投稿者: サイト管理者

帝人フロンティア　「2020春夏スポーツウエア素材展」を開催

,

2018年12月6日

　帝人フロンティアは2020春夏スポーツウエア向けに、「新世代スポーツウエア」コンセプトと、新製品の「デルタSLX」などを提案する。4、5日に東京都中央区のプラザマームで開催した「2020春夏スポーツウエア素材展」で紹介した。

「新世代スポーツウエア」の製品例
「新世代スポーツウエア」の製品例

新世代スポーツウエアのコンセプトは、東京オリンピックの開催が迫る中で、スポーツ機能やスポーツテイストを生活全体に取り込んだスポーツライフスタイルウエアが求められているとの認識を基に提案。展示会では多様な快適素材を使った、スポーツでも、アスレジャーとしても使えるウエアの製品例を披露した。

　その一つ、高通気フィールドジャケットとパンツは、高通気素材の「エアインプレッション」を使用。ジャケットは高通気を保ちながら撥水性をもち、春夏の活動的なシーンを快適に過ごすことができる。パンツは高通気で衣服内コンディションを高め、快適運動と新しいシルエットを可能にした。

　また、新快適トラックジャケットとマルチフィールドパンツは、ポストジャージをコンセプトに開発。物性・機能・品位を高次元で融合させた「デルタ」を使い、リラックス感と表情豊かな外観、レトロなデザインにフレッシュな素材を加え、スポーツミックスの着こなしを可能にした。

　一方、素材の中で特に注力していたのが「デルタSLX」である。高バランス素材の「デルタ」とPTT繊維「ソロテックス」を糸の段階で融合させ、理想的な着圧感と高密度でナチュラルな質感を実現した。「デルタ」のソフトな伸びと「ソロテックス」の優れた復元性を複合することで、独自のストレッチ性も生み出した。さらに、吸汗速乾性、撥水性、強度・形態安定性、UVカット性・防透性なども兼ね備えている。

　同社ではこの新素材を、スポーツをはじめ、ファッション、学生服・ユニフォームなどの機能性衣料などへと幅広く用途展開する方針だ。展示会では、このほかに「涼感」「汗対応」「防水・防風」「ストレッチ」の快適四テーマに沿った素材など、スポーツの新しい流れをとらえた多様な素材を紹介していた。

昭和電工　人事（2019年1月3日）

2018年12月6日

［昭和電工・人事①］（2019年1月3日）▽退任（執行役員最高財務責任者（CFO）財務・経理部、情報システム部管掌）加藤俊晴▽同（同役員セラミックス事業部長兼アルミナプロジェクトマネージャー横浜事業所、塩尻事業所管掌）大王宏▽同（同役員社長付特命担当（AI戦略推進担当））山本卓司▽同（シニアコーポレートフェローHD事業部技術開発統括部長）酒井浩志▽同（コーポレートフェローCSR部長）岩出斉▽同（同フェローHD事業部生産・技術統括部長）黒江徹▽同（同フェローカーボン事業部大町事業所長）吉田義昭▽同（同フェロー財務・経理部IR室長）加藤信裕▽同（同フェロー徳山事業所長）稗田隆紀▽同（同フェローエネルギー・電力部長）戸早孝幸▽同（同フェロー中国総代表戦略企画部中国室長兼昭和電工管理（上海）有限公司総経理）山田一成▽同（同フェロー事業開発センター先端技術開発研究所長）小山珠美▽同（同フェローカーボン事業部）飛戸正己▽同（同フェロー生産技術部プロセス・ソリューションセンター長）上山伸英▽同（同フェロー法務部長）狩野晃嘉。

クラレグループ　人事（2019年1月1日）

2018年12月6日

［クラレ関連・人事］（2019年1月1日）▽機能材料カンパニーメタアクリル事業部長中村吉伸▽入間カントリー倶楽部社長補佐（2019年3月同社社長就任予定）松井茂【入間カントリー倶楽部】▽社長補佐松井茂（2019年3月株主総会開催日予定）▽社長松井茂▽取締役会長河内辰雄【クラレトラベル・サービス】（2019年3月株主総会開催日予定）▽社長松原敏▽退任（社長）尾古雅章。

三菱ケミカル　人事（2019年1月1日）

2018年12月6日

［三菱ケミカル・人事］（2019年1月1日）▽大陽日酸常務執行役員CCO（大陽日酸グループCCO）併せて全社的内部統制管理責任者二又一幸▽コンプライアンス推進統括執行役員人事部、労制部、人材・組織開発部、内部統制推進部所管、常務執行役員総務部、法務部、広報部所管片山博史。

 

