日本ゼオン 人事(1日)

2022年1月12日

[日本ゼオン・人事](1日)▽解兼Z∑推進部長、生産革新センター長浅野浩一▽Z∑推進部長南部俊昭▽氷見二上工場長成瀬史博▽敦賀工場長川崎洋輔▽氷見二上工場副工場長三谷幸三▽カスタマーサービス部長村中豊。

日本ゼオン 組織改正(1日)

2022年1月11日

[日本ゼオン/組織改正](1日)▽生産本部傘下に、氷見二上工場および敦賀工場の2工場を新設▽高機能部材事業部下の部材品質保証部を改編しカスタマーサービス部とする。

日本ゼオンと日本IBM 技術動向予兆分析システムが稼働開始

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2021年12月16日

AIを活用した「技術動向予兆分析システム」

 日本ゼオンと日本IBMはこのほど、知的財産分析を経営判断に生かすための「技術動向予兆分析システム」が稼働を開始したと発表した。

 複合的な検索・テキスト分析のプラットフォームである日本IBMの「Watson Discovery」を活用した同システムにより、日本ゼオンは10万件以上の大規模で複雑な特許データを効率よく網羅的に解析。移り変わる市場や需要、技術トレンドの予兆を的確かつ迅速に捉え、持続可能な社会に貢献する「ものづくり」に繋がるアイデアを導き出すことが可能となる。

 日本ゼオンは、中期経営計画に、〝カーボンニュートラル(CN)とサーキュラーエコノミーを実現する「ものづくり」への転換を推進する〟方針を掲げる。競争力の源泉となる研究開発において、時流や目的にあった技術動向の予兆分析が喫緊の課題となっていた。

 こうした中、両社は、特許をはじめ知財に関わる領域のDX化を進めることで合意。豊富な導入実績とノウハウをもつIBMのコンサルタントや高い開発スキルをもつITスペシャリストが分析環境を整え、IBMが特許を保有する相関値を活用した相関分析やトレンド分析などといった分析アプローチを「Watson Discovery」から提供。これにより日本ゼオンは、分析者による技術動向のトレンド把握や自社技術との関連性といった、新しい洞察の入手が可能となる。また、知財領域の専門かつ固有の表現や単語分析には、日本ゼオンのテキスト化された独自の辞書データを用いることで、テーラーメードで分析できる。

 今回、特に分析軸としてトレンド分析を利用し、技術や研究領域の動向、最新の研究結果を可視化することで、新たな事業展開マーケットの割り出しや、日本ゼオンの技術と親和性の高い特許の発見が期待される。すでに3カ月間の実証期間において、新たな事業展開に向けた「ものづくり」に繋がるアイデアを発見している。

 今後、日本ゼオンは、同システムを活用した分析結果を基にR&D領域の潜在的なニーズを把握し、社会的課題などの探索を中心に実装する。また、M&Aに向けたデューデリジェンスなどユースケースの幅を拡大し展開することで、より市場に必要とされるサービスの早期創出を目指していく。

日本ゼオン 人事(1日)

2021年12月2日

[日本ゼオン・人事](1日)▽解兼原料部長、原料統括部門長兼物流統括部門長安済靖▽原料部長赤池弘造▽基盤事業企画管理部長池田克洋▽設備管理部長志水一亮。

日本ゼオン 組織改正(1日)

2021年12月2日

[日本ゼオン/組織改正](1日)▽エナジー材料事業部を高機能事業本部から基盤事業本部に編入▽エラストマー事業管理部を再編し、基盤事業本部直下の基盤事業企画管理部とする▽高機能事業管理部を廃止し、物流総括部、基盤事業企画管理部、化学品事業部、電子材料事業推進部に移管。

日本ゼオンの4-9月期 上期の売上・営利益は過去最高

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2021年11月1日

 日本ゼオンは29日、2022年3月期第2四半期(4-9月期)の連結業績を発表した。売上高は前年同期比30%増の1791億円、営業利益2.5倍の250億円、経常利益2.4倍の266億円、純利益2.2倍の184億円となった。

 同日開催された電話会議による決算会見において、松浦一慶取締役執行役員は、「エラストマー素材、高機能材料とも需要が堅調に推移した。上期ベースで売上高と営業利益は過去最高となっている。

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日本ゼオン 世界最大幅の光学フィルム、敦賀製造所で増設

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2021年10月29日

 日本ゼオンは28日、福井県敦賀市の光学フィルム工場において、大型TV向け位相差フィルムの製造ライン2系列目の増設を決定したと発表した。新ラインは2023年10月の量産開始を予定しており、操業人員の新規雇用を計画している。

 同社は、光学フィルム「ゼオノアフィルム」を、グループ企業で製造子会社であるオプテスにおいて、高岡製造所(富山県)、氷見製造所(富山県)、敦賀製造所(福井県)の北陸工場3拠点で製造。

 「ゼオノアフィルム」は、同社が独自のポリマー設計技術で開発した熱可塑性プラスチック(シクロオレフィンポリマー)を原料に使い、世界初となる溶融押出法で生産されている。シクロオレフィンポリマーの特長である高い光学特性と優れた寸法安定性をもっており、大型TVやモバイル機器のディスプレイに視野角補償や反射防止などの機能をもたせる、位相差フィルム用途を中心に需要が拡大している。

 今回の投資は、液晶パネルの大型化に対応して昨年4月に稼働した世界最大幅(2500mm幅クラス)の位相差フィルム製造ラインの二系列目となる。新ラインの生産能力は一系列目と同じ年間5000万㎡の計画で、2系列合計で1万㎡、既設の能力と併せてTV向け位相差フィルムの生産能力は2億1900万㎡に拡大する。液晶用ガラス10.5世代のサイズに対応した液晶パネル設備が世界中で順次稼働する中、当該サイズにマッチしたパネルの取り効率が良い2500㎜幅の生産ライン増強は、環境負荷低減にも大きく貢献することが期待される。

 同社は、今後も市場ニーズを捉え社会の期待に応えるとともに、人々の快適なくらしに貢献していく。

日本ゼオン 新広告「扉編」を制作、10月からCMスタート

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2021年10月14日

 

新テレビCM「扉篇」

 日本ゼオンはこのほど、新たな企業広告「扉篇」を制作し、テレビCMを10月から順次展開をスタートした。

 同社は、「大地の永遠と人類の繁栄に貢献する」という企業理念のもと、大地(ゼオ)と永遠(エオン)からなるゼオンの名にふさわしく、独創的な技術・製品・サービスの提供を通じ、「持続可能な地球」と「安心で快適な人々の暮らし」の実現を目指している。

 今年度より開始した中期経営計画では、企業理念を実現すべく、「社会の期待と社員の意欲に応える会社」を2030年のビジョンに定め、各種諸課題に取り組んでいる。

 企業広告「扉篇」では、地球や私たちが抱える様々な課題に対し、果敢に挑戦するゼオンの企業姿勢を表現した。同社は今後も、テレビCMを含む様々なコミュニケーション活動を通じ、企業理解を深めてもらえるよう情報発信を継続していく。