［三井化学・人事］（6月1日）▽解兼経理部資金GL、理事同部長吉田修▽同部資金GL早田聡▽同部伊東義人▽同部財務GL竹中雅史▽三井・ダウポリケミカル嶋津和明▽経理部戦略企画GL高田和明▽生産・技術本部エンジニアリングセンター小松正宏▽市原工場技術部長松岡誠。
三井化学 人事（6月1日）
2020年5月25日
三井化学
三井化学 体温を感知する新素材の市場開発を開始
2020年5月20日
三井化学はこのほど、ヒトの体温を感知してカラダに馴染む新素材シート「HUMOFIT（ヒューモフィット）」の市場開発を開始したと発表した。
同素材は、触れた瞬間から柔らかくなり始め、触れたその手にあっという間に馴染むという、不思議な感覚を持っている。この特性を生かして、「ヒトによりそい、やわらかくつつみこむ、あたらしいここちよさ」を提供し、カラダとモノの不一致による痛みや、疲労、違和感から、人々を開放できる素材として期待されている。
形状記憶シートとして約3年前から各種展示会やウェブサイトを通じて紹介を始めており、以来、そのユニークな素材特性から、幅広い業界の開発者や企画担当者、デザイナーなどから多くの反響を得ている。
「ヒューモフィット」にそういった特長を付与する秘密は、ポリマーが劇的に軟化する温度＝ガラス転移温度。同素材のガラス転移温度は約28℃。つまり室温（約23℃）とヒトの体温（約36℃）の間にガラス転移温度が存在しているためだ。例えば、ヒトの手の体温がこのシートに熱を伝えると、シートの温度がガラス転移温度を超えることにより、触れたその手に瞬時に馴染むという不思議な心地よさが得られる。
用途としては、カラダへのフィット感を求めるニーズから、アパレル・シューズ・シート・バンド・サポーター・寝具・ヘルメット・ヘッドホン・スポーツ製品などが想定される。また、新型コロナウイルスの影響により、リモート社会へのパラダイムシフトが始まった社会では、ウェアラブル・VR・AR・eスポーツ・医療IoTなど、新たな市場で、カラダに装着するデバイスの需要が急拡大することが予想される。
三井化学は今後、同素材の開発を通じて、急成長が期待される新市場にも「ヒトによりそう」やさしい素材として貢献していく考えだ。
なお、「ヒューモフィット」特設サイト（https://jp.mitsuichemicals.com/jp/special/humofit/index.htm）では、各種素材特性やデモ動画、サンプル請求方法などを公開している。
総合化学大手 2019年度業績、年後半に失速
2020年5月20日
三井化学 アークを完全子会社化、機動的な意思決定を図る
2020年5月19日
三井化学はこのほど、同社を株式交換完全親会社とし、連結子会社のアークを株式交換完全子会社とする株式交換を行うことを決め、14日に両社間で株式交換契約を締結したと発表した。アークの普通株式1株に対して、三井化学の普通株式0.0511株を割り当てる。アークは今年7月30日付で上場廃止になり、8月1日付で三井化学の完全子会社となる予定だ。なお、同株式交換により交付する株式数は、529万9076株になる見込み。
開発支援企業であるアークは、1948年の創業以来、自動車をはじめとするあらゆる業界で、商品企画やデザイン、製品設計、解析エンジニアリング、試作、金型の設計・製造・メンテナンス、小ロット成形品の生産・販売など、幅広いサービスを提供している。
三井化学は、アークと両社の強みを融合し、国内外で相互に事業拡大を図るため、2018年1月にアークを連結子会社化した。その後、三井化学の素材の知識、アークの自動車向け開発支援の知見といった各々の得意分野を中心に、両社のチャネル・技術を活用。総合力を駆使したソリューション提案と、両社の顧客基盤のさらなる拡大や周辺新事業の創出が可能となり、持続的な成長を目指し協業を進めてきた。
一方で、自動車産業全体を揺るがすほどに急速に変化す市場環境の中では、多様化する顧客ニーズへの迅速な対応が求められる。両社によるより強固な連携が不可欠との考えの下、グループの総力を挙げた迅速かつ円滑なソリューション提案が可能な体制へ移行するために、今回の完全子会社化を決めた。
アークの2020年3月期の業績は、売上高は前期比5％増の146億円、営業利益134％増の15億円、経常利益56％増の15億円、純利益98％増の12億円だった。
今後は、三井化学の中長期的視点に基づき、グループ一体としての機動的な意思決定や、人的・財務的経営資源の効率的な配分、両社間の緊密なコミュニケーションによる協業を促進していく。
三井化学 医療従事者支援でガウン向け不織布を緊急供給
2020年5月15日
三井化学は、医療用ガウン（アイソレーションガウン）の原料であるスパンボンド不織布「PS‐105‐GW」の供給を開始した。
新型コロナウイルス感染防止に向け、最先端の医療現場で活動する医療従事者支援のため。感染者数が増加する中、多くが海外からの輸入であった医療用ガウンは、世界的な感染拡大に伴い入手が困難な状況が続く。
同社は、不織布生産の主要工場で100％子会社のサンレックス工業（三重県四日市市）にて、医療用ガウン対応の不織布生産を開始。このほど、月産1000万枚分以上の生産体制を確立した。
