企業理念「わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します」の下、地球規模の課題解決に貢献する製品を生み出し提供することが使命だ。海外展開においては、その国の社会発展、産業振興、輸出拡大、技術水準向上への寄与を基本方針としている。
誠実な企業市民として高い倫理観、
2023年4月11日
2023年3月29日
革新と強靭化の経営、サステナとデジタルに注力
東レは27日、来年度からスタートする新中期経営課題〝AP‐G 2025〝「革新と強靭化の経営」‐価値創造による新たな飛躍‐(2023~2025年度)を発表した。3年間の設備投資(5000億円)の5割強、研究開発費(2200億円)の8割強を成長領域に重点的に投入し、最終年度の数値目標として売上収益2兆8000億円(2022年度予想比2900億円増)、事業利益1800億円(同800億円増)を目指していく。
同日の会見において日覺昭廣社長は、
2022年1月12日
変異株の感染拡大や物流の停滞、半導体などの部材不足が自動車生産に大きく影響し、各国経済・市場の回復ペースには濃淡がある状況だ。天然資源や原材料価格、物流コストの高騰により、インフレ懸念も高まっている。また、新型コロナ感染のみならず大規模自然災害の経験から、より安心・安全でサステナブルな社会を求める気持ちが強くなっている。
これらの変化に対し、グリーンイノベーション(GR)事業、ライフイノベーション(LI)事業を含む成長領域での事業拡大を継続する。カーボンニュートラル実現に向けた様々な取り組みについても、東レグループの技術力が貢献できる機会と捉えて、しっかりと取り組んでいく。
中期経営課題の「強靭化と攻めの経営」を徹底的に進め、「持続的かつ健全な成長」と新たなステージへの飛躍で、長期経営ビジョンの実現につなげていく。2022年度は中計の最終年度だ。世の中の動きは非常に早く、顧客からの要請、生産面での規制対応など、前倒しで対応していく必要がある。またアフターコロナを見据えた事業拡大に向け、各課題の進捗を分析・評価し、さらに収益機会の創出、コストダウン、業務の高度化・効率化などを徹底的に精査し、課題を洗い出していく。
東レグループは「東レ理念」に示す「事業を通じた社会貢献」を目指しており、足元の事業環境だけでなく2030年、2050年を見据えた上で、実施すべきことに確実に手を打っていく必要がある。
安全・防災・環境保全やコンプライアンス意識の徹底などの基本に取り組むとともに、アフターコロナの事業環境変化に先手で対応し、事業拡大・事業構造改革の目標・課題について全員参加でベクトル合わせを行っていく。
今年も、社員一人ひとりが先端材料で社会を変えるという高い志をもち、「事業を通じた社会貢献」という創業以来の「東レ流の経営」を実践し、豊かな社会の実現への貢献に誇りをもって仕事に取り組むことができるようにしていきたい。
2021年9月8日
電解装置を低コスト化、グローバル展開を視野に
東レとシーメンス・エナジー(ドイツ)は6日、革新的なPEM(固体高分子)型水電解によるグリーン水素製造技術の創出に向け、「戦略的パートナーシップ」を構築すると発表した。両社は今後、飛躍的に拡大が予想される世界市場獲得に向けて、両社の水素・燃料電池関連技術や事業、グローバルネットワークを生かして、世界各国・地域の顧客に最適なソリューションを提供し、再生可能エネルギー由来のグリーン水素の導入拡大やグローバル事業の展開を共同で推進していく。
両社はグリーン水素を、大規模発電などの電力用途のみならず、
2020年4月7日
東レグループは、1926年の創業以来、「社会への奉仕」を存立の基礎とし、素材には社会を変える力があると標榜している。2018年に「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」を公表し、2050年に向けた、東レグループの事業推進による社会への貢献と、それに伴う環境負荷の低減の両面について、当社の考え方と中長期の取り組みを示した。
東レグループが応えるべき課題を推進するために、次期長期経営ビジョンと次期中期経営課題では、引き続き、「グリーンイノベーション事業拡大プロジェクト」と「ライフイノベーション事業拡大プロジェクト」の2つのプロジェクトを通じて積極的な事業拡大を推進していく。
長期戦略では「事業を通じた社会貢献」という創業以来引き継がれてきた考え方に基づいた「東レ流の経営」を実践することで、単に事業規模を拡大するのではなく、社会から尊敬される企業体として存在することを目指している。
2020年度は、次期長期経営ビジョン、次期中期経営課題のスタートの年だ。全社員が一丸となり、これを実現するための課題に取り組み、目標を達成することが重要である。皆さんもこれから始まる東レでの仕事に積極的にやりがいを持って取り組んでほしい。
また、当社はグローバルに事業展開する企業グループであり、長期的視点に立ちその国の社会発展・産業振興・輸出拡大・技術水準向上への寄与を海外展開の基本方針としている。誠実な企業市民として高い倫理観を持ち、社会貢献を果たす企業である。これらの特徴は、社員が長い歴史の中で誇りを持って築き上げてきたことだ。今日から東レ社員となる皆さんにも是非、この文化・伝統をしっかりと身につけてもらいたい。
最後に、入社に際し皆さんに四つのことを期待する。「『高い志』と『大きな気概』を持って仕事に取り組むこと」「現場に立脚した『第一人者』、世界トップレベルの『専門家』になること」「グローバルに通用するしっかりとした考え方・価値観・判断基準を持つこと」、そして「『社会的責任』を常に意識し、高い倫理観と強い責任感を持って行動すること」だ。
これら4つのポイントをしっかりと胸に刻み、健康で明るく前向きに頑張って、有意義な会社生活を切り開いていただきたい。
2019年4月5日
東レグループは、2011年に長期経営ビジョン「AP-Growth TORAY 2020(ビジョン2020)」 を策定し、それを実現するため、3年を期間とする中期経営課題を策定して取り組んできた。その結果、2014年度には連結売上高が初めて2兆円を突破し、連結営業利益も2015年度に1500億円に到達した。
「プロジェクト AP-G2019」では、新たな需要を創出していくことによる「成長分野での事業拡大」、成長国・地域での収益機会を取り込むことによる「グローバルな事業の拡大・高度化」、これまでも成果を挙げてきたトータルコストダウンへの取り組みによる「競争力強化」を推進している。
2019年度は「プロジェクト AP-G2019」の最終年度であり、社員一人ひとりが、課題解決に日々「果敢に挑戦」を続けていくことが重要である。皆さんも、この背景を良く理解して、これからはじまる東レでの仕事に積極的にやりがいを持って取り組んでいただきたい。
東レグループは、1926年の創業以来、「社会への奉仕」を存立の基礎とし、素材には社会を変える力があると標榜している。
昨年公表した「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」は、東レグループの事業推進による社会への貢献と、それに伴う環境負荷の低減の両面について、当社の考え方と中長期の取り組みを示したものである。
東レグループが社会に必要とされる企業であるために、各地で事業基盤を築き、各国各地域社会に根付いた事業活動を進めていくことが重要である。
新入社員の皆さんには4点を期待したい。
1番目は、「高い志」と「大きな気概」を持って仕事に取り組むこと。
2番目は、現場に立脚した「第一人者」、世界トップレベルの「専門家」になること。
3番目は、「グローバルに通用するしっかりとした考え方・価値観・判断基準」を持つこと。
4番目は「社会的責任」を常に意識し、高い倫理観と強い責任感を持って行動すること。
これら4つのポイントをしっかりと胸に刻み、健康で明るく前向きに頑張って、有意義な会社生活を切り開いていただきたい。