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　クラレの2018年12月期第3四半期の連結決算は、有形固定資産の減価償却方法の変更などで、ビニルアセテートセグメントが減益となったことなどにより、増収減益となった。

　売上高は前年同期比19％増の4499億円、営業利益は同2％減の572億円、経常利益は同4％減の548億円、純利益は同7％減の351億円。営業利益については、数量・操業度では同185億円のプラスとなったが、交易条件で同マイナス25億円、経費その他がマイナス172億円となり、全体として同11億円の減益となった。

　セグメント別では、ビニルアセテートは増収減益。各事業とも販売を伸ばしたが、有形固定資産の減価償却方法と耐用年数、全社共通費の配賦方法の変更が響き減益となった。

　ポバール樹脂・光学用ポバールフィルム・水溶性ポバールフィルムは、順調あるいは販売数量が拡大。PVBフィルムは原燃料価格上昇の影響を、EVOH樹脂「エバール」は、米国工場の定期修理と能力増強工事遅延の影響を、それぞれ受けた。

　イソプレンも増収減益。イソプレン関連では、ファインケミカル・熱可塑性エラストマー「セプトン」・液状ゴムともに数量が伸びたが、原燃料価格上昇の影響を受けた。 耐熱性ポリアミド樹脂「ジェネスタ」も、自動車用途などで販売が拡大したが、原燃料価格上昇の影響を受けた。

　機能材料は増収増益。メタクリルは好市況が継続したことに加え、高付加価値品の販売が拡大。メディカルは歯科材料のジルコニア系製品の拡充が寄与した。カルゴン・カーボンは米国を中心に販売量が増加したが、炭素材料は汎用用途の販売量が減少した。

　繊維は減収減益。人工皮革「クラリーノ」は、ラグジュアリー商品用途への拡販が進んだ。生活資材では「クラフレックス」で高付加価値品の販売が拡大した。ビニロンは原燃料価格上昇の影響を受けた。通期の業績予想は、前回発表から変更していない。

　東洋紡は8日に都内で会見を開き、2019年3月期第2四半期の連結業績を発表した。決算説明に先立ち、9月6日に敦賀事業所で発生した火災事故に触れ、斧泰三経理部長は火災のお詫びとともに業績への影響を説明した。

　同火災ではエアバッグ用原糸、クッション材「ブレスエアー」、衣料用ナイロンなどの製造設備が被災。「固定資産と棚卸資産が使用できるかどうかの精査を行っているが、現時点での損害額は未確定だ。また、

　昭和電工は8日、2018年12月期第3四半期の連結業績を発表した。売上高は前年同期比29％増の7249億円、営業利益は140％増の1345億円、経常利益は217％増の1342億円、純利益は324％増の993億円となった。

　加藤俊晴取締役執行役員は「石油化学セグメントでは定修要因はあったが、収益は想定以上に推移した。黒鉛電極は昨年の平均価格に対し、第1四半期が3倍、第2四半期が3倍強となり、第3四半期は

　太陽石油は9日、2019年3月期第2四半期の業績（単体）を発表した。売上高は前年同期比8％減の2838億円、営業利益は1％減の103億円、経常利益は12％減の93億円、純利益は17％減の68億円。なお、在庫評価益を除いた経常利益は93％減の9億円だった。

　上期は、原油価格上昇に伴い販売価格が上昇した一方、四国・山口両事業所で実施した大規模定修の影響で、生産数量と販売数量が減少し減収となった。損益は、原油価格上昇による在庫評価益を計上したものの、定修による販売数量の減少により減益となった。

　東レの2019年3月期第2四半期の連結決算は、売上高と経常利益が過去最高となったが、営業利益は減益となった。売上高は前年同期比14％増の1兆1912億円、営業利益は同1％減の777億円、経常利益は同1％増の774億円、純利益は同2％増の485億円。

　営業減益の要因について、日覺昭廣社長は