昭和電工　組織改正（2019年1月4日）

2018年12月6日

［昭和電工／組織改正］（2019年1月4日）①全社組織機▽各々配下の組織を柔軟且つ機動的に運営できるよう、全社組織機構図の範囲を、社長直下の事業部・事業所・研究所・スタッフ部門に変更する②パワー半導体プロジェクト関係▽パワー半導体プロジェクトをHD事業部に統合し、HD事業部を「デバイスソリューション事業部」に改称する③研究開発組織▽事業開発センターに代わり、「融合製品開発研究所」の機能を拡大し、社長直下に配置する▽分析物性センター、計算科学・情報センターは、「融合製品開発研究所」所管とする▽安全性試験センターは、後述する「レスポンシブルケア部」所管とする▽次世代研究テーマや先端技術の探索機能を、新たに「先端技術ラボ」として社長直下に配置する。なお、先端技術開発研究所の研究室・事業開発室の機能は、開発ステージがアップしたため「融合製品開発研究所」に移管して開発を加速する④スタッフ部門組織▽CSR部を「レスポンシブルケア部」に改称し、RCマネジメントの専任組織とする▽総務・人事部を分離し、総務機能（含む広報・秘書機能）を担う「CSR・総務部」と、人事機能を担う「人事部」を設置する。なお、CSR部におけるCSR統括機能及びリスク管理機能は、「CSR・総務部」に移管する▽ＣＳＲ会議を廃止する。なお、CSR会議配下の各推進会議は、所管部を明確化のうえ、個別に経営会議にて議論することとする⑤アルミナプロジェクト▽セラミックス事業部配下のアルミナプロジェクトを廃止する。

 

ランクセス　独レバクーゼンのイオン交換樹脂設備を強化

, ,

2018年12月6日

　ドイツの特殊化学品メーカーのランクセスはこのほど、ドイツ・レバクーゼン拠点のイオン交換樹脂製造設備に数100万ユーロを投資し、プロセス技術と稼働効率の最適化を図ると発表した。同プロジェクトは、2019年上半期に完了する予定。

　イオン交換樹脂の需要は、特に電気自動車の普及によりバッテリー業界で増加、電池の製造に不可欠な金属（リチウム、ニッケル、コバルト）の抽出に用いられている。

　ランクセスの経営委員会メンバー、レニェー・ファン・ラッセル氏は、「イオン交換樹脂ビジネスでは、多くの未来型産業に大きな可能性を感じている。当社の技術を最適化することで、この可能性をより有効に活用していく。今回の投資により、ドイツの製造活動の中心としてレバクーゼン拠点の位置付けを一層強化する」との展望を示した。

　イオン交換樹脂は、液体中の様々な物質を吸収するポリマービーズ。取り除く物質によって異なる機能を備えたビーズが使用される。家電向けでは、食器洗浄機の硬水軟化装置や家庭用水ろ過装置のカートリッジなどがある。水道水から不要なカルシウム、マグネシウム塩、鉛イオン、銅イオンなどを除去し、生活用水や飲料水の品質を向上させる。

　発電所では、プロセス水や蒸気の高純度化に使用されている。設備内のスケール付着や腐食を防止し、施設の効率性を高めるほか、安全な稼働、総合的には施設の耐用年数を向上させる。また、地下水や工業廃水の有機汚染物質、水銀やカドミウムなど無機重金属の除去にも用いられている。

　ランクセスの液体高純化テクノロジーズ（LPT）ビジネスユニットは、水処理ソリューションでの世界有数のプロバイダー。イオン交換樹脂に加えて、逆浸透と限外ろ過向けの膜ろ過エレメントも提供している。イオン交換樹脂製造プラントは、レバクーゼンをはじめ、ビターフェルド（ドイツ）、ジャガディア（インド）の3拠点にある。

AGC　スペイン原薬製造会社を買収しCDMO事業拡大

, ,

2018年12月6日

　AGCはこのほど、ベイリンガーインゲルハイム（ドイツ）との間で、合成医薬品原薬製造会社であるMalgrat Pharma Chemicals社（スペイン：MPC社）の買収について合意し株式譲渡契約を締結したと発表した。

　MPC社買収により、これまで日本を拠点にしていたAGCの合成医薬品CDMO（製造受託に加え、製造方法の開発を受託・代行する会社）事業に、FDAなど各国当局に登録された欧州拠点が新たに加わる。なお同買収は、関係規制当局の承認を前提としている。

　MPC社は、cGMP（医薬品・医薬部外品の製造管理・品質管理の基準）に対応した合成医薬品原薬の製造において長い歴史と豊富な実績をもち、開発医薬品から商用医薬品まで幅広いスケールの生産に対応できるだけでなく、将来の拡張用地も備えている。

　独自のフッ素技術と、自社創薬を含む豊富な経験をもつAGCにMPC社を加えることで、欧州で合成医薬品中間体から原薬まで一貫して生産できる体制を構築し、今後も大きな需要の伸びが見込まれる欧州市場でのプレゼンスを高めるとともに、世界中の顧客に向けた合成医薬品CDMO事業をより一層拡大していく。

塩ビ樹脂　12月のインド向け輸出は20ドル高に

,

2018年12月6日

　塩ビ樹脂（PVC）の12月分のアジア輸出価格は、インド向けがCFR920～930ドル/t、中国・その他向けは860～870ドル/t、とそれぞれ前月から20ドル高となり、4カ月ぶりの上昇で決着した。