紙おむつなどの衛生材用不織布の製造ラインを活用することで、医療現場へ最速最短で供給できるよう縫製メーカーと連携を図り、国産化医療用ガウンの早期確立に原料面から貢献していく。また、すでに供給を始めているマスク用不織布についても、メルトブローン法不織布とノーズクランプの供給をさらに強化し、増産計画を進めていく考え。
三井化学は新型コロナウイルスの感染拡大防止に対し、不足するマスク・医療用ガウン用の不織布の生産と供給を通じ、社会貢献を継続していく。
三井化学の3月期 減販・交易条件悪化で減収減益
2020年5月15日
今期コロナ下、コア営業益350億円を見込む
三井化学は14日、2019年度（2020年3月期）の連結業績を発表した。売上高は前年度比10％減の1兆3390億円、営業利益23％減の716億円、経常利益36％減の655億円、純利益50％減の379億円。
中島一常務執行役員CFOはオンライン説明会で、218億円のマイナスとなった営業利益に触れ、「当期は米中貿易摩擦や新型コロナウイルス感染症拡大の影響などにより厳しい環境ではあったが、当社が強化する成長3領域については、おおむね前年並みの利益を確保できた」とし、
三井化学 〝心悸〟3Dマスク目指し名大などと共同開発
2020年5月13日
三井化学はこのほど、「再使用が可能でありながら、ウイルス除去機能を持つ」特長を備えた新規立体型マスクの共同開発を開始した。
名古屋大学大学院工学研究科の堀克敏教授、同大学発ベンチャーのフレンドマイクローブとの3者連携により、製品開発を行っていく。
新規マスクは、再使用する「マスク本体」と使い捨ての「フィルター」からなり、三井化学は、ウイルス除去効果のある不織布製使い捨てフィルターの素材を提供する。
マスク本体は、堀教授が3Dプリンターで作成。今後は抗ウイルス効果を示す酵素製剤をはじめとする各種薬剤の探索も進め、マスク本体に適用することで、ウイルス除去効果に優れ、快適性とデザイン性を併せ持つ製品を想定している。三井化学によれば、上市時期は今秋以降とのこと。堀教授主導の下、まずは2、3カ月以内にモニター販売を開始する予定だ。
同社は今回の取り組みを通じ、大学・大学発ベンチャー・材料メーカーが協力することで社会貢献となるソリューションを提案し、「次代を創る〝心悸〟製品開発」を目指していく。「心悸＝心臓の鼓動」に〝心がはずむ新規製品〟の思いを込めた。
三井化学 3月期業績予想を修正（8日）
2020年5月12日
三井化学 橋本社長「One Teamで乗り越えよう」
2020年5月11日
三井化学の橋本修社長は8日、新型コロナウイルス感染症の拡大防止策で長引くテレワークなどを受け、同社グループ従業員に向けたメッセージを発信した。
日々の業務で対面コミュニケーションが図れない苦労や、感染への不安を抱えながらも安全・安定操業を第一に製造に携わる従業員の労をねぎらい、困難な状況にもかかわらず、全従業員がOne Teamとなり事業活動を維持・継続できていることへの感謝の意を伝えた。
三井化学グループではコロナ感染拡大の防止に向けて、マスクや医療用ガウン向け不織布の増産、消毒用IPA（イソプロピルアルコール）の安定供給など幅広い分野で社会貢献を継続。化学産業の果たすべき役割と重要性を再確認した。
橋本社長は、「感染対策の長期化に備えた『新しい生活様式』と併せ、コロナ終息後には需要構造やサプライチェーンなど、世の中のあり方が変わっていることも考えられる」と指摘。このような時こそ、既成概念にとらわれない、前向きな思考と実行力の重要性を改めて強調した。
同社は今年度、新たなステージを目指し、長期経営計画「VISION2025」の見直しを進める。橋本社長は、メッセージの終わりに、「怯むことなく、私と共にOne Teamでこの逆境を乗り越えて、三井化学グループのさらなる飛躍と成長に繋げていこう」と呼びかけた。
三井化学 仏社サステナビリティ評価でゴールド格付け
2020年4月23日
三井化学はこのほど、仏エコバディス社（EcoVadis）のサステナビリティ評価で「ゴールド」に格付けされたと発表した。「ゴールド」に格付けされるのは、全評価対象の上位5％の企業。「環境」「労働と人権」「倫理」「持続可能な資材調達」の4つのテーマで包括的に評価が行われ、同社は今回、「環境」と「労働と人権」の両分野で特に高い評価を受けた。3年連続の認定。
三井化学は、SDGsをはじめとする社会課題の解決に向けて企業への要請が高まる中、化学産業が社会の基盤と革新を担う存在であり続けるためには、持続可能な社会に向けて大きな責任あると捉えている。
同社グループは「環境と調和した共生社会」「健康安心な長寿社会」を実現するため、独自の評価指標で環境・社会への貢献度の見える化を推進。具体的には、環境貢献価値「Blue Value」とQOL向上価値「Rose Value」を定義し、それらに沿った製品やサービスの提供をはじめとする社会価値創造の取り組みを深化させている。
今後も、グローバルに存在感のあるサステナブルな企業グループを目指していく考えだ。なお、エコバディス社は、国際的なサステナビリティ規格に基づいた独自基準により団体・企業を評価する、信頼性の高い共同プラットフォームを提供している。これまでに世界160カ国、200業種、6万5000社以上の評価を行っており、約300のグローバル企業がサプライチェーン管理のためにこのプラットフォームを使用している。