BASF プラのメカニカルリサイクル向け添加剤を上市

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2021年10月8日

 BASFはこのほど、プラスチックリサイクルにおける喫緊の課題やニーズに対応する新しい添加剤「イルガサイクル」を上市した。

 メカニカルリサイクルによるプラスチックの生産量は2030年までにほぼ3倍になるとの予想で、年率約10%の成長に相当する。プラスチック業界はリサイクルポリマーの含有量を上げる検討を行う中、リサイクルプロセスにおける熱・機械的ストレスの品質への影響が課題だ。

 再生プラスチックに含まれる不純物や汚れに起因する樹脂の劣化促進や物性変化は、添加剤の配合で解決できる。「イルガサイクル」シリーズは包装材、自動車やモビリティ、建築や建設などの最終用途でのリサイクル含有率向上に向け、限られた加工性、不十分な長期熱安定性や屋外耐候性不足など、再生樹脂関連の品質問題に対処する。

 再生高密度ポリエチレン(HDPE)、ポリオレフィン、混合ポリマーの硬質用途での長期的な耐熱安定性を高める「PS030G」、フィルムや軟包装用の再生低密度ポリエチレン(LDPE)と直鎖状低密度ポリエチレン(LLDPE)の加工性と長期熱安定性を上げる「PS031G」、不純物を含む再生ポリプロピレン(PP)とポリオレフィンブレンドの加工安定性と長期的熱保護を提供する「PS032G」、屋外用の再生HDPEとPPブレンドの耐候性、熱・加工安定性を強化する「UV033DD」、ポリオレフィンリサイクル材料の加工安定性と長期的な熱安定性を付与し、残留不純物を中和し物性を向上させる「XT034DD」などのラインアップがある。これらは顆粒状・非発塵性で、リサイクルの各段階で安全かつ容易に使用できる。

 プラスチック業界での豊富な経験、酸化防止剤や光安定剤の高品質なシステムとアプリケーションに関する専門知識を組み合わせたソリューション「バレラス」のポートフォリオの一部として「イルガサイクル」は、プラスチックの循環、耐久性の向上、廃棄物の削減、省エネルギー、排出量の削減および生物多様性を促進し、プラスチック用途に持続可能性の価値をもたらすとしている。

出光興産 保育・介護施設に再エネ100%電気の供給を開始

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2021年10月8日

 出光興産はこのほど、100%子会社の出光グリーンパワーを通じ、ライクグループの運営施設へ、再生可能エネルギー100%の電力を今月9日から随時供給すると発表した。供給先はライクグループが東京都・神奈川県を中心に運営する保育・介護施設など82カ所で、年間約6300tのCO2排出量削減に貢献する。

 「プレミアムゼロプラン」は、再エネ(FIT電気含む)100%の電源構成に、トラッキング付非化石証書を組み合わせることで、供給する電力のCO2排出量をゼロとするプラン。今回の導入により、ライクグループで使用する年間約1335万kWhの電気が再エネ由来となり、約6300tのCO2削減に貢献する。なお、同プランは、再エネ100%の電力使用を目標とするRE100加盟企業も利用できる。

 ライクグループは保育・人材・介護事業を展開。待機児童の解消・女性活躍の推進・労働力人口の増加・介護離職の解消・介護需要への対応といった社会課題の解決に事業を通じて取り組むため、持続的な未来を創造することが前提であるとし、2050年までに事業活動で消費する電力を100%再エネに転換することを目標に掲げている。

 ライクグループが運営する施設のうち、82カ所の電力を同プランへ切り替えることで、ライクグループが掲げる「事業活動で消費する電力の40%を再エネに転換する」という2030年までの中間目標を、大幅に前倒して達成する見込み。

 出光興産は、引き続きライクグループの再エネ電力への転換をサポートするとともに、低炭素社会の実現に向けた経営をより一層支援するため、グループのソーラーフロンティアを通じた自家消費型太陽光発電システムの提供も今後進めていく予定。

100%再エネ由来の電気をライクグループに供給
100%再エネ由来の電気をライクグループに供給

ノーベル化学賞 「三井化学触媒科学賞」受賞者ら2氏に

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2021年10月8日

 スウェーデン王立科学アカデミーは6日、今年のノーベル化学賞を、「不斉(ふせい)有機触媒の開発」の功績により、独マックス・プランク石炭研究所所長のベンジャミン・リスト氏と米プリンストン大学教授のデイヴィッド・W.C.マクミラン氏に授与すると発表した。

 触媒は化学者には基本的なアイテムだが、研究者たちは長い間、原理的に触媒には金属と酵素の2種類しかないと考えていた。両氏は2000年に互いに第3の触媒を開発。不斉有機触媒と呼ばれ、小さな有機分子をベースにしている。

 ノーベル化学賞委員会のヨハン・オフィスト委員長は「この触媒のコンセプトは、独創的であると同時にシンプルであり、多くの人がなぜもっと早く思いつかなかったのかと不思議に思っているのも事実だ」と語る。

