株式会社科学企画出版社
2021年7月5日
［日本ゼオン・人事］（1日）▽解兼原料統括部門長兼物流統括部門長、取締役常務執行役員兼基盤事業本部長平川宏之▽コーポレートサスティナビリティ推進本部長兼コーポレートサスティナビリティ統括部門長、執行役員兼CSR推進室長渡辺えりさ▽法務・コンプライアンス部門長、同役員兼法務部長中島和雄▽原料統括部門長兼物流統括部門長安済靖▽CNT事業推進部長、次世代デバイス事業推進室長兼CNT研究所長上島貢▽事業企画室長、経営企画統括部門長兼経営企画部長白川真之▽IR・SR室長平井利枝▽リスクマネジメント室長湊信昭▽ZΣ推進部長、生産革新センター長浅野浩一▽生産革新推進部長山本正人▽デジタルシステム管理部長上杉昌也▽高機能樹脂開発企画部長大森宏紀。
2021年7月5日
2021年6月17日
日本ゼオンは16日、独自の製造技術で開発したシート系放熱材料（TIM）について「VBシリーズ」の生産を開始したと発表した。
同社が開発したTIMは、スーパーグロース法によりカーボンナノチューブ（SGCNT）とゴムを複合した高性能なシート系熱界面材料。放熱材料として一般的に普及しているグリース系材料に比べ、熱伝導率、耐久性、作業性の面で優位性を発揮することから、電子部品の熱問題解決に大きく貢献することが期待される。
近年、サーバーや通信機器用チップの情報処理能力の向上に伴い、熱対策へのニーズが高まっている。同社が今回、生産を開始した「VB200」は「VBシリーズ」の標準グレード。一般的な放熱材料と比べて、垂直方向（Z軸＝厚み方向）に高い熱伝導率をもつとともに、同社が得意とする特殊エラストマー技術を応用することで優れた耐久性を発揮する。
今後、半導体業界では、デバイスの小型化や高速化が進むことにより、ますます発熱の問題がクローズアップされると見られる。同社が開発した放熱シートは、これら半導体の高性能化に伴う課題解決に役立つだけでなく、高密度化・薄型化したICなどの電子部品、同じく熱マネージメントを必要とするその他の電子機器への適用も期待されている。
2021年6月7日
2021年6月2日
2021年6月2日
2021年5月24日
2021年5月7日
2021年5月6日
日本ゼオンは28日、2021年3月期の連結業績を発表した。売上高は前年比6％減の3020億円、営業利益28％増の334億円、経常利益35％増の387億円、純利益37％増の277億円。
同日に開催されたオンライン会見の中で、松浦一慶取締役執行役員は「第4四半期は、合成ゴムの需要回復などを受け、前年同期・前期と比較し増収増益となった。高機能材料も大型テレビ向けの需要が底堅く推移し、光学樹脂、電池材料なども需要が堅調だった。1月の通期業績予想を “日本ゼオンの3月期 第4四半期に両事業の利益が上振れ” の続きを読む
2021年4月14日
日本ゼオンはこのほど、横浜ゴム、理化学研究所（理研）と共同で設置している「バイオモノマー生産研究チーム」の研究により、バイオマス（生物資源）から効率的にブタジエン（BD）を生成できる世界初の新技術を開発したと発表した。
主に自動車タイヤなどの合成ゴムの主原料であるBDは、現在、ナフサ熱分解の副生成物として工業的に生産されている。バイオマス由来BD生成技術を確立すれば、石油依存度の低減に繋がり、地球温暖化の原因とされるCO2の削減に貢献できる。
日本ゼオンは2013年より、理研（環境資源科学研究センター）、横浜ゴムとの共同研究で、バイオマスから合成ゴム原料のモノマーを生成できる技術を培ってきた。昨年4月には、理研の「産業界との融合的連携研究制度」を利用して、社会実装に向けた研究を加速させるため「バイオモノマー生産研究チーム」を設置。さらなる高生産酵素と効率的な精製技術確立に向けて各々の知見・技術を有機的に融合して研究を進めてきた。
今回、同チームは新しい人工代謝経路と酵素で、優れたBD生成能をもつ細胞の創製に成功。これにより、微生物によるバイオ合成から生成されるムコン酸を中間体として経ることが可能となり、また、これまで開発してきた酵素の知見を取り入れることでBDの発酵生産でのコストを大幅に削減することが期待できる。
これらの成果が今回、ロンドンを拠点とし生物学、化学などの分野の研究論文が掲載されているオンライン専用ジャーナル「ネイチャー・コミュニケーションズ」に掲載される。
なお、「バイオモノマー生産研究チーム」は、同じく合成ゴムの主原料であるイソプレンについても、2018年に、世界初となる新しい人工経路の構築と高活性酵素の作成により優れたイソプレン生成能をもつ細胞を創製。この細胞内で出発原料であるバイオマス（糖）からイソプレン生成までを一貫して行うことに成功している。ゼオングループはこれからも産官学の垣根を超えた研究に積極的に取り組み、「持続可能な開発目標（SDGs）」達成に貢献していく考えだ。
