東ソー トルエンとキシレン値上げ、採算是正で来年から

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2022年12月12日

 東ソーは9日、トルエンとキシレンを2023年1月1日納入分から、フォーミュラ価格のベースアップとして「10円/kg」値上げすると発表した。

 同社は、これまで事業採算性改善に向けてあらゆるコスト削減策を実施し、製品の安定供給に努めてきたが、近年の修繕費用増加などによる固定費の上昇、ユーティリティコストの上昇により、対象製品の事業採算が大幅に悪化している。

 こうしたコストの上昇は、自助努力のみでの改善には限界があることから、今回、安定供給継続のため価格改定の実施を決めた。

総合化学大手 4-9月期業績、各社が大幅な減益

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2022年11月11日

原燃料高と需要減速が要因、通期業績も下方修正

 総合化学大手5社(三菱ケミカルグループ、住友化学、三井化学、旭化成、東ソー)の上期(4-9月期)業績は、事業環境が急変したことを受け、前年同期比で大幅な減益となった。

 原燃料価格の高騰、

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東ソーの上半期 売価上昇で増収、交易条件悪化で減益

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2022年11月2日

 東ソーは1日、2023年3月期上半期(4-9月期)の連結業績を発表した。売上高は前年同期比23%増の5266億円、営業利益31%減の450億円、経常利益6%減の647億円、純利益9%減の420億円と増収減益となった。

 電話決算会見で米澤啓取締役常務執行役員は

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東ソー 高度さらし粉を値上げ、事業採算が大幅に悪化

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2022年10月28日

 東ソーは27日、高度さらし粉「トヨクロン」および「トヨクロンファイン」(全グレード)について、11月21日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「200円/kg以上」。

 近年の電力をはじめとした原燃料価格の高騰および製造設備や物流体制の維持費用の上昇により、事業採算が大幅に悪化している。同社は、これまであらゆるコスト削減策を実施してきたが、自助努力のみでの採算改善には限界があることから、安定供給を継続するために価格改定の実施を決定した。

 

東ソー 「2.5次元培養器材」開発、均一な細胞塊形成

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2022年10月11日

 東ソーは7日、創薬及び再生医療に貢献する「2.5次元培養器材(開発品)」を新規に開発したと発表した。同培養器材は、均一なサイズの細胞塊を大量かつ簡便に形成可能なことが特長。細胞が自発的に細胞接着領域に接着する特性を利用し、均一な円形の細胞接着領域が多数形成される。同社は、世界で最も歴史のあるバイオテクノロジー展「BioJapan」に同培養器材を出展する予定だ。

「2.5次元培養器材」(細胞接着領域 3万個/plate)と細胞塊形成イメージ

 創薬や再生医療の分野では、

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ウレタンMDI 中国の景気悪化で市況が下落傾向

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2022年10月6日

行動制限で需要減少、不動産問題もマイナス要因

 ウレタン原料であるMDI(ジフェニルメタンジイソシアネート)は、アジア市況が軟化傾向を続けている。9月中旬のスポット市況はモノメリック2250ドル、ポリメリックが1875ドルとなり、6月初旬からモノメリックで275ドル程度、ポリメリックで250ドル程度も下落した。

 ただ、原料であるベンゼン市況も、

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東ソー 臨床用検査装置2製品追加でラインアップを拡充

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2022年9月29日

 東ソーは28日、自動グリコヘモグロビン分析計と全自動化学発光酵素免疫測定装置の販売を開始したと発表した。

新型グリコヘモグロビン分析計 HLC-723GR01

 自動グリコヘモグロビン分析計は高速液体クロマトグラフィー法(HPLC法)を原理とし、迅速かつ高精度なHbA1c測定が可能。HbA1cは糖尿病の診断と血糖コントロールの指標として重要性が高まっている。糖尿病患者数が

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東ソー 次亜塩素酸ナトリウムを値上げ、来月から実施

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2022年8月26日

 東ソーは25日、次亜塩素酸ナトリウムを9月11日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、ローリー品が「10円/kg以上」、「トーソーキューブ」が「20円/kg以上」。

 同社はコスト削減や省力化、合理化などあらゆる施策を実施し、製品の安定生産・安定供給に努めてきた。しかしながら、ユーティリティコストをはじめ、対象製品の製造・販売に関わるコストは、大幅に上昇しており、事業採算が著しく悪化している。国内の需要に対して安定生産・安定供給を継続するためには、価格改定が必要と判断した。

東ソー 中長期経営方針と新中期経営計画を発表

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2022年8月12日

企業成長と脱炭素を両立、スペシャリティを拡大

 東ソーは10日、中長期経営方針および新中期経営計画(2022~2024年度)を発表し、都内で記者会見を開催した。中長期経営方針について、桒田守社長は「持続可能な企業の第一条件はステークホルダーに信頼される企業だ」とし、安全生産・安定供給や持続可能な製品による社会貢献、企業価値向上に取り組む考えを示した。

桒田守社長

 事業環境については、

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