 2000年以降、有機触媒分野の技術は両氏をリーダーに驚異的なスピードで発展。新しい医薬品から太陽電池の光を捉える分子まで、あらゆるものの効率的な生産を可能にし、人々に多くの利益をもたらしている。

 なおマクミラン氏は、有機触媒の新しい展開の業績に対し、2011年「三井化学触媒科学賞」を受賞している。

 

MCCスポーツ 全日本大学サッカー連盟のスポンサーに

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2021年10月8日

 

スポンサー契約調印式 左:JUFAの吉見章理事長 右:佐藤文彦社長
スポンサー契約調印式 左:JUFAの吉見章理事長 右:佐藤文彦社長

 三菱ケミカルの子会社であるMCCスポーツは7日、全日本大学サッカー連盟(JUFA)との間で「全日本大学サッカー選手権大会」の特別協賛契約を締結したと発表した。

 同社は、人工芝製品などをはじめとする数々のスポーツ製品を展開。長年、製品の提供などを通じて大学サッカーの支援を続けてきた。今回、同連盟と特別協賛契約を締結することで関係を強化し、JUFAの活動や大学サッカーの発展にこれまで以上に貢献していく考え。

 同社は今後も、製品提供や関係団体との連携を通じて、「快適健康創造企業」として広く社会に貢献していく。佐藤文彦社長は「当社が全日本大学サッカー選手権の冠スポンサーとして協賛することで、大学サッカーのさらなるレベルアップを期待する。世間からより注目されるようサポートさせていただき、日本サッカー界の発展と世界トップレベルへの躍進に貢献していきたい」とコメントしている。

【ポリカーボネート特集6】SABIC(SHPPジャパン)

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2021年10月8日

高機能化とソリューションで、二桁成長を実現

 SABIC(サウジ基礎産業公社)は、2007年にGEプラスチック事業を買収し、イノベーティブプラスチックス事業部として35カ国で展開。ポリカーボネート(PC)の生産能力は、世界4拠点(米国とEUが各約50万t、中国とサウジアラビアが各約25万t)で約150万tとみられる。

 日本においては、1968年に、GEと長瀬産業の代理店契約により高品質PC「レキサン」の市場開発とコンパウンディングをスタートさせ、

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エレファンテック 「新木場R&Dセンター」を開設

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2021年10月8日

 

新木場写真 新たなR&Dセンターを拠点に、インク材料からインクジェット装置まで一貫して研究開発を行う
新木場写真 新たなR&Dセンターを拠点に、インク材料からインクジェット装置まで一貫して研究開発を行う

 プリンテッド・エレクトロニクス製造技術の開発やサービス提供を行うエレファンテックは7日、東京・江東区に「新木場R&Dセンター」を新規に開設すると発表した。

 同センターでは、インク材料からインクジェット(IJ)装置まで垣根なく一貫して研究開発を行うことで、効率的なプロセスを開発する環境を整備するとともに、IJによる環境に優しいものづくりの研究開発と社会への普及を加速していく考えだ。

 2階建て、延床面積578㎡。1階にはクリーンルームを設置し、IJを中心とした装置開発を進めていく。2階では主にインクや表面処理の材料評価や開発を行う。稼働開始は来年1月を予定する。

 同社は、IJによる金属印刷技術と無電解銅めっきを使ったフレキシブル基板の量産化に成功。従来に比べ桁違いに環境負荷が低く、低コストである利点が評価され、市場への浸透が進んでいる。ただ一方で、微細化や多層化などの性能面では既存技術に優位性があり、同社技術が市場の大半を置き換えるには至っていない。

 こうした背景の下、同社は、「新木場R&Dセンター」を新たな拠点として研究開発を推進し、性能面の向上を図ることで市場拡大を狙っていく。また、同センターを研究者や開発者がフルに活躍できる場と位置づけ、化学系、機械系、電気系、ソフトウエアなど幅広い分野からの新規採用を進めていく。

東ソー 重金属処理剤を値上げ、安定供給の継続図る

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2021年10月8日

 東ソーは7日、重金属処理剤の全グレードについて、2022年1月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、現行価格から「15円/kg以上」。

 同社は、コスト削減、省力化や合理化などのあらゆる施策を実施し、競争力のある製品の生産・供給に努めている。

 しかし、直近の原料価格ならびに各種ユーティリティ、物流費などのコスト上昇により、現行価格での販売が極めて困難な状況となっている。こうした状況を踏まえ、同社は、今後も安定供給を継続するため、値上げの実施を決定した。

 

昭和電工 次亜塩素酸ソーダを値上げ、コスト上昇に対応

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2021年10月8日

 昭和電工は7日、次亜塩素酸ソーダについて、今月15日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「6円/kg以上」。

 次亜塩素酸ソーダを取り巻く事業環境は、原材料価格、電力コストの上昇に加え、安全・安定生産のための設備の維持・補修費の高騰を受け、厳しい状況が続いている。さらには、安定供給を維持するための輸送費の上昇も収益悪化の要因となっている。

 同社は、製造原価の低減、経費の削減や物流の効率化など、コスト削減に努めてきたが、安定生産と安定供給を維持するため、値上げせざるを得ないとの結論に達した。