株式会社科学企画出版社
2021年6月15日
帝人はこのほど、2010年にノーベル化学賞を受賞し同社の名誉フェローである根岸英一氏（米パデュー大学特別教授）の訃報に接し、鈴木純社長の追悼文を発表した。
根岸氏は東京大学工学部を卒業後、1958~1969年に同社に在籍し研究所に勤務。ノーベル賞受賞後の2011年からは名誉フェローに就任し、研究開発アドバイザーとして、また後進への助言や指導などを通じて、同社の研究開発力、技術開発力の向上に尽力していた。
鈴木社長は根岸氏と社員とのエピソードを紹介し、「当社に対し、社会に対し、根岸先生の生前のご功績は言い尽くせない。偉大なる先輩のご逝去を悼むとともに、学術界および産業界への多大なるご貢献に感謝の意を表し、心よりご冥福をお祈り申し上げる」と述べている。
2021年6月15日
［出光興産・人事③］（7月1日）【技術・CNX戦略部】▽主幹部員大木竜一▽次長兼CNX戦略室長槇啓▽水素・アンモニア事業推進担当部長遠藤博之▽企画グループリーダー草場敏彰▽オープンイノベーション推進グループリーダー丸山淳平▽CNX戦略室資源循環事業推進グループリーダー大沼安志▽同室水素・アンモニア事業推進グループリーダー片桐絢也【次世代技術研究所】▽副所長齋藤一仁▽主幹部員松本寛人▽環境・エネルギー研究室長伊藤真治▽先端無機材料研究室長刈間雄祐▽先端有機材料研究室長垣上康治▽解析技術センター長兼知財グループリーダー太田剛【知的財産部】▽次長兼企画・管理グループリーダー兼DTKプロジェクト松岡真二郎▽知財・情報グループリーダー小松泰幸【電子材料部】▽需給グループ御前崎製造所長芳賀亮▽電子材料開発センター先進技術グループリーダー荻原俊成▽同センターセンター総括グループリーダー石川晶浩【リチウム電池材料部】▽次長井澤義昭▽同兼戦略グループリーダー川口浩司▽生産技術開発センター所長加藤進二▽材料開発センター副所長田村裕之▽同センター材料・プロセス開発グループリーダー中谷展人▽生産技術開発センターエンジニアリンググループリーダー早川岳志【機能化学品部】▽次世代モビリティ素材開発担当部長柴田康雅▽エンプラ構造改革担当部長千葉治郎▽エンプラ・コンパウンド事業室需給課長行政慎一▽機能材料研究所PC用途開発グループリーダー河合直之【潤滑油一部】▽主幹部員日下竜司▽情報システム担当部長坂巻弘織▽潤滑油安全品質保証室長高橋あゆみ▽潤滑油供給・調達課長石倉敬介【潤滑油二部】▽次長兼潤滑油販売政策課長半田豊和▽営業研究所長高木史明▽特約販売店担当部長上田康平▽潤滑油販売政策課ルブカスタマーサポートセンター所長吉野千晴▽潤滑技術一課長加納秀三▽潤滑技術二課長白神善隆▽グリース技術販売課長浦部崇▽営業研究所研究企画グループリーダー藤浪行敏【機能舗装材事業部】▽次長兼DTKプロジェクト山本真▽管理課長宮川司【地域創生事業室】▽主幹部員八田幹人▽同久保知裕【サステナビリティ戦略室】▽企画課長兼東京大学未来ビジョン研究センター樫山昭彦▽サステナビリティ推進課長兼DTKプロジェクト安田正英【総務部】▽次長兼内部統制推進課長加藤純子▽内部統制推進担当部長吉積英夫▽総務課長伊藤健太郎▽財務リスク管理課長久保尊志▽経営サポートグループリーダー村田精一【法務部】▽次長兼法務第3グループリーダー兼DTKプロジェクト安岡薫▽法務第1グループリーダー柳井晃【デジタル・DTK推進部】▽次長兼事業変革課長大澤一成▽次長兼テクノロジー課長佐藤勉▽企画課長鶴岡智之▽インキュベーション課長栗谷恵介▽DTK推進室長福本良寛【情報システム部】▽ITロードマップ担当部長兼リスク・品質管理課長永井裕行▽システム統合担当部長兼基幹システム統合グループリーダー松木敬吾▽システム技術戦略課長本村哲▽デジタルプラットフォーム課長加藤治彦▽デジタルワークプレイス推進課長小林秀男【人事部】▽次長兼DTKプロジェクト鈴木崇広▽次長山田英一郎▽人事課長佐山博一【経営企画部】▽次長兼DTKプロジェクト菊池一美▽企画一課長勝山新吾▽企画二課長阿部夕希▽秘書室長山口泰央。
2021年6月15日
2021年6月14日
旭化成建材はこのほど、快適な温熱環境（あたたかさ・涼しさ）を実現するために必要な要素の1つである「換気」について、人々の意識や知識、換気行動の実態、新型コロナウイルス感染拡大前との変化などを調査し、その結果を報告した。同社は、これまで住まいの温熱環境に関する調査を実施し、温熱環境を軸に生活者の意識や満足度に関する情報を発信している。