　台湾大手メーカーも、インド向け同20ドル高の910ドル/t（ボリュームディスカウント十ドル）、中国向け同20ドル高の860ドル/t（同）で決着している。輸出価格は、新興国における通貨安の影響などを背景に、インドをはじめとしたアジア地域に域外玉が流入したため、前月まで3カ月連続で下落傾向にあった。ただ、需要期に入ったことで、底値感から需要家の買いが強まっているようだ。

　インドは、農業用パイプの需要が伸長していることに加え、インフラ用途も堅調に推移している。インド・ルピーの通貨安の影響が懸念されていたが、足元では反転傾向にあることも、輸入環境が改善する要因となった。中国では、カーバイド法が高値を維持し、設備は高稼働となるなど、PVC需要は堅調だ。

　米中貿易摩擦によりPVC製品の輸出減少が心配されているが、まだ目に見える影響は出ていないもよう。米国品についても、価格を押し下げるほどの量までは増加していないが、12月に年度末の在庫調整が始まれば、玉の流入が増える可能性がある。

　今後の輸出価格については、11月で底を打ったと見られることから、年明け1月以降も上昇基調となる見込み。ただ、世界情勢の不安定化が実体経済を冷やすとの指摘も出ているため、市場動向を注視する必要がある。

　一方、日本のPVC輸出については、10月は前年比23％増の6万1000t（VEC発表）と今年初めて6万ｔの大台となった。荷動きの調整により9月が4万5000tと少なかった反動で10月の輸出量が増加した。とはいえ1―10月期で見ると、前年同期比10％減で推移しているため、2018年（暦年）の輸出量は、56万～58万t程度（2017年は60万8000t）となりそうだ。

三井化学　「東京都スポーツ推進企業」に4年連続認定　

,

2018年12月6日

　三井化学はこのほど、今年度の「東京都スポーツ推進企業」に4年連続で認定されたと発表した。社内で実施している「ヘルシーマイレージ合戦！」が評価された。

　「ヘルシーマイレージ合戦！」は、運動量や健康的な生活で得られるマイルを、ゲーム感覚で楽しみながら貯める3カ月間のプログラム。国内九事業所と海外赴任者を含む出向者を参加対象とし、3～6人で構成する任意のチームか個人でエントリーする。マイルはパソコンやスマホアプリから手軽に入手できる。年に2回の実施により、3年間で延べ1万8000人を超える社員が参加した。

　また、本社を含めた計九事業所の健康管理室に配置している専属産業医や保健師、衛生管理者が運用・推進し、小規模事業者や関係会社の主要工場の嘱託産業医・看護師からの協力も得ながら、グループ社員の健康増進をサポートしている。

　「東京都スポーツ推進企業」は2015年度から始まった制度で、従業員のスポーツ活動を推進する優れた取り組みや、スポーツ分野での社会貢献活動を実施している企業などを認定するもの。同社では今後も「ヘルシーマイレージ合戦！」を継続的に実施し、全社員の健康増進を図るとともに、運動を通じたコミュニケーションの活性化に努めていくとしている。

 

帝人グループ　蘭社の株式取得でウェアラブルデバイスを強化

, ,

2018年12月6日

　帝人グループは5日、ウェアラブルデバイスの研究開発・デザインを手掛けるオランダのスタートアップ企業、エリタック社（ユトレヒト市）が新たに発行した株式25000株を取得したと発表した。オランダでアラミド繊維事業を展開する、同社グループのテイジン・アラミド（アーネム市）が、11月29日付で取得したもの。

　これにより、エリタックの発行済み株式の20％を持つことになり、同社グループから1名がエリタックの取締役に就任した。今後は、エリタックがこれまで開発してきたウェアラブル技術を駆使するとともに、素材サプライヤーとしての知見を生かし、ファーストレスポンダーへの対応力を一層強化することで、トータル・セーフティ・ソリューション・プロバイダーとしての地位を確立していく。

　帝人グループは、重点領域の1つとして「安心・安全・防災ソリューション」を掲げ、災害対策・社会インフラ整備などの用途に向けた事業展開を通じて、安全性向上を実現するトータル・セーフティ・ソリューション・プロバイダーを目指している。

　一方、エリタックは、消防士・警察官・救急隊員など緊急を要する状況での活動が求められ、強いストレスにさらされるファーストレスポンダー向けに、視覚が遮られても、触覚から脳に伝わる情報を活用できる革新的なウェアラブルナビゲーションシステムを開発している。

　こうした中、テイジン・アラミドは、トータル・セーフティ・ソリューション・プロバイダーを目指す一環として、2017年にエリタックと折半出資による合弁会社、センタス社（ユトレヒト市）を設立。すでにセンタスは、緊急車両向けに、シート座面に搭載された振動モーターから発せられる振動により、ドライバーに進行方向を誘導できる画期的なナビゲーションシステムを実用化。オランダ国内の一部の消防隊で採用が進んでいる。

　帝人グループは、こうした取り組みを通じてエリタックの豊富な発想力や技術開発力、ユーザーの声を反映した製品化能力などを高く評価し、このたび株式を取得することとなった。