株式会社科学企画出版社
2022年1月13日
2022年1月11日
［旭化成／組織改正］（4月1日）【マテリアル領域】▽現行の「基盤マテリアル事業本部」、「パフォーマンスプロダクツ事業本部」、「スペシャルティソリューション事業本部」という3事業本部制から「環境ソリューション事業本部」、「モビリティ＆インダストリアル事業本部」、「ライフイノベーション事業本部」からなる3事業本部制に再編する▽「旭化成エレクトロニクス」を新設する「ライフイノベーション事業本部」に移管する【研究・開発本部】▽「繊維技術開発センター」と「高機能ポリマー技術開発センター」を統合し、「サステナブルポリマー研究所」へ改称する▽「研究開発センター」を「蓄エネルギー研究所」に改称する▽「高機能マテリアルズ技術開発センター」を「先端材料・システム研究所」に改称する。
2022年1月6日
新型コロナウイルスによる変化により、今後、人類が目指す社会が明確になった。それは、カーボンニュートラル（CN）な循環型社会、人びとがいきいきと暮らす健康で快適な社会だ。これらの社会を2030年、2050年に向けて実現していくことが世界共通の大きな目標となった。これは、旭化成グループが目指すサステナビリティ、つまり持続可能な社会への貢献と旭化成グループの持続的な企業価値向上を好循環させることと一致している。
昨年は、経営基盤の強化のため「GDP」をテーマに掲げ、G（グリーン）では「サステナビリティ」の実現に向けた取り組み、D（デジタル）ではDXのさらなる進化・加速、P（ピープル）では「働きがい改革」の実行に注力してきた。2022年は、旭化成が創業100周年を迎え、4月からは新しい中期経営計画がスタートする。
サステナビリティの実現に向けて世界中の企業がダイナミックに変化している今、私たちはこれまで諸先輩が培ってきた自由闊達な企業風土をしっかり受け継ぎながら、大きく変革していく重要な局面にいる。新たな社会の実現に向け、守るべきものは守り、社会の変化に適応していくことが求められる。その実現のために経営基盤強化の3点（GDP）を皆さんと共に取り組んでいきたい。なお、当社の価値提供注力分野において成長を加速させる変革が必要との考えから、4月よりマテリアル領域の組織再編も実行する。
次の100年も私たちが存続するためには社会からの信頼が不可欠。引き続きコンプライアンスの徹底に努めてほしい。そして、新たな社会の実現にはイノベーションも不可欠。組織内外の多様なメンバーと力を合わせてイノベーションを創出するためには、一人ひとりが周囲とのコミュニケーションを密接に行うことが大切だ。3C「コンプライアンス、コミュニケーション、チャレンジ」を今年も実行してほしい。そして、もう1つのキーワードは「コネクト」。社内外のコネクトにより、新たなイノベーションや新たな変化に向けたチャレンジが加速され効果が生まれる。
2022年は、旭化成グループの次なる100年に向けて新たな挑戦のスタートとなる年だ。コロナに打ち勝ち、全員で力を合わせて前進していこう。
2021年12月27日
［旭化成・人事］（2022年1月1日）▽製造統括本部守山製造所企画管理部長内田浩司【デジタル共創本部】▽CXテクノロジーセンターWeb改革プロジェクト長、スマートファクトリー推進センター長兼CXテクノロジーセンター長原田典明▽インフォマティクス推進センター先端情報技術部資源循環プロジェクト長井出陽一郎【パフォーマンスプロダクツ事業本部】▽ベンベルグ事業部ベンベルグ事業戦略室長、同事業部長前田栄作▽同事業部ベンリーゼ営業部長森嶋誠▽マーケティング総部繊維マーケティング室長山下浩一【スペシャルティソリューション事業本部】▽旭シュエーベル守山工場長、電子マテリアル事業部積層材料事業グループ長松出大祐▽製造統括本部守山製造所企画管理部九鬼篤【旭化成ホームズ】▽経営企画部長、経営管理部長坂井謙介▽旭化成ホームズオーストラリア長縄浩司【旭化成ファーマ】▽医薬事業統括本部プロジェクト推進部長笠原憲一▽臨床開発センター長兼海外ARTプロジェクト長榧木寿彦▽医薬事業統括本部本部長付鶴田一壽【旭化成メディカル】▽旭化成メディカルMT環境安全部長、RC推進室長上坂優【Asahi Kasei Homes Australia Pty Ltd】▽社長長縄浩司▽取締役菊池庸介。
