株式会社科学企画出版社
2020年4月17日
日本ゼオンは16日、グループ企業で医療器材事業を展開するゼオンメディカルが、医療機器分野への投資に特化したベンチャーキャピタルであるメドベンチャーパートナーズが組成するファンド「MPI‐2号投資事業有限責任組合」に、5億円の出資を決定したと発表した。
ゼオンメディカルは、循環器系・消化器系の各種デバイスを製造販売している。同ファンドへの出資を通じて、国内外の先端医療技術の情報収集やベンチャー企業との協業案件の発掘、さらにはベンチャー企業への直接投資の検討の機会として活用し、事業ポートフォリオの拡充を図っていく。
ゼオングループは、今後も、医療機器の提供を通じ、患者のQOL（クオリティ・オブ・ライフ）の向上と、医療技術の発展に貢献していく考えだ。
2020年4月6日
2020年4月6日
新入社員の皆さん、創立70周年の記念すべき年に入社されることを歓迎しお祝い申し上げる。
皆さんが今日、無事にこうして社会への第一歩を踏み出すことができたのは、日々の努力があってのことだ。しかし、自身の努力だけではない。生まれてから今日に至るまで育ててくれたご家族やご親族の方の支えがあったからこそ、今日こうして社会への第一歩を無事に踏み出すことができたのだと思う。今までお世話になった方々、育てていただいた方々に感謝の気持ちを持つということは社会人の基本だ。周囲に対する感謝の気持ちを忘れないようにしていただきたい。
さて、新入社員の皆さんに実践してほしい3つのお願いがある。1つ目は、「夢を持ち続ける」ことだ。私は「夢やありたい姿を真剣に追い求めるとすべてが変わる」と思っているし、信じている。夢を持ち続け、夢の実現に向け、真剣にチャレンジを続けてほしい。
2つ目は、会社を変える、ゼオンを変えるということだ。現在、当社を取り巻く環境は、凄まじい勢いで変化している。お客様の真のニーズや価値観は多様化し、社会で求められているものを的確に把握することが難しい世の中になってきた。
このような中、新しい価値を生み出す土台として、ダイバーシティ推進に取り組み、先を読み、仕事のやり方や考え方を大きく変えていかないと、ゼオンも生き残っていけない、と強い危機感を持っている。
皆さんは、まずは仕事を教わることがスタートだが、ゼロベースで「本当にこの仕事が必要なのか」「こうやったほうがいいのではないか」、あるいは「もっと効率的にできるのではないか」などといった視点を持ち、提案することでゼオンを変えてもらいたいし、そういう気持ちを持って挑んでほしいと考えている。
3つ目は、健康であり続けることだ。病気にならない、怪我をしないと心に決め、皆さん全員が現状より一歩でも健康になるよう鍛錬を重ねて、定年まで元気に仕事をしてほしい。
2020年3月4日
2020年2月5日
2020年2月5日
世界最大規模のナノテクノロジー展示会「nano tech 2020 第19回国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」が先月29～31日に開催され、化学メーカーも多数出展した。その中から4社の展示を紹介する。
旭化成の見どころの1つとなったのが、透明な樹脂フィルムに、幅が最小100nmの目に見えない複雑形状の金属配線を作成できる技術。この微細な銅配線フィルムを独自の印刷技術により、ロールツーロールで製造することで高い生産性も実現した。化粧品パッケージなど、意匠性が求められたり、カスタマイズにより個別製品の識別が必要だったりする製品の透明RFIDアンテナなどとして、事業化を目指している。
昭和電工は三菱商事と折半出資のフロンティアカーボンによる炭素素材「フラーレン」を紹介した。フラーレンは
2020年1月31日
日本ゼオンの2019年度第3四半期（4-12月期）連結決算は、売上高が前年同期比5％減の2426億円、営業利益は同20％減の215億円、経常利益は同20％減の235億円、純利益は同33％増の167億円。30日に開催した決算説明会で、純利益について松浦一慶執行役員は「前年同期にあった、シンガポール工場の固定資産の減損損失による、特別損失が減少したことで増益になった」と述べた。
セグメント別では、エラストマー素材セグメントの売上高は、同9％減の1355億円、営業利益は同41％減の85億円。減益要因としては、合成ゴムを中心とした原料価格下落に伴う原料価格連動フォーミュラによる、価格差のマイナス63億円が最も大きかった。ただ、原料価格の下落は、原価差として43億円のプラスをもたらしている。
この価格差と原価差のギャップについて、松浦執行役員は
2020年1月27日
日本ゼオンは24日、福井県敦賀市の光学フィルム工場での大型TV向け位相差フィルムの製造ライン完工に伴い、同日に竣工式を実施したと発表した。
