東洋紡

東洋紡　飲料用ペットボトルから高機能樹脂フィルムを再生

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2020年6月3日

　東洋紡はこのほど、飲料用ペットボトルからリサイクルされた原料を使用したフィルム製品群について、「Bevarage Bottles to Film‐BB2F」の商標の下、環境に配慮した高機能製品のラインアップを拡充し、グローバル市場への展開に注力すると発表した。

サイクルクリーン
サイクルクリーン

　世界的に環境意識が高まる中、消費者によって使用されたプラスチックをリサイクルした（PCR）原料を使ったフィルム製品の需要が増している。

　同社は2012年、業界最高レベルのリサイクル原料使用率80％と、業界最薄の12㎚を実現した包装用フィルム「サイクルクリーン」を業界に先駆けて上市した。プラ製造時の端材や不良品は一切使わず、飲料用として使用されたペットボトル由来のリサイクル原料のみを使用するため、使用済み廃プラの削減にも貢献。環境に配慮した製品として、ペットボトル用ラベルなどに広く採用されてきた。

　今後、「サイクルクリーン」に加えて、薄肉タイプのシュリンク（収縮）フィルム「スペースクリーン」や、高バリア性能フィルム「エコシアール」についても、リサイクル原料に飲料用ペットボトル由来のPCR原料だけを使用した新製品の開発を加速し、ラインアップを拡充していく。

　同社は、これらの「BB2F」ブランドを通じて、環境に配慮した高機能フィルムとしてグローバル市場へ積極的に展開し、軟包装分野での循環型経済の実現に貢献していく考えだ。

 

東洋紡　新型コロナ検出キット、医療保険の適用対象に

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2020年5月21日

　東洋紡はこのほど、新型コロナウイルスを短時間で抽出・検出・測定できる検出キット「SARS‐CoV‐2 Detection Kit」が、公的医療保険適用の対象となったと発表した。

新型コロナウイルス検出キット、Nセット(左)とN2セット
新型コロナウイルス検出キット、Nセット(左)とN2セット

　同キットは、厚生労働省、国立感染症研究所発行の「臨床検体を用いた評価結果が取得された2019‐nCoV遺伝子検査方法について」（5月12日版）の中で、陽性一致率90％、陰性一致率100％である遺伝子検査方法として、その結果が公表された。これにより、国立感染症研究所が作成した「病原体検出マニュアル2019‐nCoV」に準じた方法に該当することから、公的医療保険の適用対象となった。同キットは、これまで2時間半以上かかるのが一般的だったPCR法による新型コロナウイルスの抽出から検出・測定までを、最短60分以内で実現するもの。独自の遺伝子増幅酵素（特許出願中）を採用し、検体から遺伝子を抽出・精製する工程を省略できるのが特長だ。

　また、増幅・検出工程に使用する試薬の配合を調整し酵素の働きを最適化したことで、遺伝子の増幅にかかる時間を従来の約半分に短縮。使用に際しても、汎用的な遺伝子増幅装置（リアルタイムPCR装置）のみで行える。今年4月から敦賀バイオ工場（福井県敦賀市）で製造を開始、研究用試薬として全国の研究機関や大学の研究室、製薬メーカーの研究部門向けに販売している。

　今後は、同キットが医療現場に広く普及しPCR検査が迅速・簡便に行われることで、新型コロナウイルス感染症の拡大防止に貢献していく。なお、同キットでは、検出用プライマー・プローブ液はNセットとN2セットの2タイプを提供している。いずれも価格は9万円（税別）/100回用。

 

東洋紡の3月期　フィルム・機能樹脂事業が好調で増収増益

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2020年5月12日

　東洋紡は11日、2019年度（2020年3月期）の連結業績を発表した。売上高は前年度比1％増の3396億円、営業利益5％増の228億円、経常利益1％増の180億円だった。また、純利益は、2018年9月に敦賀事業所第2・敦賀機能材工場で発生した火災事故の、受取保険金106億円を特別利益に計上したこともあり、138億円となった（前年度は6億円の純損失）。

