ADEKAは28日、都内本社で2018年度決算および中期経営計画の進捗について説明会を開催した。
城詰秀尊社長は業績について、「日本農薬グループの連結子会社化や海外子会社の決算期変更により、収益が底上げされた。ただその要因を除いても増収増益傾向となっている。売上高、各利益項目は4期連続で過去最高を更新した」と総括した。
売上高は2993億円（前年比25％増）、営業利益は266億円（同25％増）。
化学品事業では、
ADEKA 城詰社長「三本柱で売上高3000億円超目指す」
2019年5月29日
ADEKA
ADEKA 3月期決算（14日）
2019年5月15日
ADEKA 食品事業の新製品テーマと製品概要を発表
2019年4月9日
ADEKAはこのほど、食品事業「RISU BRAND」の2019年度の新製品テーマと製品概要を発表した。今年度新製品の共通テーマは「おいしいにプラス」。
食品業界では、専門店の高級食パンや健康食品などの比較的高価格帯の商品が流行する反面、節約志向も根強く、消費の二極化が進行している。
また、労働人口の減少や、食品ロスに対する意識の高まり、原材料費および物流費の上昇など、業界を取り巻く環境は厳しさを増しており、食品メーカーは、省力化や効率化、賞味期限の延長、コストダウンなど様々な課題に直面していると報じられている。
新製品の共通テーマを「おいしいにプラス」とし、良質な原料を用いるとともに、取引先の課題解決や商品開発をサポートする機能をもつ製品9品種をラインアップ。製パン・製菓・洋菓子の各市場のほか、東京オリンピックを控え、拡大が予想される土産菓子市場に販売を促進していく。
ADEKA 4-12月期決算（14日）
2019年2月15日
ADEKA 低VOCの水溶性ＵＶ硬化材料を開発
2019年1月11日
ADEKAは10日、紫外線（UV）とLEDで硬化が可能な、人と環境に優しい樹脂材料「水溶性UV硬化材料」を開発したと発表した。
同社の有機合成技術とUV硬化技術を結集し設計した「水に溶けやすい分子構造」を持ちながら、水系材料の課題であった耐水性などに優れる、全く新しい高機能材料。従来の材料の多くは有機溶媒に溶解させたり、水中に樹脂を分散させたりするが、同社が独⾃に設計した「水に溶けやすい分子構造」は水の溶解性が高く、有機溶媒を使用しないので、乾燥時の低VOC（揮発性有機化合物）化を実現した。
これにより、作業者の健康へ悪影響を及ぼさず、大気汚染やシックハウス症候群など、暮らしにおけるリスクを最小限に抑えることができる。また、UV硬化後に高密度構造を形成することから酸素バリア性が高まり、例えばポリエチレンなどのプラスチックフィルム上にコーティングすることで、酸素透過性を10分の1に低下させることができ、内容物の酸化防止と保存性向上が期待できる。
さらに、従来の水系材料は硬化膜の水分への耐性が低くなる傾向にあるが、新製品は構造・ 配合の設計を最適化することで、高い耐水性を実現した。その他、フォトレジスト材料や回路形成材料といった電子材料分野の、有機溶媒に弱いプラスチック基剤向けに活用できることや、水銀ランプによる硬化に加え、LEDランプの幅広い波長に対応していることも特徴だ。
印刷インキやコーティング剤などに含まれる、有機溶剤によるVOCの発生が人体に悪影響を及ぼし、大気汚染の原因となるため、世界的に環境規制が強化されている。水系UV硬化材料など低VOC化へ向けた開発が行われているが、いまだに有機溶剤系が⼀般的なのが現状だ。
同社では、印刷やコーティング向けはもとより、電子材料やディスプレイ向けをはじめとするあらゆる分野でのニーズに応える製品を開発し、人・環境への負荷低減に貢献していく考えだ。なお、新製品は昨年11月に開催された「第27回ポリマー材料フォーラム」（高分子学会主催）で発表し、高分子学会広報委員会パブリシティ賞を受賞している。
ADEKA 次世代二次電池用活物質のサンプル提供を開始
2018年12月19日
ADEKAはこのほど、次世代二次電池用活物質「硫黄変性ポリアクリロニトリル」（SPAN＝エスパン）のサンプル提供を開始した。2020年度の製品化を目指す。
SPANは、ポリアクリロニトリル（PAN）と硫黄を反応させたもの。電極材料に用いた試作電池では、長期にわたり安定した電池性能を保持することが確認されており、硫黄を超える活物質として期待されている。
これまでは、製造時に発生する多量の硫化水素により量産化は困難とされていたが、同社は硫化水素処理技術やノウハウを駆使し、産業技術総合研究所と豊田自動織機が開発した製造方法をもとに、量産化検討を推進してきた。
二次電池は、スマートデバイスや電気自動車など、現代の豊かなくらしに欠かせないものであり、小型化やエネルギー密度の増大、長寿命化といった、よりいっそうの高性能化ニーズが高まっている。
また、リチウムイオン二次電池に用いられているレアメタル（希少金属）は、その需要増加に伴い、資源枯渇とコスト増化が懸念されている。性能面やレアメタル問題を解決する次世代電池向け活物質として、以前から硫黄が注目されていたが、充放電時に生成する反応中間体が電解液へ溶出し、寿命を悪化させることから、二次電池向け活物質としては広く実用化には至っていなかった。
ADEKAは、次世代二次電池のレアメタルフリー化と軽量化、充放電サイクル長寿命化を可能にする活物質として、SPANを有望視。サンプル提供を通じて次世代二次電池向け活物質の標準となるよう、市場開発を加速していく考えだ。
また同社では、次世代二次電池向け材料として、グラフェン（導電助剤）や電解液添加剤の開発も進めている。特に、電池業界のトレンドである全固体電池への材料開発を拡大するなど、環境・エネルギー材料分野での研究開発を推進し、持続可能な社会の実現に寄与する製品の創出を目指していく。
ADEKAの4-9月期 城詰社長「ライフサイエンスの事業化を推進」
2018年11月26日
ADEKAは22日、本社で2019年3月期第2四半期の決算説明会を開催した。業績について城詰秀尊社長は「売上高は、化学品、食品ともに販売が堅調に推移し増収となった。営業利益は、積極投資による固定の増加に加え、原材料価格上昇の影響を受けたが、情報・電子化学品が好調に推移し増益となった。上期として業績は順調に推移している」と総括した。
売上高は1261億円（前年同期比10％増）、営業利益は107億円（同5％増）だった。化学品事業は増収増益。情報・電子化学品は、好調な半導体市場の需要を捉え製品の販売が好調で増益となり、全体の利益を牽引した。樹脂添加剤と機能化学品は販売が好調だったが、原燃料価格の高騰や設備投資による固定費の増加で減益だった。
一方、食品事業は、災害が多発し需要に影響を受けたが、国内外とも販売が拡大した。ただ、原材料価格高騰の影響を受け減益となった。通期業績について城詰社長は
ADEKA 2019年3月期業績予想を修正
2018年11月15日
ADEKA 2019年3月期第2四半期連結決算
2018年11月15日