ダイセル 人事(2022年1月1日)

2021年12月28日

[ダイセル・人事](2022年1月1日)▽解兼エンジニアリングセンタープラントエンジニアリンググループリーダー、執行役員同センター長瀧川高春▽同センター同グループリーダー、参与同センター長補佐阪口哲夫▽同センター戦略企画グループリーダー辻清光▽同センター同グループ兼同センタープラントエンジニアリンググループ和泉谷博雄▽同センタープラントエンジニアリンググループ副グループリーダー、同センター戦略企画グループ主席部員岡田正也▽同センタープラントエンジニアリンググループ主席部員福田浩之▽同吉本博之▽同センター同グループ主任部員秋吉栄宏(2022年2月1日)▽共栄殖産西村通。

クラレ 人事②(2022年1月1日)

2021年12月28日

[クラレ・人事②](2022年1月1日)【技術本部】▽海外技術統括部長大熊宏和▽生産プロセス・設備開発推進部長嶋村重孝▽設備技術統括部設備管理統括グループリーダー井垣匡裕▽同部設計統括グループリーダー小田義弘▽同部電装統括グループリーダー兼動力統括部主管石野浩▽技術開発センター化学プロセス開発グループリーダー江口賢【ビニルアセテート樹脂カンパニー】▽生産技術統括本部研究開発・品質統括部長(倉敷駐在)兼ビニルアセテートフィルムカンパニー生産技術統括本部研究開発・品質統括部長(倉敷駐在)兼IPマネジメントセンター主管(倉敷駐在)楠藤健▽ポバール樹脂事業部グローバルオペレーショングループリーダー加藤雅己▽同事業部グローバル生産技術グループリーダー中野賢一▽エバール事業部主管羽田泰彦▽同事業部市場開発部長兼同事業部製品・品質統括部長尾下竜也【イソプレンカンパニー】▽生産技術統括本部長資延信雄▽同本部生産技術統括部長西村望▽イソプレンケミカル事業部化学品販売部長大垣正泰▽同事業部品質・開発統括部長中山修▽エラストマー事業部長岸井史郎▽同事業部クラリティ事業推進部長兼同事業部同部販売マーケティンググループリーダー豊田恭郎。

積水化学工業 省エネ大賞に、ハイムの情報提供サービスが評価

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2021年12月28日

 積水化学工業はこのほど、同社住宅ブランド「セキスイハイム」の住居者に対する「スマートハイムナビ」「スマートハイムFAN」による省エネ情報提供サービスが評価され、「2021年度省エネ大賞」の製品・ビジネスモデル部門において「省エネルギーセンター会長賞」を受賞した。

2021年度省エネ大賞

 「省エネ大賞」は、省エネ意識、活動および取り組みの浸透、省エネ製品などの普及促進に寄与することを目的とし、産業、業務、運輸各部門における優れた省エネ取組みや、先進的で高効率な省エネ型製品などを表彰する制度。

 同社は、環境問題をはじめとする社会課題の解決や強固な経営基盤の構築を事業の成長力として位置づけ、「顧客価値」と「事業価値」の両立によるESG経営を推進している。その一環として、セキスイハイムの住居者に対し、2004年から省エネルギー推進につながる情報提供サービスに取り組んできた。

 今回、この取り組みの独自性と継続性が評価され、新設された「省エネコミュニケーション分野」での受賞となった。同社は今後もより多くのユーザーに、地球環境に貢献する住まいと住まい方の提供を通じ、脱炭素社会の実現に向けた貢献を拡大していく。

KHネオケム 冷凍機油原料を増強、95億円を投資

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2021年12月28日

 KHネオケムは27日、機能性材料事業の主力製品である冷凍機油原料などの生産能力を増強するため、千葉工場(千葉県市原市)に設備投資を行うと発表した。投資金額は約95億円。2022年6月に着工し、2024年8月の稼働を予定している。

 近年、新興国などにおけるエアコン市場の拡大や、オゾン層保護並びに地球温暖化抑制に配慮した冷媒へのシフトに伴い、同社の冷凍機油原料の需要が伸長している。冷凍機油はエアコンの内部で冷媒を循環させるために使用する潤滑油だが、今後も国際的な環境規制の強化に伴い、環境配慮型冷凍機油のさらなる需要伸長が予想されている。

 同社は、今回の設備投資により冷凍機油原料をはじめとする千葉工場全体の生産能力を増強・最適化することで収益力を一層強化するとともに、冷凍機油原料の供給拡大を通じて環境に優しい社会の実現に貢献していく。

日本化学会 吉野彰研究助成対象を決定、名大の佐藤准教授に

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2021年12月27日

 日本化学会はこのほど、2021年度の吉野彰研究助成対象者を、名古屋大学大学院工学研究科化学システム工学専攻・特任准教授の佐藤勝俊氏に決定したと発表した。研究題目は「準安定構造活性点の集積によるCO2とアンモニアからのメタン一段合成を目指した高活性ハイブリッド触媒の創製」。助成金額は200万円で研究実施は、助成金交付日から2年間となっている。

 吉野彰研究助成は、LIB開発における革新的な功績により2013年度に「The Global Energy Prize(ロシアで創設されたエネルギー分野のノーベル賞と云われる最も権威ある賞)」を受賞した吉野彰氏(旭化成、日本化学会名誉会員)が、その報奨金をエネルギー、環境、資源分野の研究活動の活性化のために有効に使いたいとの思いから日本化学会に寄附し、その基金を基に創設された。