　同日に電話会議で行われた決算説明会で、楢原誠慈社長は「米中貿易摩擦による自動車などの減産、加えて一昨年に起きた敦賀での火災事故や、4Q（1-3月期）からは新型コロナウイルス感染症の影響を受けた」と、厳しかった事業環境を振り返りながらも、

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東洋紡　60分以内で検出、新型コロナ検出キット発売

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2020年4月20日

　東洋紡はこのほど、最短60分以内で新型コロナウイルス（SARS‐CoV‐2）の抽出と検出・測定が可能な新型コロナウイルス検出キット「SARS‐CoV‐2 Detection Kit」を開発した。全国の研究機関や大学の研究室、製薬メーカーの研究部門向けに同日から販売を開始し、新型コロナウイルスの治療薬などの早期開発に貢献していく。

新型コロナウイルス検出キット「SARS-CoV-2 Detection Kit」
新型コロナウイルス検出キット「SARS-CoV-2 Detection Kit」

　同社が開発した検出キットは、遺伝子の抽出工程と増幅（PCR）・検出工程に掛かる手間・時間を大幅に短縮する。遺伝子の抽出工程では、サンプル中に夾雑物（きょうざつぶつ）が混じっていても反応が阻害されにくい、同社独自の遺伝子増幅酵素（特許出願中）を採用。夾雑物を取り除く必要がなくなり、煩雑な遺伝子の精製過程を省略できることから、検出キットに含まれる前処理液とサンプルを混合させるだけで遺伝子の抽出工程が最短2分で完了する。

　また、増幅・検出工程では、試薬の配合を調整して酵素の働きを最適化し、増幅に掛かる時間を従来の半分以下の最短56分に短縮。これにより、新型コロナウイルスの抽出から検出・測定まで最短60分以内で実現した。

　PCR法には、ウイルスから遺伝子を抽出する工程（約30分～2時間）と、遺伝子を増幅・検出する工程（約2時間）があり、これまで約2時間半以上掛かるのが一般的だった。このため、治療薬などの研究・開発で大量のサンプルを扱う場合に、多くの手間や時間を要する一因となっていた。なお、同検出キットの使用に際しては、汎用的な遺伝子増幅装置（リアルタイムPCR装置）だけで行え、抽出装置などを新たに準備する必要はない。

　今後は、同検出キットの開発で得られた知見や技術を応用し、全自動遺伝子解析装置「GENECUBE」用の診断薬の開発に取り組んでいく考えだ。

　今回の開発は、日本医療研究開発機構（AMED）の支援を受け、北里大学・大村智記念研究所と国立感染症研究所・インフルエンザウイルス研究センター第2室との共同研究で実現した。

東洋紡　尿沈渣検査を自動化する分析器の新製品を上市

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2020年4月17日

　東洋紡はこのほど、尿中有形成分分析装置の新製品「USCANNER premio」の国内販売を開始した。同装置は腎臓や泌尿器の疾患を診断する際などに、尿中の赤血球や白血球といった有形成分を調べる尿沈渣（にょうちんさ）検査の工程を自動化したもの。今年2月から大学病院や医療機関向けに販売を始めた。

新型コロナウイルス検出キット「SARS-CoV-2 Detection Kit」
新型コロナウイルス検出キット「SARS-CoV-2 Detection Kit」

　新製品は、撮影画像の解像度を従来機種より向上させるとともに、オートフォーカス機能を改良し、尿中の有形成分をより鮮明に表示できるようになった。また、オプションの「操作用増設端末」を使用することで、複数の検査者により異なる検体の画像を同時に観察することも可能に。検体を効率的に分析できるため、診断結果を得るまでの時間短縮に寄与する。

　尿中有形成分分析装置「USCANNER」シリーズは、尿沈渣検査で検査者が実施する、染色、標本作成、カラー染色画像の撮像、成分の分類・計測という一連の作業を全て自動化した臨床検査装置。2001年に最初の製品を上市して以来、改良を重ねながら、全国の大学病院などへ導入を進めている。検査者の煩雑な手作業の負担を軽減するだけでなく、解析プログラムを活用した画像判定機能により、ばらつきのない安定した測定を行えるのが特徴だ。

