ENEOSホールディングス

ENEOS　EV蓄電池交換サービス、米SUと協業開始

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2021年6月24日

　ENEOSホールディングスはこのほど、出資先の北米のスタートアップ（SU）企業アンプル社（Ample）と国内での電気自動車（EV）向け蓄電池交換サービスの提供に向けて協業を開始すると発表した。

EVの蓄電池交換中の様子
EVの蓄電池交換中の様子

　両社は今後、EV向けのエネルギー供給（蓄電池交換）を、ガソリン車への給油と同じように低コスト・スピーディ・便利に行うことが可能となるサービスの実現を目指す。

　具体的には、アンプル社が独自開発したロボットによる自動EV蓄電池交換ステーションを活用したサービスの実用化に向け、タクシーなどの旅客輸送事業者や貨物輸送事業者を対象とした実証実験を、今年度中をめどに国内で実施。将来的には、蓄電池交換ステーション自体を1つの大きな定置用蓄電池として活用することも検討しており、再生可能エネルギー電源が普及した社会での、電気の効率利用と非常用の電源確保に貢献していく考えだ。

交換ステーション(上)とEVの蓄電池交換中の様子
交換ステーション(上)とEVの蓄電池交換中の様子

　ENEOSグループは、長期グローバルトレンドとして、EVの普及が進むことを想定しており、2040年長期ビジョンに掲げる次世代型エネルギー供給・地域サービスの提供の一環として、同プロジェクトを含め、様々なEV関連事業の検討を進めている。

　一方、アンプル社は、EV導入に伴う時間のロス（充電時間）や費用（充電設備投資）を軽減することでEVの普及促進を目指している。現在北米で、輸送業者に対して革新的な蓄電池交換技術によるエネルギー供給サービスを展開しており、年内には北米以外での展開を計画している。

EV向け蓄電池交換サービスのイメージ
EV向け蓄電池交換サービスのイメージ

 

ENEOS　バッテリー循環社会の実現に向け協業開始

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2021年5月20日

　ENEOSホールディングスは19日、MIRAI-LABO（東京都八王子市）と連携し、バッテリー循環社会実現に向けた協業を開始すると発表した。両社は、バッテリーのユース（リースやシェアなど）、リユース、リサイクルが循環する仕組み「BaaS（Battery as a Service）プラットフォーム」を構築し、これまで一次利用にとどまっていたバッテリーの3段階での利用を検討していく。

両社が目指す「BaaSプラットフォーム」構想のイメージ
両社が目指す「BaaSプラットフォーム」構想のイメージ

　一次利用では、シェアサイクル・小型EVシェアをはじめとした電動モビリティサービスに利用する。二次利用では、使用後の中古バッテリーを集積し劣化評価を実施後、残存性能に応じた組み合わせにより定置型バッテリーシステムとして再利用し、ENEOSのサービスステーション（SS）や電動モビリティステーション、商業施設や住宅などの様々な場所への設置と利用を検討する。

　三次利用では、二次利用によりさらに容量が低下したバッテリーを自律型街路灯など低容量でも活用可能な用途で再利用していく。さらに、三次利用を経て、寿命を迎えた中古バッテリーは、リサイクルにより資源化し新品バッテリーの材料として再利用。将来的には、この一連の循環サイクルをクラウドシステムにより適正に一元管理することで、バッテリー利用の最適化と最大化を図る。

「BaaSプラットフォーム」構想により提供されるサービスイメージ
「BaaSプラットフォーム」構想により提供されるサービスイメージ

　また、定置型バッテリーシステム（二次利用）をVPP（仮想発電所）に活用することも今後検討していく。同プラットフォーム実現に向け、現在実証を行っているモビリティサービスに加え、電動バイクの活用も含めたバッテリーサービスの実証を、2022年度をめどに段階的に展開する予定だ。

