【化学企業 入社式訓示③】JNC 後藤泰行社長

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2019年4月4日

 この入社式の機会に、皆さんの今後の職業人生の役に立つと考えることをお話ししよう。

 ①入社することの意味合い:JNCの社名は皆さん自身と不可分だ。社会は、皆さんの人となり、鼓動を見て会社を推し量ることになる。皆さんの好感度は、会社の好感度につながるということになる。

 ②当社はいかなる会社であるか:JNCは親会社チッソから事業譲渡を受けて生まれた会社だ。チッソの歴史のなかで、水俣病の発生は最大の痛恨事であり、その結果大きな負の遺産を背負った。

 しかし私たちはその大きな反省に立ち、皆が一丸となって責任の完遂を行っている。これからは皆さんにもこの責任の一端を果たしていただく必要がある。

 ③働き方について:皆さんが配属される職場では、今後仕事の「時間」ではなく「スピード」と「能率」がより重視されるようになることは間違いない。

 皆さんが、将来頼りにすべきは、第1に自分自身の人材としての価値であり、会社ではない。自分の人材価値を早く作り、育て、維持していくことが重要である。

 ④「夢をもつ」ということ:自らの成長を感じる中で生まれる「なりたい自分」や「夢」が描けるのは、今の延長線上にその事柄をイメージできた時だけである。

 果てしなく遠い「夢」だとしても、「今の延長線上にある」と感じることができたときに、自己設定、自己発生されるものなのである。

 そのために必要なことは、まず、目の前のことを一つひとつ逃げずにクリアしていくこと。多くの経験を積むことが「夢」を持ち、その夢を達成するための唯一の方法である。

 ⑤自己教育:明らかなことは、皆さんが、まず基礎的な職業スキルを身に付けた後で、そのスキルを継続的に向上させる必要があるということである。当面の仕事ができているからと言って安心しないこと、将来に備えて、継続的に勉強を続けることが大切である。

 今日は5つの話をしたが、少なくとも1つは皆さんの心に刻んでおいていただきたい。

 

JNC及びJNCグループ 人事(2月1日)

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2019年1月30日

[JNC及び関係会社・人事](2月1日)▽JNCライフケミカル推進室横浜分室長斉藤正欣▽解兼同社横浜研究所長兼同社同室同分室長、同社同研究所長畠山昌和▽サン・エレクトロニクス製造部長兼同社同部バンプ課長、同社工場長友清毅俊。

 

JNC及びJNCグループ 人事(2月1日)

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2019年1月24日

[JNC及び関係会社・人事](2月1日)▽JNCライフケミカル推進室横浜分室長斉藤正欣▽解兼同社横浜研究所長兼同社同室同分室長、同社同研究所長畠山昌和▽サン・エレクトロニクス製造部長兼同社同部バンプ課長、同社工場長友清毅俊。

《化学企業トップ年頭所感》 JNC 後藤泰行社長

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2019年1月10日

 今年は亥年だ。猪突猛進とよく言うが、JNCの皆さん全員が自らの目標に向かって真っすぐ向かっていただきたい。また、JNCも進むべき方向に真っすぐ進む企業でありたいと思う。

 私は元旦に近くの神社をお参りし、JNCグループの社業発展と各工場の安全運転祈願を行ってきた。2019年は当社にとって飛躍のためのターニングポイントの年となりますようにと、祈願している。

 世界経済を鳥瞰してみると2019年は懸念していたリスクが顕在化し、世界の経済成長減速が明らかになる可能性が高いのではないかと懸念している。景気を下振れさせるリスクとして、①米国との貿易摩擦②中東情勢③欧州情勢④為替リスクが挙げられる。

 このように世界経済は下振れの要因を多く含んでいると思われるが、こういった要因に大きく振りまわされることなく、2019年度予算、新規中期経営計画を皆さんの努力で作っていただき、為せば成るという強い想いで力強く実行していこう。

 

JNC 関西学院大学と共同開発した有機EL材料がスマホに採用

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2018年12月12日

 JNCは11日、新規開発の有機EL材料が、大手ディスプレイメーカーのスマートフォンに採用されたと発表した。同有機EL材料は、関西学院大学(兵庫県西宮市)の畠山琢次教授と共同開発したもの。