尿中有形成分分析装置「USCANNER premio」
尿中有形成分分析装置「USCANNER premio」

　同社は、臨床検査分野では尿中有形成分分析装置に加え、核酸の抽出から増幅（PCR）・検出まで全て自動で行うことが可能な、全自動遺伝子分析装置「GENECUBE」の販売も手掛ける。

　今後も引き続き、医療現場の臨床検査作業の効率化や高精度化に貢献していく。

東洋紡　PBO短繊維、消防服向けにグローバル戦略加速

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2020年4月14日

　東洋紡はこのほど、世界一の強度と難燃性を持つPBO繊維の短繊維を、デュポン社の日本法人、デュポン・スペシャルティ・プロダクツへ消防服向けに独占供給することで合意した。今後は、同社のグローバルな販売網を通じてPBO短繊維を拡販していく。

　PBO（ポリパラフェニレンベンゾビスオキサゾール）繊維は、東洋紡が1998年に世界で初めて開発し、販売を開始。現存する有機繊維の中で最高レベルの強度・弾性率・耐熱性・難燃性を誇り、消防服をはじめ、耐熱資材やレーシングカーの車体などに幅広く使用されている。

　世界の消防服市場は、中国やインドでの市場拡大などを背景にさらなる成長が見込まれている。両社は、PBO短繊維を活用することで、軽量性と遮熱性を両立する次世代の消防服の開発・供給が可能になるとして合意に至った。

　東洋紡は今後、デュポン・スペシャルティ・プロダクツにPBO短繊維を独占供給することで、消防服の高性能化を図り、消防士の安全確保に貢献していく。

東洋紡　室内光で高変換効率のOPV用発電材料実用化へ

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2020年4月2日

　東洋紡はこのほど、薄暗い室内で世界最高レベルの変換効率を実現するガラス基板の有機薄膜太陽電池（OPV）小型セルや、軽くて薄いPETフィルム基板のOPVモジュールの試作に成功した。

OPV用発電材料
OPV用発電材料

　同社は昨夏より、再生可能エネルギーなど先端分野の研究を行うフランスの政府研究機関CEAと共同研究を実施していた。今後は温湿度センサーや人感センサーなどのワイヤレス電源用途を中心に同材料を電池メーカーなどに提案し、2022年度中の実用化を目指す。

　OPVはその特徴から、次世代の太陽電池として注目を集めている。溶媒に溶かした炭素や硫黄原子などを含む有機物の発電材料を、電極を備えたガラスやプラスチックの基板上に塗布するなどして作製される。軽くて薄い形状に加工できることから、現在普及している無機太陽電池では設置が困難な壁面や布地などにも貼付が容易になる。あらゆるものがインターネットにつながるIoTに欠かせないセンサー類や、ウェアラブルデバイスのワイヤレス電源として展開が期待されている。

　同社は、ファインケミカル事業で長年培った有機合成技術を応用し、低照度の室内用光源でも高い出力が得られるOPV用発電材料の開発に取り組んできた。開発中の材料は、ノンハロゲンの溶媒にも容易に溶かすことができ塗布時のむらが抑えられるため、個体差が少なく安定した発電が可能になる。

PETフィルム基板のOPVモジュール
PETフィルム基板のOPVモジュール

　同材料の早期実用化に向け、昨年6月から半年間、CEAと共同研究を実施。溶媒の種類や塗布の手法を最適化したことで、世界最高レベルの変換効率を実現するガラス基板のOPV小型セルの試作に成功した。

　薄暗い室内と同等である220ルクスのネオン光源下の検証では、卓上電卓に使用されるアモルファスシリコン太陽電池の1.6倍に相当する約25％の変換効率を確認した。また、ガラスよりも発電材料の塗布が難しいPETフィルムを基板にしたOPVモジュールの作製にも成功。有効面積18㎠の試作品が、同照度下で約130㎼の出力を達成した。

 