 なお、選考は「吉野彰研究助成選考小委員会」による厳正な審査と「吉野彰研究助成委員会」での審議、理事会においての承認を経て進められた。

クラレトレーディング 人事(2022年1月1日)

2021年12月27日

[クラレトレーディング・人事](2022年1月1日)▽取締役社長補佐山名吉浩▽樹脂・化学品事業部長神田宏樹▽クラレトレーディングベトナム社長補佐吉住有司▽クラレトレーディングベトナム社長南和宏▽産資・クラリーノ事業部繊維資材部長緒方宏紀▽同事業部クラリーノ販売部長山田友▽経営管理本部経営企画室主席部員兼同室CDT推進グループリーダー小野田明俊▽同本部CSR推進室業務管理部主席部員兼同室同部業務グループリーダー宮野哲行▽同本部同室長補佐兼同室審査・法務部主席部員兼同室同部法務グループリーダー西川均▽同本部同室同部長松原聡。

クラレ 人事①(2022年1月1日)

2021年12月27日

[クラレ・人事①](2022年1月1日)【経営企画室】▽室長補佐中東孝夫▽経営企画部次長松川英行▽IT統括部長薮田寿夫▽同統括部主管谷祥之介【サステナビリティ推進本部】▽本部長井出章子▽本部長補佐大木弘之▽サステナビリティ推進部長伊達毅▽品質マネジメント部長矢田和之▽法務部長吉冨亮弘▽同部主管永井靖▽【グローバルデジタルトランスフォーメーション推進室】▽ITガバナンスグループリーダー(大阪駐在)兼データアナリティクスグループリーダー(大阪駐在)高原泰弘【経理・財務本部】▽本部長兼財務部長難波憲明▽経理部長國谷正弘【総務・人事本部】総務部長兼同部秘書グループリーダー野本健司▽研修所研修第1グループ主管鍛冶屋敷強▽大阪総務部長兼クラレ健康保険組合桃谷雄志▽人材開発部次長(大阪駐在)玉置孝二【購買・物流本部】▽原料部グローバル企画グループリーダー濃口浩治▽機材部長菅浦利之▽グローバル物流部長折戸靖▽同部リージョナル物流グループリーダー矢倉和紀【イノベーションネットワーキングセンター】▽ネットワーキング部長浜田健一【研究開発本部】▽知的財産部長三宅洋▽同部次長(倉敷駐在)小野陽二▽くらしき研究センター高分子研究所長犬伏康貴▽同センター環境・エネルギー研究所長前川一彦▽同センター同研究所主管西山正一▽つくば研究センター高分子材料研究所長中原淳裕▽ベクスター事業推進部長友野健。

JSR TSMC社から表彰、安定供給の貢献を評価

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2021年12月27日

TSMCから表彰

 JSRはこのほど、台湾のTSMC社からエクセレントパフォーマンスアワード(エクセレントテクノロジーコラボレーション)を受賞した。同賞は、卓越したサービスや製造装置、材料などをTSMC社へ提供したサプライヤーを選定し、同社がAnnual Supply Chain Management Forumにおいて毎年表彰している。

 JSRは今回、材料開発、材料サポート、高品質製品の安定供給に関する貢献が認められ、受賞に至った。JSRは引き続きエクセレントサプライヤーとしてTSMC社を強力にサポートし、高性能・高品質製品を安定的に供給することに努めていく。

宇部興産と三菱マテリアル セメント統合会社の商号変更を前倒し

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2021年12月27日

 宇部興産と三菱マテリアルはこのほど、セメント事業と関連事業の承継会社について、UBE三菱セメント(MUCC)への商号変更を1月1日に変更すると発表した。

 当初、2022年4月1日の変更を予定していたが、UBE三菱セメントの商号で廃棄物の処理や清掃に関する法律などの許認可取得手続きなどを進めることで、統合後の事業をより円滑に開始することができる。併せて、承継会社の資本金額の変更、MUCCのロゴなども発表した。

サンアロマー テレワーク先駆者百選に選定、実績が評価

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2021年12月27日

 サンアロマーはこのほど、総務省が実施した令和3年度「テレワーク先駆者百選」に、テレワークの導入・活用に十分な実績をもつ企業として選定されたと発表した。 

長期にわたる取り組みが評価され、総務省の「テレワーク先導者百選」に認定された

 同社では、2009年にBCP対策としてリモートワーク環境を整備したのをはじめ、2018年には働き方改革の一環として育児中の従業員と介護を行っている従業員を対象に在宅勤務制度を導入・運用してきた。今年9月には多様な働き方の選択肢の1つとして、また、働きがいの向上に向けた取り組みを推進するため、従来の在宅勤務制度からさらに対象者、就業場所、日数などを拡大したテレワーク規程を整備した。

 同社は、今後もテレワークの活用を一層進めることにより、従業員一人ひとりがやりがいや充実感をもちながら働き、多様な生き方が実現できる環境づくり、仕組みづくりに取り組んでいく考えだ。

 「テレワーク先駆者百選」は、総務省がテレワークの普及促進を目的としてテレワークの導入・活用を進めている企業・団体を「テレワーク先駆者」とし、その中から十分な実績をもつ企業などを「テレワーク先駆者百選」として公表している。今年度は、サンアロマーを含め、103の企業・団体が新たに先導者百選として認定された。