 開発品は、これまでに使用されてきた材料系とは全く異なる青色発光材料で、新しい構造をもつ。この青色発光材料は、ホウ素原子を含むヘテロ環構造を主骨格とし、電圧をかけることで発生する光の波長の幅が、従来の材料に比べ狭いことを特長としている。これにより、発光したエネルギーロスを抑えることが可能となり、低消費電力化を実現する。

 両者の共同研究は2011年から始まり、2016年には世界最高レベルの発光効率と色純度をもつ、有機ELディスプレイ用青色発光材料を開発するなど、数多くの有機EL材料を生み出している。

 また、新しいタイプの有機EL素子に適用できる材料の開発も進めており、今後も高効率・長寿命特性をもつ製品を提供し、有機ELディスプレイの開発に貢献していく考えだ。なお、今回共同開発した有機EL材料は、熊本県にある同社水俣製造所での製造を計画している。

JNC 負極材料の共同開発企業に250万ドル出資

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2018年12月4日

 JNCは3日、負極材料添加剤の共同開発先のナノグラフ・コーポレーション(法的所在地:米国デラウェア州)に対し、11月に250万ドル出資したと発表した。

 JNCグループは、リチウムイオン二次電池(LIB)向けの負極材料添加剤の研究開発を進めており、2015年度からナノグラフ・コーポレーションの前身である、米国ベンチャー企業のサイノード・システムズ社と共同開発を行ってきた。両社技術の組み合わせにより、顧客ニーズを満たせる見通しが得られたため、出資を行うことにした。

 両社で開発している負極材料添加剤は、革新的な層状構造のシリコンとグラフェンの複合技術を用いている。これにより、LIBの高容量化と、充放電を繰り返しても容量が落ちにくい長寿命化が可能となった。従来のLIBよりも1回の充電で長時間使用でき、寿命も延ばすことができる。

 今後、JNCでは市場拡大が期待されるLIBへの優れた部材供給を行うとともに、安定した品質の一層の向上を目指し、積極的に取り組みを行っていく。サイノード・システムズ社は2012年の創業で、今年から現社名となっている。

 

JNCグループ 人事(2019年1月1日)

2018年11月28日

 [JNC及び関係会社・人事](2019年1月1日)▽JNC石油化学市原製造所生産技術室長武田芳人▽解兼JNC生産技術部主席企画員、JNC石油化学市原製造所生産技術室主席成田憲昭▽同JNC石油化学市原製造所生産技術室長、同社同製造所長阿部將起。

JNC 熊本県の自社保有水力発電所を大規模改修へ

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2018年10月30日

 JNCは29日、熊本県球磨郡五木村に保有する頭地発電所の大規模改修工事を実施すると発表した。

 同社グループは、先端化学企業として液晶材料や有機EL材料の研究開発・製造販売を基幹事業とする一方、環境・エネルギー分野も重要な事業ドメインと位置付けている。

 国内に13カ所の水力発電所(最大出力合計9万4600kW)、4カ所の太陽光発電所(同1万6000kW)を保有し、再生可能エネルギーによる発電事業に注力。同社の水力発電所は、長期計画に基づく老朽対策により、その発電能力を維持してきた。

 クリーンエネルギーに対する社会的要請が高まる中、同社は発電能力の増強と電力の安定供給を実現するため、水力発電所の改修を順次進めている。

 今回、すでに工事を決定した10カ所の発電所に続き、頭地発電所についても大規模改修工事の実施を決定。来月に設計着手し、2022年4月に営業運転を開始する予定だ。

 頭地発電所は竣工から90年を迎える。水車・発電機の最適化を図ったところ、最大出力を下げることとなったが、機器の高効率化により年間発電量は増大する見込み。工事に際しては、環境と安全に十分配慮する。

 水力発電はCO2排出量が少なく、環境に優しい貴重な純国産のエネルギー。同社は、これまで培ってきた発電技術を生かし、自然環境、地域社会に配慮した事業活動を行い、将来にわたり安定したエネルギーの供給で社会に貢献していく。