[東ソー・人事](16日)▽解兼ウレタン事業部企画開発室長、執行役員ウレタン事業部長木内孝文▽ウレタン事業部企画開発室長熊田信隆▽解兼南陽事業所ポリマー製造部ペースト塩ビ課長、南陽事業所ポリマー製造部長堀靖史▽南陽事業所ポリマー製造部ペースト塩ビ課長松下大也。
東ソー 人事(16日)
2021年8月19日
2021年8月19日
2021年8月11日
2021年8月4日
東ソーは3日、2022年3月期第1四半期(4-6月期)の連結業績を発表した。売上高は前年同期比29%増の2012億円、営業利益301億円(同311億円増)、経常利益321億円(同326億円増)、純利益217億円(同237億円増)と大幅な増収増益となった。オンラインによる決算会見の中で、米澤啓上席執行役員は「ウレタン原料の市況が “東ソーの4-6月期 第1四半期として過去最高益を達成” の続きを読む
2021年7月29日
東ソーは28日、卵巣がん診断の補助に用いられる新規マーカー「組織因子経路インヒビター2(TFPI2)」の想定試薬である「Eテスト「TOSHO」Ⅱ(TFPI2)」の販売を開始したと発表した。同社は、全自動エンザイムイムノアッセイ装置「AIAシリーズ」の専用試薬としてラインアップする。
TFPI2は卵巣悪性腫瘍、とりわけ化学療法が効きにくい卵巣明細胞癌において高値を示し、子宮内膜症など良性腫瘍ではほとんど上昇しない特徴をもつ。TFPI2を術前に測定することにより、卵巣明細胞癌疑いの推定が可能となり、卵巣癌マーカーとして広く用いられるCA125と組み合せて評価することで、卵巣癌の適切な診断および治療方針の選択の一助となることが期待される。
同製品は、文部科学省イノベーションシステム整備事業「翻訳後修飾プロテオミクス医療研究拠点の形成」の中で、横浜市立大学と共同で実施された卵巣癌新規診断マーカー探索研究において得られた成果をもとに開発された。同社は、これからも診断上重要な項目をラインナップすることで医療現場へのさらなる貢献を目指していく。
2021年7月27日
東ソーはこのほど、ESG(環境・社会・ガバナンス)投資の代表的なインデックスの1つである「FTSE4Good Index Series」と「FTSE Blossom Japan Index」の構成銘柄に選定されたと発表した。
「FTSE4Good Index Series」は、ロンドン証券取引所の子会社であるFTSE Russellが開発・提供するインデックスで、世界の主要企業を対象にESGについて優れた対応を行っている企業が選定される。
一方、「FTSE Blossom Japan Index」は、ESGの対応に優れた日本企業から構成され、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)がESG投資を行うために活用するインデックスの1つに選定されている。
同社は、企業理念の実現に向けて、ESGへの取り組みを推進することで、企業価値のさらなる向上を図るとともに、持続可能な社会の発展に貢献していく。
2021年7月27日
2021年7月16日
2021年7月12日
2021年6月24日
東ソーは23日、ポリエチレン樹脂全製品について7月15日納入分から値上げすると発表した。対象製品は、低密度ポリエチレン「ペトロセン」、直鎖状低密度ポリエチレン「ニポロン-L」「ニポロン-Z」、超低密度ポリエチレン「LUMITAC」、高密度ポリエチレン「ニポロンハード」「ニポテック」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力ポリエチレン「TOSOH-HMS」で、改定幅はいずれも「12円/kg以上」。
ポリエチレン樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、コロナ禍からの回復期待を背景にした原油価格の上昇に加え、アジア域内の堅調な需要を受けて騰勢を強めており、5万2000円/klを超える水準まで上昇している。同社は、徹底したコスト削減に努めているが、原料価格の高騰に加えて、物流費、設備維持・補修費用の上昇による急激なコスト事情の悪化は自助努力のみで吸収することが極めて困難にあることから、今後の安定供給を図る上でも値上げせざるを得ないと判断した。
2021年6月4日
中京地区センターの責任、差別化によるポリマー事業の拡大
━足元の事業環境と2021年の見通しについて。
昨年度の事業環境を見ると、オレフィン事業は、コロナ影響で前半は内需が低調だったが、後半は回復基調の内需と経済が好調な中国への輸出が牽引し、国内プラントは高稼働となった。また、各社の設備トラブルや北米の寒波の影響により供給が制約されたため、後半の需給は比較的タイトで推移し、製品市況も高かった。
それに対し今年度は、海外で大型コンプレックスの稼働が予定されており、徐々に需給は軟化してくると見ている。ただ将来的には、新興国の人口が増加してくることに加え、アジア諸国の中間所得者層の拡大が続くことから、基礎化学品の需要は堅調な伸びを示すだろう。
一方、ポリマー事業は、