コーティング営業部長児玉直樹▽インダストリアル&ハウスホールド研究部長三輪貴宏▽インダストリアル&ハウスホールド企画開発部長大谷厳▽エナジー営業部長水田圭一郎▽エナジー&エレクトロニクス企画開発部長河上敏浩▽川崎製造所総務部長鈴木敬一▽同製造所品質保証部長兼品質保証統括部主席部員山本匡哉▽同製造所環境安全部長兼環境安全統括部主席部員村岡健次▽解兼同製造所品質保証部長兼品質保証統括部主席部員、同製造所教育センター長武松賢一▽姫路製造所総務部長兼姫路製造所業務部長兼出向エヌ・エスグリーン田口哲矢▽同製造所総務部主席部員兼姫路製造所業務部主席部員永井俊昭▽同製造所ファイン製造部長保呂信一▽同製造所品質保証部長兼品質保証統括部主席部員石井良武▽同製造所同部主席技術員守屋篤▽同製造所エンジニアリング部長岩村潤▽同製造所HMI推進室主席部員川﨑佳人▽同製造所DX推進室長兼DX推進部戦略・企画グループ主席部員野本耕治▽出向日触テクノファインケミカル小谷成志▽出向日触エンジニアリングサービス中内豊博▽出向尼崎電機兼エンジニアリング統括部主席部員後尾勝之▽健康・医療事業室主席部員、レナセラピューティクス社長登利屋修一(4月20日)▽出向日本触媒トレーディング三浦貴久。
2022年3月15日
2022年3月10日
2022年3月4日
2022年2月4日
2022年1月12日
当社グループの業績は、2019年からコロナ禍の波に大きく揺さぶられはしたものの昨年末にはようやく災禍の静まる兆しが見え、回復してきている。一方で、昨年末からの原料高や海上輸送費の高騰などの影響により、先を見通すのが難しくなっている。業績回復に気を緩めることなく、来年度に繋げられる好業績を目指していく。
さて、4月からは3年間の中期経営計画を開始し、長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」で示す「2030年の目指す姿」と、その実現に向けた3つの変革を成し遂げるための活動を本格的に始動する。
1つは「事業の変革」。収益を安定的に確保できる強靭な事業体質へと変革するため、市況に左右されにくいソリューションズ事業(生活消費財、自動車、建材、電池、エレクトロニクス、健康医療、化粧品分野など)の比率を高めていく。それには、マーケティング力の強化が柱となる。マテリアルズ事業(酸化エチレン、アクリル酸、アクリル酸エステル、高吸水性樹脂事業など)も、主力事業として稼ぐ力を継続的に強化するため、あらゆる手段を講じていく。大胆で革新的な発想と合理的で迅速な決断ができる組織への再編、制度構築を計画・実行し、大きな変革を起こしていく。
次に「環境対応への変革」。2050年カーボンニュートラル実現という社会課題解決への貢献と同時に当社成長のため、当社グループが果たすべき役割と目標を定め、必要な変革を実行していく。当社の強みが生かせる取り組みに焦点を当て、環境貢献製品の販売拡大、主要製品原料のバイオマス化など、実現可能な戦略への大転換を図っていく。他社との協業も含め、2050年に向けた実現シナリオを策定していく。
そして「組織の変革」。人と人とのコミュニケーションを円滑化し深化させる仕組みや環境づくり、個人と組織が成長できる仕組みづくりを早期に実現するための取り組みを進めていく。具体的には、より一層の権限移譲、人事制度・教育制度の刷新などだ。ステークホルダーから納得いただけるような公正な仕組みに仕上げていく。
2022年1月11日
日本触媒と大阪大学大学院工学研究科応用化学専攻の宇山浩教授のグループは7日、様々な素材表面に抗菌および抗ウイルス効果の付与が期待できる “日本触媒 抗ウイルス効果の新規コーティング材を共同開発” の続きを読む
2021年11月30日
日本触媒はこのほど、2050年カーボンニュートラル(CN)実現に向けたCO2排出削減ロードマップを策定し、国内(スコープ1、2)のCO2排出量について、2030年の削減目標を国内グループ全体で30%(2014年度比)に見直したと発表した。
同社は、今年4月に発表した「長期ビジョン」において、「3つの変革」のひとつに「環境対応への変革」を掲げており、CN実現に向け、CO2削減やリサイクル、脱炭素への取り組む方針を打ち出している。
2030年CO2排出量削減目標については、昨年、日本触媒単体の削減目標として10%以上(同)を策定していたが、その後の日本政府のGHG削減目標の見直しの動きなども踏まえ、グループ全体の約7割を占める国内の削減目標を30%に再設定した。また、海外の削減目標についても順次検討を進めており、来年度からスタートする次期の中長期経営計画中計に盛り込んでいく考え。
一方、サプライチェーン全体(スコープ3)においても、CO2排出量削減に貢献する。その施策として、①環境貢献製品(利用段階などでCO2排出量削減に貢献する製品)の開発・普及拡大、②CO2回収・再利用技術(カーボンリサイクル技術)の開発・普及、③マテリアルリサイクル・ケミカルリサイクルの開発・社会実装、を強力に推進していく。
2021年11月8日