　ENEOSグループは、分散型電源の活用を中心とした次世代エネルギー供給・地域サービスのネットワーク構築を目指している。その一環として、オープンイノベーションによる革新的事業の創出に向けて、シェアサイクル・小型EVシェアをはじめとした電動モビリティサービスの展開を見据えた実証を行っている。

　一方、MIRAI-LABOは同社がもつMBMS（複合バッテリー制御システム技術）を駆使し、環境に配慮したサスティナブルな自律型MaaS社会の構築を促進してきた。今回の協業では両社のノウハウや知見を生かし、使用済みバッテリーを評価・再活用することで、循環型社会の実現に貢献する新しい効率的なエネルギー供給の仕組みを構築していく。

 

ENEOSホールディングスの3月期　石油製品マージン良化などで増益

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2021年5月13日

　ENEOSホールディングスが12日に発表した2021年3月期の連結業績（IFRS）によると、売上高は前年比24％減の7兆6580億円、営業利益2542億円（前年は1131億円の損失）、純利益1140億円（同1879億円の損失）となった。なお、在庫影響を除いた営業利益相当額は1188億円増の2155億円だった。新型コロナウイルス感染症の影響に伴う石油製品の販売減や銅生産量の減少があったものの、堅調な石油製品マージンと機能材料・薄膜材料の増販などが増益に寄与した。

　セグメント別で見ると、エネルギー事業は営業利益1211億円（同1628億円の損失）、在庫影響除き営業利益89％増の824億円。コロナ禍で石油製品や石油化学製品の需要が大きく減少し、ジェット燃料、軽油、ガソリンを中心に販売数量が前期比減となった一方で、国内の石油製品マージンが堅調に推移した。利益面では販売数量の減少、製油所・製造所の生産効率化に伴う一過性損失、電力卸価格の高騰などの影響を受けたが、石油製品マージンの良化と経費削減などが寄与した。

　石油・天然ガス開発事業は、営業利益28億円（同388億円の損失）。感染防止策を徹底し、石油・天然ガスの安定生産を維持するとともに、EOR技術の向上やデジタル化の推進などにより、既存事業の価値最大化と、成長事業と位置づける環境対応型事業の推進に取り組んだ。利益面では、原油や天然ガスの価格下落による悪化影響を受けたものの、減損損失の反転により増益に転じた。

　金属事業は、在庫影響除き営業利益63％増781億円。カセロネス銅鉱山では感染防止策を実施し操業を継続したが、採掘に遅れが生じたため生産量が前年に比べて減少した。一方、機能材料事業と薄膜材料事業の各製品の販売量は、テレワークの浸透などによるスマートフォン、サーバー、通信インフラをはじめとする高機能IT分野での需要増加を主因に、おおむね前期を上回った。利益面では、カセロネス銅鉱山での生産減の影響があったものの、銅価格の上昇と機能材料・薄膜材料の増販などにより増益となった。

　なお、2022年3月期の通期連結業績は、売上高24％増の9兆5000億円、営業利益2％増の2600億円、純利益23％増の1400億円、在庫影響除き営業利益は7％増の2300億円を見込む。

ENEOS　子どもの進学支援で寄付、童話集売上を充当

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2021年5月7日

　ENEOSホールディングスはこのほど、社会福祉法人全国社会福祉協議会（全社協）に、児童福祉施設などの子どもたちへの進学を支援する目的として、7360万円を寄付すると発表した。

　同社グループでは、「ENEOS童話賞」で佳作以上を受賞した作品を童話集「童話の花束」として発行し、ENEOSのサービスステーションを運営する特約店やLPガス特約店、グループ各社の役員・従業員にチャリティー販売を行っている。今回の寄付金は、その売上金すべてを充当したもの。

　児童福祉施設などで暮らす子どもたちは、高校卒業後は自立の道を歩むが、経済面や生活面の不安から進学を断念する場合も多い。寄付金は、全社協が設立した「ENEOS奨学助成制度」を通じて、子どもたちの大学や専門学校への進学支援に活用されている。