今回の調査結果のトピックスとして、①換気に関する意識・知識については、冬の室内環境で最も大切にしていることとして、「室内の空気のきれいさ」が26.2％と「湿度」についで2番目となり、コロナ禍前と比較して室内の「空気のきれいさ」「換気」への関心が高まった人は半数以上となった。それに対し、24時間換気の義務化を「聞いたこともない」「聞いたことはあるが意味は知らない」が築10年以内の家に住む人の48.5％に上り、「積極的に換気の知識・情報を収集した」人は7.6％に留まった。また「自宅の換気ができていると思っていない」と回答した人の割合も半数を超えている。
②換気に関する行動については「定期的に窓を開けていた」が最も多く、コロナ以前に比べ窓開け回数が増えた人は52.7％だった。24時間換気システムでは、スイッチを入れていない人が4割近くに上り、また換気口（排気口や給気口）を開けている人や定期的な掃除をしている人は、ともに16.9％しかいなかった。
2021年6月14日
ハイケムはこのほど、水素分野のグローバルな連携や水素サプライチェーンの形成を推進する「水素バリューチェーン推進協議会」（JH2A）に一般会員として参画したと発表した。
JH2Aは、水素バリューチェーンの構築を目的に昨年12月に設立。①水素需要創出②スケールアップ・技術革新によるコスト低減③事業者に対する資金供給について、横断的な組織による実現を目指している。参画企業には自動車、エネルギー産業に限らず、化学や鉄鋼などの製造業、金融機関、サービス業まで幅広い業種の企業や団体が名を連ねる。
一方、日中間でポリ乳酸（PLA）などの化学品の貿易事業を中心に、C1ケミカルのライセンス事業などを手掛けるハイケムは、水素関連事業を注力分野に位置づけている。水素・燃料電池関連商材の販売をはじめ、中国での未利用の副生水素や再生可能エネルギー由来の水素を利活用した水素サプライチェーンの構築を目指し、経済産業省のプロジェクトに取り組む。また、水素を利用しCO2からPETボトルや繊維の主原料であるパラキシレンを製造するNEDOの技術開発プロジェクトにも参画しており、低炭素化社会実現に向けた取り組みを推進する。
同社は今回のJH2Aへの参画にあたり、これまで培ってきた日中の架け橋としての活動を通じ、志を共有する参画企業とともに、カーボンニュートラル実現に向けた水素の社会実装により一層貢献していく考えだ。
2021年6月14日
宇部興産など23社は11日、アンモニアの舶用燃料利用を目指し、業界の枠を超えて共通課題を共同で検討することを目的とする協議会を立ち上げたと発表した。同協議会には、宇部興産、上野トランステック、NSユナイテッド海運、川崎汽船、JERA、日本シップヤード、日本海事協会、三井E&Sマシナリー、伊藤忠エネクス、伊藤忠商事など計23社が参画している。
同協議会では、①アンモニア燃料船の安全性評価、②アンモニア燃料供給における安全性評価、③舶用燃料としてのアンモニア仕様、④アンモニア製造におけるネットCO2排出量、の共通課題を共同で検討。その際には、アンモニア製造者、関連する国際機関、舶用アンモニア燃料供給国として可能性の高い国の港湾管理者・当局に意見、見解、専門知識、経験の共有を求めることも検討している。
2016年にパリ協定が発効し、脱炭素化の世界的な気運が高まる中、海運では、国際海事機関が2018年に温室効果ガス（GHG）削減戦略を採択。2030年までに2008年比40％効率改善、2050年までに同50％総量削減、さらには今世紀中できるだけ早期にGHG排出フェーズアウト（ゼロ・エミッション）を掲げている。これらの目標達成に向け、有望なゼロ・エミッション燃料であるアンモニアを舶用燃料として早期に社会実装することが重要となる。
同協議会設立の目的は、海事関係者の新たな課題であるアンモニアの舶用燃料利用に関する共通課題を検証・整理することに留まらず、伊藤忠商事をはじめとするパートナー企業によるアンモニア燃料船の開発と世界的なアンモニアのサプライチェーン構築の両面から構成される統合型プロジェクトと密接に関連する重要な要素でもある。宇部興産は、国内外の顧客や関係省庁の協力を得て、GHG削減に向けた取り組みを推進していく。