竣工式は同社グループ企業で製造子会社であるオプテスの敦賀製造所（福井県敦賀市莇生野）で行われ、福井県の中村保博副知事、敦賀市の渕上隆信市長をはじめとする行政関係者、地域関係者、日本ゼオンの古河直純会長、オプテスの赤谷晋一社長など多数の関係者が出席した。
同社の光学フィルム「ゼオノアフィルム」は、独自のポリマー設計技術で開発したシクロオレフィンポリマー（COP）を原料としており、世界初となる溶融押出法により生産されている。高い光学特性と優れた寸法安定性を持つことから、ディスプレイの大型化に伴いさらなる需要拡大が期待される。
今回の新規ラインは、特徴として世界最大幅（2500㎜幅クラス）の位相差フィルムの生産を可能としたもの。生産能力は年間5千万㎡であり、既設の能力と併せて、TV向け位相差フィルムの生産能力は1万6900万㎡となった。なお、新プラントの本格稼働は、今年4月の開始を予定している。
2020年1月16日
━2019年を振り返って。
田中 今年度上期（4-9月期）の収益は比較的堅調だった。エラストマー事業は減収減益だったが、高機能材料事業は増収増益となり売上と利益は過去最高を達成した。
エラストマー事業は、原料高と国内外の市況が厳しいことから苦労しているが、高機能材料事業は、大型テレビ、スマートフォン向けCOPフィルムは好調であり、LIB用バインダーも比較的堅調となった。下期（10-3月期）に入っても、原料価格や製品市況、為替などの動向を含め、引き続き事業環境は大きく変わっていない。
━対面市場ではどの分野に注目していますか。
田中 高機能材料の新しい用途展開として、医療業界、ディスプレイ業界の動向に注目しているが、今後期待しているのは半導体業界だ。当社にとってビジネスの可能性が出てきており期待が大きい。8月に発表した電子線レジストの採用が進んでいることに加え、サーバーに使われる新しい放熱材「TIM」が来年度から本格的に採用される見通しとなっている。
また、一時低迷していた絶縁材料も持ち直しの兆しも出てきた。一方、自動車業界は
2019年12月9日
アジアを代表する環境の総合展示会「エコプロ2019」が5~7日、東京ビッグサイトで開催された。21回目となる今回のテーマは「持続可能な社会の実現に向けて」。515社・団体が、環境問題への対応やSDGsへの取り組みなどを紹介した。
化学メーカーのうち、JXTGエネルギーは全国7カ所で展開している、森林保全活動「ENEOSの森」をイメージした「ENEOSブース」を出展。環境保全活動・社会貢献活動、水素社会に向けた取り組みを紹介し、水素ステーションのジオラマや、水素充填機の実物大模型の展示などを行った。
積水化学工業グループは「持続可能な未来のために積水化学グループが取り組むこと」をテーマに、気候変動の「緩和」と「適応」のソリューションとして、製品・技術・コンセプトを幅広く展示した。その1つ、雨水貯留システム「クロスウェーブ」では、1m角のプラスチック製貯留材の実物を積み上げ、パネルやビデオも使って効果などを説明していた。
帝人グループはゼロエミッションビークルの実現に向けた環境技術や、プラスチック海洋ごみ問題への取り組みなどを紹介した。ゼロエミッションビークルでは、オーストラリアの世界最大級のソーラーカーレースに参戦した工学院大学の実機を展示。そこに搭載されたポリカーボネート（ウインドウ）、パラ系アラミド繊維（タイヤカバー）、炭素繊維（タイヤ、ボディ）などの実物とサンプルを展示して解説した。
デンカは環境への取り組みの一環として、建設中のものを含めると17ヵ所になる、自社運営の水力発電によるクリーンエネルギーの利用や、自動車の電動化・軽量化を支える製品・技術などを紹介した。水力発電ではジオラマとビデオで発電の仕組みなどを説明した。
東洋紡グループは様々な社会課題に対するソリューションを、「素材＋サイエンス」で提供するとして、水処理膜や集塵フィルター用繊維などをPR。海水を脱塩して飲料水に変える高性能水処理膜「ホロセップ」については、実際に汚泥の濁りを除去するデモンストレーションを行った。
日本ゼオンはオープンイノベーションプロジェクト「PROJECT LNES（ルネス）」による、10年後の未来を提案。軽くてデザイン性の高いソーラーカードの活用法を、ジオラマ風の展示により紹介していた。
三菱ケミカルホールディングスは循環型社会に貢献できる製品として、生分解性プラスチック「BioPBS」やリサイクル炭素繊維、ペットボトル100％で作られたリサイクルポリエステル繊維などを展示。「BioPBS」では、土の中に3日間、15日間、45日間入れたものをそのまま展示して、どのように分解するかを示していた。