ブリヂストン

ブリヂストン　天然ゴム原料グアユールの大量増殖技術

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2021年3月9日

　ブリヂストンはこのほど、キリンホールディングスとの共同研究で「グアユール」由来の天然ゴム生産性向上の技術開発に成功したと発表した。天然ゴム資源の多様化によるタイヤ原材料のサステナブル化において、グアユール農園での天然ゴム資源の生産性向上に大きく貢献する。

　2050年には世界人口は96億人に達し、自動車保有台数も24億台を超えタイヤの材料量も増える。タイヤ用の天然ゴムは「パラゴムノキ」から生産するが、産地が東南アジアに集中するため病害リスクや栽培面積の拡大に伴う熱帯雨林の減少が課題だ。

　グアユールは米国南西部からメキシコ北部原産の乾燥地帯で栽培可能なキク科の低木（灌木）で、パラゴムノキ由来のゴムに匹敵する成分を含む。砂漠のような乾燥地帯でも栽培でき熱帯地域の森林伐採を低減できるため、環境負荷低減と持続可能な事業を両立できる。

　同社はグアユールゴムの実用化に向けてオープンイノベーションを推進する中、同社のグアユールの知見とキリンの植物大量増殖技術を融合し、短期間で重要な成果が得られた。これは同一のグアユールを安定的に増殖する技術で、遺伝子情報で品種改良した優良グアユールの大量増殖が可能だ。天然ゴム収量が安定した高生産性のグアユール栽培が期待できる。

　同社グループは、米国アリゾナ州の自社農園で優良品種苗木のフィールド評価を始めた。今後その結果を生かし、ゴムの生産性向上やプロセス最適化による物性改良、用途開発の成果と組み合わせ、2020年代にグアユールゴムのタイヤ材料への実用化を目指す。

　今後もオープンイノベーションを推進し、同社のコア技術と様々な企業・団体の知見を融合させ、天然ゴム資源の多様化に向けた取組みを促進していく。また、独自のゴムの知見とデジタルを融合させて技術イノベーションを進化させ、様々なパートナーと連携しながら価値を共創していく考えだ。

グアユールの増殖イメージ
グアユールの増殖イメージ

東大など　社会連携講座で走行中給電システムの開発へ

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2021年1月25日

　東京大学、デンソー、日本精工、ブリヂストン、ロームはこのほど、共同で社会連携講座「SDGsを実現するモビリティ技術のオープンイノベーション」を設置した。

　同大大学院新領域創成科学研究科で藤本博志准教授を含む2人体制で実施し、期間は2024年3月末までの3年4カ月。モビリティの電動化を支える技術や電動モビリティを省資源でより持続可能にする技術の研究開発と、オープンイノベーションとして成果の一部を開放する仕組みを試行する。社会連携講座は、公共性の高い共通課題を共同して研究を実施しようとする民間など外部からの経費などを活用し、教育研究機関に設置されるもの。

　モビリティは電気・電子・機械・材料工学など様々な分野の知識を駆使して開発されるため、4社と共同で複数の学術領域にわたる研究を進める。具体的には科学技術振興機構（JST）の未来社会創造事業の研究を発展させた「走行中給電システム」や「車両運動制御」、また「それらを組み合わせたシステム」を第1の研究テーマとする。

　走行中給電の社会実装には、車両搭載部品のほか給電設備や制御システムなど広範にわたる研究が必要なため、同講座で扱う研究にかかわらず参加者を積極的に迎え、技術革新の基盤を築くことを目指し、オープンイノベーションによる研究を推進する。また、オープンイノベーションの枠組みや規約など、成功する仕組みを構築する。

　第3世代走行中ワイヤレス給電インホイールモータを発展させ、新たな走行中給電システムの開発や新しいモビリティ技術開発を進め、2025年以降の実証実験フェーズへの移行を目指す。

ブリヂストン　英社の鉱山車輌メンテ・運行支援事業を買収

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2020年7月6日

　ブリヂストンはこのほど、英国のTransense Technologies社（トランセンス社）が持つ「iTrackソリューション事業」を買収したと発表した。

　同事業は、鉱山事業者へのタイヤメンテナンスや車両運行オペレーションの効率化・最適化のためのソリューションの提供で、世界的に高く評価されている。鉱山車両用タイヤの空気圧モニタリングシステムによるタイヤの温度と空気圧データとともに、車両位置や走行速度などのデータを統合して把握し、鉱山事業者の生産性と収益性向上のためのオペレーションの効率化・最適化に貢献している。

