東亞合成 中計2年目、変化に対応し施策を推進

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2021年2月22日

積極投資とR&D強化、高付加価値化の拡大図る

 東亞合成は今年、中期経営計画「Stage up for the Future」(2020~22年)の2年目に入った。17日に開催の決算説明会で進捗報告があった。高付加価値製品事業の拡大や新事業の創出に向けて新たなスタートを切った昨年(1-12月期)は、コロナ禍の影響を受けて減収減益となったが、髙村美己志社長は「事業環境の大きな変化は、我々にとってはむしろチャンスになるのではないか」と捉える。

髙村美己志社長

 その理由の1つは、世界経済が減速する中でも、5Gの拡大やテレワークの増加を背景に成長を続ける半導体産業にある。リーマンショック時には大きく落ち込んだ同社の半導体関連事業も、コロナ禍ではプラスに動いており期待を寄せる。エレクトロニクス分野では、半導体製造用高純度ガスと

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星光PMC 今年度は減益見込む、能増などの経費増加で

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2020年2月26日

 星光PMCは21日、決算説明会を開催し、滝沢智社長が2019年度決算と2020年度業績見通しの説明を行った。2019年度は売上高が前年度比8%増の280億円、営業利益は同42%増の28億円、経常利益は同37%増の28億円、純利益は同26%増の20億円。

 滝沢社長は「製紙用薬品・化成品を中心として既存事業が健闘。さらに、昨年1月に連結子会社した新綜工業が好調だったこともあり増収増益となった」と説明した。ただ

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東海カーボン ローリング方式の新中計を発表

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2020年2月19日

前中計見直し、電極は来年以降の成長軌道回帰を見込む

新中計を説明する長坂社長02
新中計を説明する長坂社長

 東海カーボンは17日、決算説明会を開催し、長坂一社長が同日発表したローリングプラン「中期経営計画T‐2022」を説明した。

 同社は昨年度の中計「T‐2021(2019~21年)」発表の際、事業環境の変化や業績の状況を踏まえ、ローリング方式で中計を見直していく方針を示しており、今回の中計は2020~22年を対象として策定した。

 長坂社長はローリングプランについて「先のものの考え方や、数字の動きが

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積水樹脂 福井会長「上期好調も、下期の環境は不透明」

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2019年11月29日

 積水樹脂は28日、本社で2019年度上期(4-9月期)の決算説明会を開催した。福井彌一郎代表取締役会長は業績について、「上期は、防災・減災対策や交差点・通学路の安全、オリンピック関連の整備といった公共分野が好調となり、増収増益を達成した」と総括した。

 上期の売上高は前年同期比6%増の312億円、営業利益は同8%増の41億円だった。公共分野関連事業は増収増益となった。交通・景観関連製品では、防音壁材は更新・修繕需要の増加に加え、新規開通道路向けにも採用され売上を伸ばした。スポーツ施設関連製品では、

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日本ユピカ 減収も利益項目は増益、生産性向上が寄与

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2019年11月19日

 日本ユピカは18日、2019年度上期(4―9月期)の決算説明会を開催した。山根祥弘社長は「事業環境は厳しい状況にあり、不飽和ポリエステルの出荷量が減少した。今後も経営体質強化に取り組んでいく」とし、経営方針・上期の取り組みを説明した。

 基盤製品の強化と収益の安定確保では、コストダウン、耐食樹脂の拡販、建設資材(管更生、FRP防水)の販売強化に取り組んだ。不採算品の再構築では、シート状形成材料(SMC)は日本プレミックスのプロセス改善プロジェクトを推進した。

 収益製品の拡販・強化では、難燃性グレード全般、

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トクヤマ 成長戦略を推進、ICT関連製品に注力

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2018年11月1日

 トクヤマは、パワーデバイスなど熱マネジメントが不可欠となることから放熱材事業に注力。同社の特有技術を軸として製品ラインアップを拡充することで、事業領域の拡大を図る方針だ。上期の決算説明会で横田浩社長が明らかにした。

 同社はICT関連製品として、半導体向けポリシリコン、電子工業用高純度薬品、放熱材を有している。中でも中期経営計画で成長事業に位置づける放熱材は、半導体製造装置部材向けを中心に販売数量が増加し好調に推移。そのため、今年8月には主要製品の高純度窒化アルミニウム粉末の設備の40%増強を発表。2020年4月の稼働を予定している。

 横田社長は「中計では

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