　同社は、今後も様々な活動を通じて、社会の発展と活力ある未来づくりを推進するとともに、持続可能な開発目標（SDGs）の達成に貢献していく。

 

ENEOSホールディングス・ENEOS合同部　人事（1日）

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2021年4月14日

［ENEOSホールディングス・ENEOS合同部・人事］（1日）▽出向ENEOSフロンティア栗原宗一郎▽インベスター・リレーションズ部長寺戸奈穂子▽広報部長布野敦子▽財務部長大類修▽ENEOS中国総代表團徹太郎▽内部統制部長宮崎仁志▽出向NIPPO佐々木徹▽法務部長志々目隆則▽出向日新商事入龍彌▽ENEOSFCサポート室長成清敬介。

ENEOSホールディングス　ENEOS　役員人事（3月31日）

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2021年4月12日

［ENEOSホールディングス・ENEOS・役員人事］（3月31日）▽退任（ENEOSホールディングス常務執行役員秘書部・人事部・総務部・法務・危機管理部・調達戦略部管掌ENEOS常務執行役員秘書部・人事部・総務部・法務・危機管理部・調達戦略部管掌）田口聡▽同（ENEOSホールディングス常務執行役員経営企画部・ESG推進部管掌ENEOS常務執行役員経営企画部・ESG推進部・海外事業企画部管掌）、JX石油開発取締役副社長執行役員中原俊也▽同（ENEOSホールディングス常務執行役員監査部・内部統制部管掌ENEOS常務執行役員監査部・内部統制部管掌）佐藤能央（1日）▽ENEOSホールディングス取締役副社長執行役員社長補佐ENEOS取締役副社長執行役員社長補佐（供給計画部・需給部・原油外航部・物流管理部・販売企画部・リテールサポート部・広域販売部・産業エネルギー部・新規事業デザイン部・基礎化学品企画部・基礎化学品販売部・支店）新規事業デザイン部管掌横井敬和▽ENEOSホールディングス取締役副社長執行役員社長補佐（環境安全部・品質保証部）ENEOS取締役副社長執行役員社長補佐（環境安全部・品質保証部・製造部・工務部・技術計画部・水素事業推進部・FCサポート室・潤滑油カンパニー・中央技術研究所・製油所・製造所）岩瀬淳一▽ENEOSホールディングス取締役ENEOS取締役安達博治▽ENEOSホールディングス取締役副社長執行役員社長補佐（秘書部・経営企画部・経理部・財務部・インベスター・リレーションズ部・人事部・総務部・法務部）秘書部管掌ENEOS取締役副社長執行役員社長補佐（秘書部・経営企画部・経理部・財務部・インベスター・リレーションズ部・人事部・総務部・法務部・海外事業企画部・リソーシズ＆パワーカンパニー）秘書部管掌谷田部靖▽ENEOSホールディングス副社長執行役員CDO社長補佐（監査部・内部統制部・広報部・IT戦略部・危機管理部・調達戦略部・未来事業推進部）IT戦略部・未来事業推進部管掌ENEOS副社長執行役員CDO社長補佐（監査部・内部統制部・広報部・IT戦略部・危機管理部・調達戦略部・未来事業推進部・機能材カンパニー）IT戦略部・未来事業推進部管掌齊藤猛▽退任（ENEOSホールディングス常務執行役員環境安全部・品質保証部管掌）、ENEOS常務執行役員製造部・工務部・技術計画部・製油所・製造所管掌木村裕之▽ENEOSホールディングス常務執行役員経理部・財務部・インベスター・リレーションズ部・広報部・危機管理部管掌ENEOS常務執行役員経理部・財務部・インベスター・リレーションズ部・広報部・危機管理部管掌田中聡一郎▽ENEOSホールディングス常務執行役員監査部・内部統制部・調達戦略部・環境安全部・品質保証部管掌ENEOS常務執行役員監査部・内部統制部・調達戦略部・環境安全部・品質保証部管掌染谷喜幸▽ENEOSホールディングス常務執行役員経営企画部・人事部・総務部・法務部管掌ENEOS常務執行役員経営企画部・人事部・総務部・法務部・海外事業企画部管掌椎名秀樹▽退任（ENEOSホールディングス執行役員環境安全部長）、ENEOS執行役員麻里布製油所長寺本光司▽同（ENEOSホールディングス執行役員広報部長）、ENEOS執行役員中部支店長松本啓介▽ENEOSホールディングス執行役員人事部長ENEOS執行役員人事部長君島崇史。

