日本スチレン工業会が23日に発表した生産出荷実績によると、2018年(暦年)のポリスチレン(PS)の国内出荷は前年比1%減の66万2000tとなった。
同日開催の定例会見で佐藤公会長(PSジャパン社長)は、「各社の公称能力でみると稼働率は81%程度だが、定修要因などを考えれば、ほぼフル稼働だった」とし、「1月の値下げを見越した買い控えの影響により12月の出荷量が減少したが、その要因を除けば前年並みの実績だった」と総括した。
用途別では
2019年1月24日
2019年1月24日
クラレはこのほど、ガラス中間膜「セントリグラス」を対象としたデザインコンペティション「『セントリグラス』イノベーションアワード」で、3件の受賞プロジェクトを決定したと発表した。
同コンペはセントリグラスの20周年を記念したもの。ガラスを生かした建築物や構造体を対象に、昨年6月から9月にかけて募集を行い、10月にドイツのデュッセルドルフで開催された「グラステック2018」で授賞式を行った。
同コンペでは世界中の建築家、エンジニア、ファサードコンサルタント、ガラス加工業者から集まったプロジェクトを、建築業界の著名人で構成された国際色豊かな審査委員会が審査し、各部門の受賞プロジェクトを決定した。
エンジニアリング部門最優秀賞は、エッカースリー・オキャラハン社のジェームズ・オキャラハン氏とリーサ・ラミグ氏による「スティーブ・ジョブズ・シアター・パビリオン・プロジェクト」。
Apple社とエッカースリー・オキャラハン社の密接な関係により実現した作品で、直径47mのシアター・パビリオンを覆う80tのカーボンファイバー製の屋根は、ガラスだけで支持された構造物としては世界最大となる。
屋根を支える高さ7mのガラス製の円筒は、厚さ12mmのガラス4枚に、中間膜であるアイオノマーシート「セントリグラス」をサンドイッチ状にはさんだパネルで構成している。
レジリエンス部門最優秀賞は河南福鑫玻璃の「張家界の大峡谷に架かる壮大なガラス橋プロジェクト」。谷底からの高さ260m、長さ430mの橋で、開通した2016年当時は世界最長で、最も高い場所に架けられたガラス床の橋だった。
橋の床部分は3×4mの合わせガラスパネルで構成。厚さ50mmのパネルは、16mm低鉄ガラス3枚に、セントリグラス2枚を挟んで作られている。
エステティクス部門最優秀賞は広東南亮芸術玻璃科技股份の陳銘波氏による「桂林ワンダトラベルセンター(桂林万達文旅展示中心)プロジェクト」。特殊な波型ガラスを採用し、万達(ワンダ)グループの目標である、地域文化と周囲の美しい景観を十分に生かした複合観光施設の創造を実現した。
セントリグラスは、ガラス越しに景色を見た時に異なる遠近感が得られるガラス構造体の強度向上に貢献している。
2019年1月24日
三井化学は、眼鏡記者会(東京都台東区)が主催する「2018年度業界功労者表彰」を受賞し、今月18日に行われた同会の新年賀詞交歓会で表彰を受けた。
今回の受賞は、メガネレンズ材料「MRシリーズ」の研究開発と製品供給による眼鏡業界への長年にわたる貢献、および眼鏡業界の未来を広げる次世代アイウェア「タッチフォーカス」の開発が大きく評価されたもの。
「MRシリーズ」は、1990年代に世界で初めて、チオウレタン樹脂で高屈折率を実現したメガネレンズ材料。安全でクリアな、薄くて軽いメガネレンズの提供を可能にした。
同社は、低屈折率から高屈折率までの幅広いラインアップのレンズ材料を展開しており、プラスチックレンズ材料全体では世界シェア45%をもつ。特に高屈折率レンズ材料では、同シリーズが世界シェアの90%を占める。
一方、「タッチフォーカス」は、ワンタッチで遠近を瞬時に切り替えられる電子メガネ。フレームのタッチセンサーに触れると、メガネレンズ内の液晶が駆動し、瞬時に遠近の視界が切り替わる。10年以上の開発を経て、昨年2月に販売を開始。現在、全国30店舗以上のメガネ小売店で展開している。
同社は今後も、消費者の快適な生活や目の健康に貢献する「Quality of View」の向上に取り組み、新たなレンズ材料・部材・製品や周辺技術の開発を進めていく。
2019年1月24日
2019年1月24日
2019年1月24日
BASFジャパンはこのほど、成長に向けた施策の一環として、3月6日に本社を現在の東京都港区六本木から、中央区日本橋に移転すると発表した。同社の本社移転に伴い、BASFカラー&エフェクトジャパン、BASF出光の本社も同時に移転する。
新住所は、〒103―0022 東京都中央区日本橋室町3丁目4番4号 OVOL日本橋ビル3階。新電話番号・FAX番号は、BASFジャパンが電話:03(5290)3000、FAX:03(5290)3333。BASFカラー&エフェクトジャパンが電話:03(5290)2424、FAX:03(5290)2425、BASF出光が電話:03(5290)2400、FAX:03(5290)2410(いずれも代表番号)。
多くの顧客企業がある同エリアへの移転により、双方の行き来をより簡便にし、本社に所属する約7割の社員の通勤利便性を高める。
日本橋の新本社オフィスデザインには「アクティビティ・ベースド・ワークプレイス」(ABW)の概念を適用し、仕事内容に合わせて、社員が自ら働く場所や、机・椅子などのセットアップをその都度選択し、最も効率よく働ける環境を主体的に選べる体制を整える。
また、25年にわたり実施してきたフレックスタイム制度を、コアタイムをなくした「スーパーフレックスタイム制度」に進化させ、同時にテレワーク制度を初めて導入する。
このほか、会議の生産性向上やITインフラの強化、社内業務プロセスの効率化など、社員主導型の全社的な施策にも取り組み、組織全体の生産性を向上することで競争力の強化を目指す。
石田博基社長は「当社は今年10月に創立70周年を迎える。次の70年、100年も日本のお客様とともに歩み、成長し続けられる企業であるためには、トップダウン・ボトムアップの双方から理想的な働き方を追求し続けなければいけない」と述べ、「より濃く働く」ための働き方改革を推進することで、生産性の向上と競争力の強化、顧客への貢献を図りたい考えだ。
2019年1月24日
2019年1月24日
GSユアサはこのほど、グループのジーエス・ユアサ テクノロジー(GYT)製のリチウムイオン電池が、今月18日に宇宙航空研究開発機構(JAXA)が内之浦宇宙空間観測所で打ち上げたイプシロンロケット4号機に採用されたと発表した。
GYT製の「ロケット共通リチウムイオン電池」はイプシロンロケット4号機の1~3段目に搭載されており、ロケットの制御系機器などに電力を供給する。また同ロケットには、飛翔中のロケットの姿勢制御系機器に必要な電力供給の働きをするGYT製の駆動用熱電池も採用されている。
ロケット共通リチウムイオン電池はJAXAからの開発要求を受け、IHIエアロスペースとの契約によりGYTが開発したもので、イプシロンロケット初号機から継続して採用されている。
GYTは特殊用途の電池や電源を開発・製造販売しており、水深6500mの深海から上空3万6000kmの宇宙空間まで、海・陸・空の特殊環境フィールドで、高性能かつ高品質な電池を提供している。
今後も高性能リチウムイオン電池の開発・製造を通じて、宇宙開発事業へ貢献していく。
2019年1月24日
2019年1月24日