東洋紡の4-12月期　注力分野が拡大し純利益黒字化

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2020年2月10日

　東洋紡が7日に発表した2019年度第3四半期の連結決算は、売上高が前年同期比1％減の2480億円、営業利益は4％増の160億円、経常利益は6％増の134億円、純利益は黒字化し59億円だった。

　今期は、成長分野と位置づける「フィルム＆コーティング」で、液晶偏光子保護フィルム「コスモシャインSRF」は、生産性を向上し順調に販売を拡大し、セラミックコンデンサ用離型フィルム「コスモピール」は、新加工設備を稼働し増産体制を整えた。さらに、フィルム事業基盤をより強固にするため、昨年10月に帝人の子会社2社を買収し、一体運営を開始した。

　また、2018年9月の火災事故により焼失した、エアバッグ用原糸・機能性クッション材「ブレスエアー」の製造設備を昨年9月に再建し、順調に生産・販売を再開した。一方で、エアバッグ用基布については、原糸の代替品調達による販売を継続している。こうした中、同社のフィフム事業は好調に推移し、増益に大きく貢献した。

　セグメント別に見ると、フィルム・機能樹脂事業は減収増益となり、売上高は4％減の1143億円、営業利益は18％増の120億円。フィルム事業では、包装用フィルムは世の中の環境意識の高まりを受け、環境に配慮した製品の販売が好調で、工業用フィルムは、「コスモピール」が電子関連部品の生産調整の影響を受けたものの、「コスモシャインSRF」が大手偏光板メーカー向けの販売を順調に拡大した。

　機能樹脂事業では、ポリオレフィン用接着性付与剤「ハードレン」が海外向けに販売を伸ばした一方で、エンジニアリングプラスチックは、世界的な自動車減産の影響を受け、加えて中国向けの非自動車用途の樹脂販売が伸びず苦戦した。

　産業マテリアル事業は、火災の影響と需要減により減収減益となり、売上高は前年同期並みの497億円、営業利益は70％減の8億円。ヘルスケア事業は、機能膜・環境事業が好調に推移し増収増益となり、売上高18％増の286億円、営業利益は30％増の40億円だった。

　繊維・商事事業は、アクリル繊維の産業資材用途へのシフトを進める中、原料価格変動の影響を受け需要が低迷し減収減益。売上高は2％減の453億円、営業損失は1億円（前年同期は営業損失0億円）。なお、通期業績予想については、前回予想を（昨年11月7日発表）を据え置いた。

東洋紡　PET循環の推進で欧州コンソーシアムに参加

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2020年2月6日

　東洋紡はこのほど、欧州のPET（ポリエチレンテレフタレート）関連企業のバリューチェーン全体を網羅するコンソーシアム「Petcore Europe」に参加した。

　同コンソーシアムは、1993年にベルギー・ブリュッセルを本拠地として設立。欧州で広くリサイクルされ、循環型経済に大きく寄与するプラスチック材料であるPETについて、あらゆるステークホルダーと連携しながら、さらなる持続可能な成長を図ることを主な方針に掲げている。

　これまでに、PET樹脂の製造メーカーやフィルムメーカーをはじめ、コンバーター、リサイクラー、消費財メーカーなど、欧州のPETバリューチェーンに関わる80以上の企業・団体が参加している。

　東洋紡は、優れたバリア性能により食品の消費期限の延長に貢献する高機能なフィルムから、PETボトルのリサイクル樹脂を使用した環境配慮型フィルム製品まで、さまざまな包装用途のPETフィルム製品を手掛けている。

　2012年に上市した「サイクルクリーン」は、世界最高レベルとなるリサイクル樹脂の使用率80％かつ業界最薄の厚さ12㎛を実現。製造工程からのCO2排出量の削減と、包材の薄肉化による廃棄物の減量に貢献するフィルムとして、PETボトル用ラベルなどに幅広い採用実績をもつ。ポリエステル系素材への単一（モノマテリアル）化を推進するなど、リサイクル性を高めた次世代の包装用フィルム製品の開発にも積極的に取り組んでいる。

　同社は、Petcore Europeへの参加を機に、持続可能なPET製品・技術の開発・提供に一層注力し、人と環境にやさしい循環型経済の実現に貢献していく考えだ。