東洋スチレン

　東洋スチレンは3日、ポリスチレン（PS）樹脂およびPS難燃樹脂「トーヨースチロール」について、4月1日納入分から値上げすることを決定し、各需要家との交渉に入ったと発表した。改定幅は、GPグレード、HIグレード、特殊グレードが「15円/kg以上」、難燃グレードが「15円/kg以上」（難燃剤分を除く）となっている。

　昨年10月以降、ナフサをはじめとした主原料の騰勢を受け、スチレンモノマー価格が上昇し、加えて製造に関わる原燃料なども上昇を続けている。同社は、継続したコスト低減活動に取り組んでいるが、これらの価格上昇は自助努力を超えるものであり、安定供給と事業継続のため、価格改定せざるを得ないと判断した。

　東洋スチレンは3日、ポリスチレン（PS）樹脂とPS難燃樹脂「トーヨースチロール」を10月1日納入分から値上げすることを決定し各需要家との交渉に入ったと発表した。改定幅は、GPグレード、HIグレード、特殊グレード、難燃グレードのいずれも「12円/kg以上」となっている。

　昨今の諸原料の高騰により、主原料であるスチレンモノマー価格が上昇。同社は、継続したコスト低減活動に取り組んでいるが、これらの価格上昇は自助努力を超えるものであり、安定供給と事業継続を図るためには、適正な価格体系の維持確立が不可欠だと判断した。

　東洋スチレンは3日、ポリスチレン（PS）樹脂とPS難燃樹脂「トーヨースチロール」について、7月1日納入分から値上げすることを決定し各需要家との交渉に入ったと発表した。対象製品および改定幅は、GPグレード、HIグレード、特殊グレードが「27円/kg以上」、難燃グレードが「42円/kg以上」となっている。

　昨今の諸原料の高騰により、主原料であるスチレンモノマー価格が上昇。加えて難燃グレードに使用する難燃剤も高騰を続けている。同社は、継続したコスト低減活動に取り組んでいるが、これらの価格上昇は自助努力を超えるものであり、安定供給と事業継続を図るためには、適正な価格体系の維持確立が不可欠と判断した。

　東洋スチレンは4日、ポリスチレン（PS）樹脂およびPS難燃樹脂「トーヨースチロール」について、4月1日納入分から値上げすると発表した。対象製品はGPグレード、HIグレード、難燃グレード、特殊グレードで、改定幅はいずれも「28円/kg以上」。

　同社は、主原料であるスチレンモノマー価格が上昇していることから、3月1日から「22円/kg以上」の値上げを進めていた。しかし、さらなる原料価格の急騰により、改定内容を見直しせざるを得ない状況となっている。同社は、継続したコスト低減活動に取り組んでいるものの、これらの価格上昇は自助努力を超えるものであり、安定供給と事業継続を図るためには、適正な価格体系の維持確立が不可欠と判断した。

ベンゼンが上昇基調を継続、早期に収益改善図る

　東洋スチレンは4日、ポリスチレン（PS）について、3月1日から「22円/Kg以上」の値上げを発表した。PSの値上げは四半期ごとの実施が通例となっており、次回は4月が改定時期にあたるが、ベンゼンやナフサといった原料価格が大幅に上昇しているため、同社は1カ月の前倒しで値上げを実施し、早期に収益改善を図る考えだ。

　原料価格の指標であるベンゼンACP（アジア契約価格）は昨年、コロナ感染の拡大や原油価格が暴落した影響で、4、5月には300ドル台にまで急落。しかし、その後は回復基調となり、11月までは400ドル台前半で安定的に推移していた。しかし年後半には、OPECプラスの減産幅の縮小や、世界経済の回復への期待が高まったこともあり原油価格が上昇。それに加え、スチレンモノマー（SM）といったベンゼン誘導品の需要が回復基調を強めたこともあり、12月のベンゼンACPは575ドルと11月から115ドルも急騰した。さらに1月は635ドルと60ドル上昇し、2月も25ドル高の660ドルと上値を追う展開が継続している。

　また、もう1つの指標である国産ナフサ価格も、原油高を背景に1-3月期は3万7000~3万8000円/klが見込まれ、10-12月期の3万1300円から5000円以上も上昇する見通しとなっている。通常であれば、これらの要因を踏まえて4月からの値上げとなるが、1、2月のACPは平均値でも、10-12月から160ドルも上昇し、スポットナフサ価格も510ドルを超える水準で推移するなど、PS各社の収益悪化が避けられない状況。安定供給と事業継続を図るためには、早期に価格を是正する必要があり、同社は、異例となる3月からの値上げ実施に踏み切った。

　過去を振り返ると、2017年1-3月期も今回と同様の状況となった。トラブル要因やSM需要の増加によりベンゼン価格が急騰。2月のACPは1000ドルを突破するなど、1、2月の平均値は、10-12月から250ドル以上も上昇した。収益悪化を避けるため、PS各社は2月上旬に、同月下旬からの「33円/kg以上」などの値上げを発表。当時は、PSの需給バランスがタイトであったこともあり、早期にユーザーとの交渉は決着し、価格改定を実施することができた。ただ、2017年のケースでは、4月以降にベンゼンACPが800ドル割れに急落するなど揺り戻しがあったため、一過性の乱高下で落ち着く結果となっている。

　それに対し今回は、世界的なコロナ感染拡大を背景に、石油製品の需要悪化で製油所が稼働調整をしていることに加え、OPECプラスの協調減産により原油価格が強含んでいることが、原料価格の上昇につながっている。足元では、SMなど誘導品需要が弱含み、ベンゼンACPにも頭打ち感がでているものの、今のところ大きく崩れる気配はない。PS各社にとって収益環境が厳しい状況にあることに変わりはなく、今後、PSジャパンとDICの動向が注目される。