積水樹脂の上期 売上微減も原燃料価格高騰が響き減益に

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2022年11月30日

 積水樹脂はこのほど、決算説明会を開催し、馬場浩志社長CEOが説明を行った。2023年3月期上期(4-9月期)の業績は、売上高が前年比1%減の292億円、営業利益16%減の36億円となった。

 馬場社長は

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ADEKAの4-9月期 食品事業の赤字が響き減益に

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2022年11月29日

 ADEKAはこのほど、オンラインによる決算説明会を開催した。2023年3月期第2四半期(4-9月期)の決算は、売上高が前年同期比17%増の1964億円、営業利益が同4%減の151億円の増収減益だった。

 城詰秀尊社長は

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ニチバンの上期 海外事業好調で増収、原燃料高騰で減益

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2022年11月25日

 ニチバンは24日、都内において決算説明会を開催した。2023年3月期第2四半期(4-9月期)の連結業績は、売上高は前年同期比5%増の215億円、営業利益は同59%減の5億円、経常利益は同55%減の5億8000万円、純利益は同58%減の3億7000万円の増収減益だった。

 高津敏明社長は、

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東亞合成、中計3ヵ年の取り組み、成長戦略が進展

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2022年8月29日

次世代担う技術芽吹き、DDSなど新領域を拓く

 今期を最終年度とする中期経営計画「Stage up for the Future」(2020~2022年)を進める東亞合成は、基本方針に掲げる「高付加価値事業の拡大」「将来を支える第四の柱事業の創出」「基盤事業の強靭化」に取り組んでいる。

髙村美己志社長=8月4日、決算説明会

 前中計までに、アクリルポリマーなどアクリル川下製品の拡大やリチウムイオン電池(LIB)負極用バインダーの生産体制構築、高機能接着剤の開発と拡充、半導体市場の成長を捉えた高純度液化塩化水素の増強・拡販に加え、海外工場の新設や海外での販路拡大など企業成長に向けた戦略を進展させ、基盤固めを行ってきた。現中計ではこうした継続課題を引き継ぐとともに、「第四の柱」を担う新たなビジネスの創出に注力している。

 2020年11月、同社の

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積水樹脂 馬場社長「厳しい環境でも営利100億円を維持」

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2022年6月20日

 積水樹脂はこのほど、決算説明会を開催し、馬場浩志社長CEOが説明を行った。同社の昨年度の業績は、売上高が前年比2%増の659億円、営業利益2%増の109億円となった。

 馬場社長は

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東ソーの3月期 ウレタン原料など交易条件改善で増益

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2021年5月12日

 東ソーが11日に発表した2021年3月期の連結業績によると、売上高は前年比7%減の7329億円、営業利益8%増の878億円、経常利益11%増の951億円、純利益14%増の633億円の減収増益だった。同日に電話会議による決算説明会を開催。経営管理室長の米澤啓上席執行役員は、主な減収要因に「キュメンやポリエチレン製品、ウレタン原料の販売数量の減少」「カセイソーダやウレタン原料の海外市況の下落」を挙げ、また増益の主因は、

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信越ポリマーの3月期 減収減益も業績予想を上回る

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2021年5月11日

 信越ポリマーは10日、2021年3月期の決算説明会を電話会議で開催した。小野義昭社長は「新型コロナ感染拡大の影響で、自動車関連入力デバイスの需要が大きく落ち込み、塩ビ関連製品や機能性コンパウンド、プリンタ用現像ローラも低調だった。一方、半導体関連のシリコンウェハ―出荷容器や電子部品用キャリアテープは好調な出荷が続いた。減収減益となったが、業績予想を上回ることができた」と総括した。売上高は前年度比4%減の769億円、営業利益7%減の72億円、経常利益13%減の70億円、純利益28%減の45億円。

 セグメント別に見ると、

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東洋紡の3月期 フィルムやPCR検査試薬伸長し増益に

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2021年5月11日

 東洋紡が10日に発表した2021年3月期の連結業績によると、売上高は前年比1%減の3374億円、営業利益17%増の267億円、経常利益15%増の207億円、純利益70%減の42億円となった。

 同日に電話会議による決算説明会を開催し、竹内郁夫社長は増益要因について、「コロナ禍により自動車や衣料繊維関係は大きく影響を受けたが、フィルムやPCR検査関連が堅調に推移した」と説明。ただし純利益は、「アクリル繊維の減損(78億円)、犬山工場の火災関連費(19億円)を計上したことから、前年比大幅減にとどまった」とした。

 セグメント別に見ると、

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東亞合成 中計2年目、変化に対応し施策を推進

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2021年2月22日

積極投資とR&D強化、高付加価値化の拡大図る

 東亞合成は今年、中期経営計画「Stage up for the Future」(2020~22年)の2年目に入った。17日に開催の決算説明会で進捗報告があった。高付加価値製品事業の拡大や新事業の創出に向けて新たなスタートを切った昨年(1-12月期)は、コロナ禍の影響を受けて減収減益となったが、髙村美己志社長は「事業環境の大きな変化は、我々にとってはむしろチャンスになるのではないか」と捉える。

髙村美己志社長

 その理由の1つは、世界経済が減速する中でも、5Gの拡大やテレワークの増加を背景に成長を続ける半導体産業にある。リーマンショック時には大きく落ち込んだ同社の半導体関連事業も、コロナ禍ではプラスに動いており期待を寄せる。エレクトロニクス分野では、半導体製造用高純度ガスと

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星光PMC 今年度は減益見込む、能増などの経費増加で

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2020年2月26日

 星光PMCは21日、決算説明会を開催し、滝沢智社長が2019年度決算と2020年度業績見通しの説明を行った。2019年度は売上高が前年度比8%増の280億円、営業利益は同42%増の28億円、経常利益は同37%増の28億円、純利益は同26%増の20億円。

 滝沢社長は「製紙用薬品・化成品を中心として既存事業が健闘。さらに、昨年1月に連結子会社した新綜工業が好調だったこともあり増収増益となった」と説明した。ただ

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