ENEOS　CO2排出量削減に向けた環境価値取引事業

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2021年3月25日

　ENEOSホールディングスとウェイストボックス（名古屋市中区）は24日、CO2クレジットに代表される環境価値取引事業の協業を開始したことについて、記者説明会を行った。

　ENEOSグループは「2040年に自社排出CO2のカーボンニュートラル実現」を掲げ、2019年に未来事業推進部を立ち上げ、CO2排出量削減に資する事業の創出に向け、スタートアップなどとの協業を積極的に推進している。1700万tのCO2排出量を相殺するために、再生可能エネルギーやCCS/CCUS、省エネ、環境配慮型商品の強化だけでなく、未来事業・オープンイノベーションによる数百万t規模の削減を目指している。

　今回注力するのは「Nature based Solutions（NbS、自然を活用した解決策）」で、森林によるCO2吸収・固定（グリーンカーボン）、海洋生物による吸収・固定（ブルーカーボン）に加え、新たに営農型太陽発電事業で収穫した大豆を使う代替肉事業によるCO2排出量削減（食でカーボン）の取り組みも始めた。そして、 “ENEOS　CO2排出量削減に向けた環境価値取引事業” の続きを読む

ENEOSホールディングス　自動走行ロボの宅配実証実験を開始

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2021年2月17日

SS活用型の新規事業創出に向け、インフラ検証

　ENEOSホールディングスは12日、ロボットベンチャーのZMP、食品などの宅配代行をはじめデリバリーシェアリングプラットフォームを運営するエニキャリとの3社協働で開始した、自動宅配ロボットによるデリバリー実証実験について、オンライン記者説明会を開催した。同実証は、東京都中央区佃・月島エリアにあるパートナー企業10社（10店舗）の商品を、ENEOSとエニキャリが共同構築するシステムを利用し、ZMP製の無人自動宅配ロボット「デリロ（DeliRo）」により対象顧客の自宅へ宅配する国内初の取り組み。

Dr. Drive月島SSで待機する自動宅配ロボット「デリロ」
Dr. Drive月島SSで待機する自動宅配ロボット「デリロ」

　説明会の中で、ENEOSホールディングス・未来事業推進部の吉田貴弘マネージャーは、「サービスステーション（SS）を活用してロボットを運用し、自動走行ロボットの

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ENEOSの3Q決算　在庫影響除き営業利益は大幅減

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2021年2月12日

　ENEOSホールディングスが10日に発表した、2020年度第3四半期（4-12月期）の連結業績（IFRS）によると、売上高は前年同期比29％減の5兆3672億円、営業利益40％減の1338億円、純利益46％減の670億円。なお、在庫影響を除いた営業利益相当額は、41％減の1609億円だった。　

　同日にオンラインで開催した決算説明会で、田中聡一郎常務執行役員は在庫影響除き営業利益の減益要因に触れ、「新型コロナウイルスによる影響では、具体的には石油製品の販売の減少や原油価格低迷による石油・天然ガス開発事業での減益、チリ・カセロネス銅鉱山での人員抑制による生産量減少などの影響があった」と説明。これに加え、コロナ影響を踏まえた採掘計画見直しによるカセロネス銅鉱山の減損損失の計上、中国石油国際事業日本と合弁事業を行っていた大阪製油所を停止し、千葉製油所に変更したことに伴う一時的な損失などを主な悪化要因に挙げた。