2021年12月27日
2021年12月24日
2021年12月20日
久世常務「データを有効活用、新たな価値を創出」
旭化成グループは16日、デジタル共創ラボ「CoCo‐CAFE」において、DX（デジタルトランスフォーメーション）説明会を開催した。
同社は中期経営計画において、DX推進を事業高度化のためのアクションの一つに掲げ、研究開発・生産・品質管理・設備保全・営業・マーケティング・事業戦略・新事業創出など、幅広い範囲で取り組みを進めている。今年5月には「デジタルの力で境界を越えてつながり、〝すこやかなくらし〟と〝笑顔あふれる地球の未来〟を共に創る」ことを目指す「DXビジョン2030」を策定した。
DX統括エグゼクティブフェローの久世和資常務執行役員は「当社はマテリアル・住宅・ヘルスケアの3領域で事業を展開している。この中において、
2021年12月17日
旭化成はこのほど、キュプラ繊維「ベンベルグ」が2021年に90周年を迎え、リブランディングを実施すると発表した。
「ベンベルグ」は同社が世界で唯一、宮崎県延岡市で生産するキュプラ繊維のブランドで、世界の全繊維の “旭化成 キュプラ繊維「ベンベルグ」をリブランディング” の続きを読む
2021年12月16日
旭化成の連結子会社である旭化成プラスチックスノースアメリカ（APNA）はこのほど、デンソーと共同開発した「電動ファン付呼吸用保護具（PAPR）」に使用されている原材料が、米国プラスチック技術者協会（SPE）が主催する2021年度「SPE オートモーティブ・イノベーション・アワード」（COVID‐19対策部門）を受賞したと発表した。
表彰式は、自動車プラスチック業界内では最古で最大規模の表彰式の1つである、SPE自動車産業「第50回イノベーション賞授賞式」（米国ミシガン州リボニア市）にて行われた。
今回受賞した「COVID‐19対策部門」は、OEMやサプライヤーが、コロナ感染拡大防止するために、いかに自らの事業を応用したかを評価する目的で新設された。PAPRは、同部門の中でトップクラスの品質とされる同社の「サーミレン P‐40TC‐1102」グレードを用いて開発。
「サーミレン」は、公共衛生支援品に必要とされる最適な大きさ、形状、機能ニーズを全て満たしており、タルクが充填された「サーミレン」は、その高剛性と高寸法安定性から、APNAのパートナー企業が製品設計をする際に必要な条件を十分満足させることができる。
なお、APNAは、SPEの部門を10年間で5回受賞している。前回の2018年は、「シャシー／ハードウェア部門」で、「ガラス繊維強化ポリアミド66製セルフタッピング型複合ナット」が受賞した。
2021年12月15日
旭化成グループ（旭化成、旭化成エレクトロニクス、旭化成ホームズ）はこのほど、米国ラスベガスで開催される「CES2022」（2022年1月5～8日）に出展すると発表した。
CESは世界最大級のエレクトロニクス技術展示会。コンシューマー向けハードウェア、コンテンツ、テクノロジーなどのメーカー、開発者、サプライヤーが一堂に会し、世界のビジネスリーダーや先進的なイノベーターが業界の重要な課題に取り組む。
旭化成グループは、価値提供注力分野と位置づける「モビリティ」と「ホーム＆リビング」分野の知見を活用したNew ＆ Next Normalをテーマとした、11の高付加価値素材と技術を出展、「人にやさしい空間」を提案する。
モビリティ分野では「人にやさしい快適な車室空間を提供」をテーマに、快適・安全・安心な未来の車室空間を具現化したコンセプトモック「AKXY POD」、カーシート用バイタルセンシングソリューション、アクティブロードノイズキャンセルソリューションなどを展示。
一方、ホーム＆リビング分野では人が安心できる空間を提供」をテーマに、センシング技術とデータプラットフォーム構築を基盤とした新たな暮らしの提案を行う住宅ソリューション、安全で快適な空間をモニターする空気質検知ソリューション、ミリ波レーダーによる空調機器向けバイタルセンシングソリューションなどを展示する。