アジア石化市況 エチレン需給緩和で下落基調に

2022年1月11日

ベンゼン4月以来の900ドル割れ、SMも連れ安

 アジア地域の2021年11月第4週の石化市況は、川下の需要の弱さや原油・ナフサ安の影響などにより、全般的に弱含みの展開となった。エチレンは前週比5ドル安の1115ドル/tでの取引となり、10月第4週の1200ドル/tをピークに、これで

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日本触媒 抗ウイルス効果の新規コーティング材を共同開発

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2022年1月11日

日本触媒と大阪大学大学院工学研究科応用化学専攻の宇山浩教授のグループは7日、様々な素材表面に抗菌および抗ウイルス効果の付与が期待できる “日本触媒 抗ウイルス効果の新規コーティング材を共同開発” の続きを読む

旭化成 組織改正(4月1日)

2022年1月11日

[旭化成/組織改正](4月1日)【マテリアル領域】▽現行の「基盤マテリアル事業本部」、「パフォーマンスプロダクツ事業本部」、「スペシャルティソリューション事業本部」という3事業本部制から「環境ソリューション事業本部」、「モビリティ&インダストリアル事業本部」、「ライフイノベーション事業本部」からなる3事業本部制に再編する▽「旭化成エレクトロニクス」を新設する「ライフイノベーション事業本部」に移管する【研究・開発本部】▽「繊維技術開発センター」と「高機能ポリマー技術開発センター」を統合し、「サステナブルポリマー研究所」へ改称する▽「研究開発センター」を「蓄エネルギー研究所」に改称する▽「高機能マテリアルズ技術開発センター」を「先端材料・システム研究所」に改称する。

 

クボタケミックス 組織改正(1日)

2022年1月11日

[クボタケミックス/組織改正](1日)▽「中国支店」と「四国支店」を統合し、「中四国支店」とする▽「中四国支店」の管轄下に「四国営業所」を設置する▽「生産管理部」をものづくり本部からコーポレート本部に移管する。

三菱ケミカルホールディングス 4月から新体制、スリムな組織に

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2022年1月11日

 三菱ケミカルホールディングスは7日、4月1日からの新体制を発表した。

 同社は昨年12月に公表した新経営方針の中で、「戦略遂行のためのスリムな組織」を掲げ、傘下法人(三菱ケミカル、田辺三菱製薬、生命科学インスティテュート)を含めた執行体制のスリム化を目指していた。

 組織体制として、①グループが一体となって戦略を遂行する新組織体制の意義に鑑み、傘下の法人には、社長および執行役員を置かず、代表取締役が法人を代表し業務執行を行う、②従来の専務、常務などに代え、コーポレート・事業の各部門を所管する役員の呼称として、「エグゼクティブバイスプレジデント」および「シニアバイスプレジデント」を用いる、としている。

 三菱ケミカルHDの代表執行役の人事では、三菱ケミカル代表取締役常務執行役員の福田信夫氏が、代表執行役エグゼクティブバイスプレジデント(チーフサプライチェーンオフィサー)に就任。代表執行役はジョンマーク・ギルソン社長との2人体制となる。また、三菱ケミカルHD代表執行役常務の池川喜洋氏は、執行役エグゼクティブバイスプレジデント(石化/炭素所管)に就任する。一方、三菱ケミカルの代表取締役は福田氏と池川氏が兼務し、和賀昌之社長は取締役となる。

日本ゼオン 組織改正(1日)

2022年1月11日

[日本ゼオン/組織改正](1日)▽生産本部傘下に、氷見二上工場および敦賀工場の2工場を新設▽高機能部材事業部下の部材品質保証部を改編しカスタマーサービス部とする。