　一方、良化要因としては、国内石油製品マージンが堅調に推移したことや、テレワークの普及などによる通信需要の増加に伴う電子材料の増販、コロナ対応をはじめとした経費削減が寄与した。

　営業利益の減益幅をセグメント別で見ると、エネルギー事業は前年同期との比較で340億円減（在庫影響除き）、石油・天然ガス開発事業は335億円減、金属事業では558億円減（在庫影響除き）となり、中でも金属事業の不振が響く形となった。金属事業は、データ通信需要の増大に伴う機能材料・薄膜材料の販売数量増加と銅価上昇による良化はあったものの、カセロネス銅鉱山の減損損失（694億円減）や生産量減少により減益幅が拡大した。

　こうした中、今年度の通期業績予想については、在庫影響除き営業利益1900億円（在庫影響含み2000億円）の計画を据え置いた。田中常務によれば、カセロネス銅鉱山の減損損失や、卸電力市場価格の高騰に伴う電力事業の悪化（約200億円）を、カセロネス銅鉱山の権益追加取得に伴う債務消滅益（約600億円増）や、堅調な国内石油製品マージン、好調な電子材料の増販で補えるとの見通しから、前回公表値と同レベルになると見込んでいる。

《化学企業トップ年頭所感》ENEOSホールディングス 大田勝幸社長

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2021年1月8日

　昨年から続く新型コロナによる行動や価値観の変化は現在も進行中であり、将来の情勢の正確な予測は困難だが、脱炭素化とデジタル化が急速に進んでいくことは間違いない。当社グループ長期ビジョンの前提は「低炭素循環型社会の到来」「デジタル革命の進展」「ライフスタイルの変化」であり、この方向性に変わりはなく、むしろ取り組みへのスピードアップが必要になる。

　こうした状況の中、構造改革を進め成長するためにも、「変革への挑戦」「スピードアップ」「成果へのこだわり」の3点を意識してほしい。

　まずは「変革への挑戦」だが、コロナ対応の中で、これまでの常識が通用しない世界や様々な制約がある世界であっても、思い切った変革と斬新な発想により商品やサービスを生み出すことで成長できること、ビジネスや働き方にも変革の余地が多くあることを学んだ。今を過去の延長線上にない未来を切り拓くチャンスと捉え、失敗を恐れず変革に挑戦していこう。

　「スピードアップ」については、昨年来、意思決定と業務遂行の迅速化のために権限委譲を進めてきたが、さらにスピードを上げる必要がある。そのためには、やらなくてもよいことの見極めとデジタルの力を最大限に利用することが重要だと考えている。また、この1年で在宅勤務が浸透し、コミュニケーションのあり方やオフィスの意義、時間の使い方を考え直す契機になった。新しい働き方で生まれたアイデアもスピーディーに実行してこそ初めて素晴らしい価値に繋がる。変化の激しい時代ではスピードがもつ価値はとてつもなく大きい。

　そして、「成果へのこだわり」では、働き方が変わっていく今こそ改めて自分の仕事の価値と成果を考える必要がある。変革を成し遂げるために最も重要なのは、実現しようとする強い意志と情熱だからだ。

　最後になるが、ESGやSDGsが、企業経営や私たち一人ひとりの取り組みの上で大きく注目されている。今回のコロナ禍で、どのような環境下でもエネルギーや素材の供給を通して経済や生活を支え続けることが、最大の使命であることを改めて認識した。将来にわたり、環境問題など変化する社会のニーズに応えながら、この使命を果たし続けていきたい。歴史を振り返えると、困難な時代にこそ、新しい時代を創る原動力が生み出されてきたとも言える。未来を決めるのは、今の私たちの行動である。創造と革新を通じて、私たち自身の成長、そして社会の発展と活力ある未来づくりに貢献していこう。