　同社G‐MAAソリューション事業管掌の草野智弘常務執行役員は、「足元のタイヤ・ゴム事業のさらなる強化とともに、タイヤデータやモビリティデータによる新たな『価値』を創造・提供するソリューション事業を進化させていく。モビリティ領域でのサステナブルで先進的なソリューションを提供するという戦略を加速させる、確かな一歩だ」と述べている。

　同社とトランセンス社は昨年業務提携し、iTrackソリューション事業のサービス紹介を開始。高い評価を得ていることから、引き続きさらに多くの鉱山事業者に提供していく考えだ。また、事業買収によるトランセンス社からの全従業員は、今後はブリヂストンの一員として、進化するモビリティ社会を支えていく。

東海大　世界最大のソーラーカーレースで2位に

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2019年10月29日

　東海大学のチャレンジセンター・ライトパワープロジェクト・ソーラーカーチームが、世界最大級のソーラーカーレース「2019ブリヂストン・ワールド・ソーラー・チャレンジ」で世界2位、国内のチームで1位となった。

　東海大のチームは13日にスタートし、17日12時4分にゴールした。その後、大会主催者がペナルティなどによるタイム加算、最終的な合計タイムや平均速度などをチェックした結果、順位が確定した。

　同レースは太陽光だけを動力源とし、オーストラリア北部のダーウィンから南部のアデレードまでの約3000㎞を走行時間で競うもの。1987年にスタートし、1999年から2年おきに開催されている。

　15回目となる今回は、3連覇中のオランダ・デルフト工科大学をはじめ、同トゥウェンテ大学、米ミシガン大学、同スタンフォード大学など、世界21カ国・地域から43チーム（メインクラスとなるチャレンジャークラスは27チーム）がエントリーした。

　東海大は2009年と2011年に2連覇を達成し、2013年は世界2位、2015年は3位、2017年は4位という成績を残している。今回は国内から東海大のほか、工学院大学と名古屋工業大学、呉港高校が参戦した。

　東海大チームは東レ・カーボンマジック、ブリヂストンをはじめ、多数の国内企業の協力を得て、一般的なシリコン太陽電池パネルで新車両「Tokai　Challenger」を製作し、レースに臨んだ。

ブリヂストン　タイヤ軽量化で新技術、CO2削減に貢献

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2019年9月10日

　ブリヂストンはこのほど、タイヤ重量を軽量化することで、タイヤの転がり抵抗を大幅に低減できる新技術「Enliten（エンライトン）」を開発した。

　この技術は3次元形状革新サイプによるパターンブロック挙動最適化と、最新シミュレーション技術を活用した接地形状最適化により、車両のハンドリングなどの運動性能、タイヤライフに繋がる摩耗性能を維持しながら、タイヤに使用する部材を削減した。

　これにより、タイヤサイズ225/40R18の比較で、従来の乗用車用タイヤに比べ約20％の軽量化、約30％の転がり抵抗の低減を可能にした。

　地球温暖化や資源枯渇は、環境面だけでなく、自動車などの産業界でもグローバル規模の課題となっている。欧州では自動車から排出されるCO2を削減するため、自動車メーカーに対して、より厳しいCO2削減目標を設定している。

　「エンライトン」はタイヤ革新技術として、「省資源化」と「転がり抵抗の低減」により、ガソリン車の走行時に、タイヤ起因によるCO2排出量を約30％削減することが可能。電気自動車の一回の充電で走行できる距離（航続距離）を延ばすことを通じて、環境負荷低減とモビリティ社会に貢献する。

　同社はCSR体系「Our Way to Serve」の中で、「Environment（環境）」「Mobility（モビリティ）」を、重点的に貢献していく領域としている。今後もイノベーションと先進技術、画期的なソリューションを通じて、事業と環境保全を両立しながら顧客価値を提供し、人々がより快適に移動し、生活し、働き、楽しむことに貢献していく考えだ。