三井化学と三井化学東セロは、今月13~15日に東京ビッグサイト・東展示棟で開催される「セミコン・ジャパン2023」に三井化学グループとして出展する。
三井化学 「セミコン・ジャパン」出展、新技術など提案
2023年12月11日
2023年12月11日
三井化学と三井化学東セロは、今月13~15日に東京ビッグサイト・東展示棟で開催される「セミコン・ジャパン2023」に三井化学グループとして出展する。
2023年8月3日
2023年7月3日
2022年12月9日
三井化学は、三井化学東セロとともに今月14~16日に東京ビッグサイト(東ホール)で開催される「SEMICON JAPAN 2022」に共同ブースを出展する(ブース番号:1333、東1ホール)。
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2022年10月4日
2021年10月13日
三井化学東セロはこのほど、衛生・抗菌フィルム「パルフレッシュ」の抗ウイルス効果を確認したと発表した。日本繊維製品品質技術センターの検査により、人の体温に相当する35℃の環境下で、同フィルム表面のウイルスを99.98%以上減少させることが確認された(測定方法:ISO21702を準用)。
今回の検査結果を受け、「抗菌、抗ウイルス」の付加価値を付与できることから、今後は使い切り手袋や、粘着加工フィルムによるドアノブ、エレベーターボタンのカバーなど、生活商材への用途展開を訴求していく考えだ。
「パルフレッシュ」は、抗菌・抗ウイルス性を発現させる特殊成分を含んだポリオレフィンベースのフィルム。抗菌・抗ウイルス性発現の仕組みは、表面の成分がウイルスのタンパク質膜を破壊すると考えられている。また、包装袋の内面、外面でもヒートシール性能をもち、かつ柔軟性が高く加工しやすいといった特長もある。
これまでは、主に鮮度保持包材として食品包装に使用され、フードロス削減に貢献。食品衛生法(日本)、FDA(米国)、GB(中国)に適合し、抗菌フィルムとしてもSIAA(抗菌製品技術協議会)に登録されるなど、高い安全性を備えることから、リンゴ輸出用袋や真空加熱野菜、宅配野菜などへの採用実績も多い。
2021年7月30日
2021年4月9日
三井化学は8日、100%子会社の三井化学東セロが台湾での半導体製造工程用テープ「イクロステープ」の能力増強を決定したと発表した。
昨年1月に営業運転を開始した台灣東喜璐機能膜(台湾東セロ)で行うもの。今夏8月に着工し、2023年10月の営業運転開始を予定する。増設後の生産能力は年産760万㎡。これにより、台湾での生産能力は2倍以上に拡大する。国内の名古屋工場と合わせ、同製品の大幅な供給能力の拡充を図るとともに、BCP体制を強化していく狙いだ。
「イクロステープ」は、三井化学の樹脂由来のポリマーサイエンス技術と、三井化学東セロの精緻なフィルム加工技術の強みを合わせた製品。半導体製造工程に使われる保護テープとして、特にシリコンウエハーの裏面研削工程用で世界トップシェアをもつ。
昨今、半導体市場はコロナ禍によるテレワークの拡大など生活様式の変化に伴い、PCやデータセンター向けの需要が増大しており、また、5Gの本格化に伴い基地局や携帯端末の伸長などで需要拡大と成長が見込まれている。今回の増設を行うことで、「イクロステープ」は、世界的な半導体需要の高まりに対応するとともに、事業領域を拡大していく。
三井化学東セロは高品質な製品を供給する製造・販売・技術サービスを拡充し、さらなるフィルム・シート事業の強化・拡大を積極的に進めていく考えだ。
2021年2月22日
三井化学と三井化学東セロは、今月24~26日に東京ビッグサイトで開催される「TOKYO PACK 2021-東京国際包装展」に、環境に配慮したサステナビリティと高機能の2軸をテーマにした製品群を出展する。
〝Packaging Innovation with Polyolefin〟(ポリオレフィンで実現する包装革新)をコンセプトに、既存製品に加え、新製品や開発・実証試験中のソリューション・製品の紹介を予定している。
環境対応の軸では、包装業界で関心が高まるリサイクルやモノマテリアル化に沿い、リグラインド(回収材)層の物性を改善するリサイクル助材「アドマーEF」(新製品)をはじめ、三井化学が取り組む軟包材のマテリアルリサイクルの仕組み・ネットワーク「RePLAYER」(実証試験中)、廃プラ改質材、各種モノマテリアルフレキシブルパッケージ(ポリエチレン系、ポリプロピレン系)などを展示。バイオマス樹脂を使用した製品も紹介する。
一方、高機能の軸では、防曇機能を付与した易開封フィルム(開発中)、三井化学東セロの各種バリアフィルム、衛生・抗菌フィルム「パルフレッシュ」(新製品)のほか、高い離液性によりレトルトや容器内の残存食品を削減しフードロス低減に貢献する製品などを訴求していく。
今回はデュアルイベント形式で開催。ブース内の端末を介し担当者からの説明も行う。ブース番号はW4-05(西4ホール)。
2020年12月8日
三井化学は7日、インドでの太陽光パネルの性能・信頼性を評価するBIS認証試験所の登録を受け、今月から日本企業では同国初となるBIS認証事業を開始したと発表した。同社は次世代事業として太陽光発電診断事業を目指しているが、インドで行うBIS認証事業の実績を積み重ねることで、エネルギー需要が拡大する同国での発電診断事業につなげていく考えだ。
BIS認証は日本のJIS認証に相当し、インド国内の認定機関のみで認証の実施が可能なもの。粗悪な太陽光パネルの流入防止のため、2017年からすべての太陽光パネルの設置プロジェクトごとに使用パネルのBIS認証取得が義務付けられている。
昨年8月、インド関係会社であるMCINDがドイツの認定試験所フォトヴォルタイク・インスティテュート・ベルリンの支援の下、インドのグジャラート州アーメダバードに太陽光パネル認証のための試験所を建設し、同年12月より太陽光パネルの評価・測定・試験事業を開始。今回のBIS認証試験所の登録により、各プロジェクトで使われる出荷前の太陽光パネルのBIS認証を行っていく。今後の展開としては、各プロジェクトについて、建設前に行うパネル分解や部材品質のチェック、寿命推定などによるパネル診断に加え、建設後や運転時の設計・計画・設備の不具合チェックや期待発電量算出などの発電所診断を想定している。
三井化学グループはこれまで、三井化学東セロで30年以上にわたり製造・販売する太陽光パネル用封止材の劣化予測技術、2014年から愛知県田原市で実施してきた「田原ソーラー・ウインド発電所」を通じた事業者としての開発・運営経験、市原工場茂原分工場や袖ケ浦センターの試験用発電所でのデータ蓄積など、太陽光発電に関する様々な知見を蓄積してきた。今回、これらの知見による信頼に基づき、インドでのBIS認証事業を開始した。
三井化学は、太陽光発電診断事業を「発電所での建設前のパネル診断により、パネル発電能力の低下を防止する」など、太陽光発電によるGHG(温室効果ガス)削減に貢献するとして、環境貢献価値の高い製品・サービスである「Blue Value」に認定している。同社グループは、太陽光発電診断事業を通じて、今後もSDGsに掲げられている社会課題の解決に貢献していく考えだ。