2021年6月14日
［出光興産・人事②］（7月1日）【内部監査室】▽内部監査担当室長横山公▽同横手伸匡【調達部】▽全社調達課長辻忠直【経理財務部】▽次長島洋史▽同田中秀憲▽経理財務企画担当部長兼DTKプロジェクト今村歩▽事業戦略推進担当部長藤沼直也▽企業年金基金担当部長兼企業年金基金運用執行理事岩倉善宏▽主幹部員両角英幸▽企画管理課長串畑康量▽会計課長伊藤潤乃介▽連結会計課長貝田諭志▽税務課長藤田耕平▽経営情報課長小笠原崇文▽財務課長若松貢▽資金課長長谷川健二▽IR室長関根宗宏【需給部】▽次長井上知彦▽同前野泰之▽企画・LPG担当部長足立和宏▽生産管理担当部長兼DTKプロジェクト田村康太郎▽企画課長植田靖彦▽戦略課長伊藤宏和▽業務管理課長土屋英明▽計画課長油原元▽需給課長矢沢弘毅▽生産管理課長西郷憲治▽製品課長佐藤敦夫【原油・海外事業部】▽次長兼DTKプロジェクト宮田泰▽次長鶴田和彦▽ガス事業担当部長舟木洋介▽原油課長筒井真也▽化学原料課長小林健介▽外航課長加藤忠光▽海外事業課長記野貴之【販売部】▽次長兼デジタル・DTK推進部俵圭吾▽次長渡辺一彦▽同原口克己▽営業一課長福井義則▽営業二課長伊藤協彦▽同課碧南LPG基地所長梅澤満▽同課同基地管理課長渡邉和人▽同課同基地製造課長半崎秀喜▽特約販売店課長王子裕樹▽販売促進課長渡部務▽SS開発課長安永洋▽販売システム課長仲谷友良▽リテール事業開発課長柿木憲治【製造技術部】▽次長田中洋志▽新規事業開発担当部長今井博文▽基盤事業改革担当部長高野政秀▽操業基盤担当部長兼DTKプロジェクト原英之▽主幹部員住吉友之▽技術研修センター国内研修グループリーダー玉手友康▽同センター海外研修グループリーダー石澤敦【生産技術センター】▽プロセス技術室基盤プロセス1グループリーダー占部善久▽同室基盤プロセス2グループリーダー杉江直大▽基盤技術室工業化研究グループリーダー吉冨直人▽エンジニアリング室動機械技術グループリーダー兼出光エンジニアリングエンジニアリング本部エンジニアリング部牧下知行▽同室計装制御グループリーダー兼同社同本部同部高橋豪之【基礎化学品部】▽次長宮岸信宏▽技術戦略担当部長具嶋文彦▽構造改革担当部長兼DTKプロジェクト栗本裕一【電力・再生可能エネルギー事業部】▽電源統括担当部長兼RSリニューアブルズ社長黒田雄一▽需給統括担当部長北見雅一▽販売統括担当部長兼BPR推進課長兼出光グリーンパワー社長吉田淳一▽企画管理統括担当部長兼次世代製品開発課長中田雅之▽技術・安全環境担当部長兼京浜バイオマスパワー社長久西律行▽ソリューション事業推進担当部長兼ソーラーフロンティア販売統括部ソリューション事業担当部長冨田浩史▽火力電源課長宮崎城治▽国内再エネ課長笹木幸司▽海外再エネ課長山田陽子▽需給課長吉田康一▽トレーディング課長山本竜也▽販売一課長板坂太一▽販売二課長兼出光グリーンパワー小田裕▽販売業務課長兼出光グリーンパワー尾崎健▽マーケティングサポート課長大山百合子▽企画課長白川鉄平▽管理課長兼DTKプロジェクト前田典秀。
2021年6月14日
2021年6月11日
2021年6月11日
ENEOSはこのほど、トヨタ自動車が静岡県裾野市で建設を進める未来技術実証都市、Woven City（ウーブン・シティ）での水素エネルギー利活用について、トヨタと具体的な検討を進めることに基本合意したと発表した。
両社は、トヨタの子会社でソフトウェアを中心とした様々なモビリティの開発を担うウーブン・プラネット・ホールディングスとともに、水素を「つくる」「運ぶ」「使う」という一連のサプライチェーンに関する実証をウーブン・シティおよびその近隣で行い、日本や世界の多くの国が宣言する2050年までのカーボンニュートラル実現への貢献を目指していく考えだ。
ENEOSは、四大都市圏で商用水素ステーションを45カ所展開する水素事業のリーディングカンパニー。本格的な水素の大量消費社会を見据えたCO2フリー水素のサプライチェーン構築や、水素製造に関する技術開発にも取り組んでおり、エネルギーの低炭素化を推進している。
一方、トヨタは、水素を将来の有力なクリーンエネルギーと位置づけており、乗用車から商用車、産業車両、鉄道、船、定置式発電に至るまで様々な用途での水素や燃料電池（FC）技術の開発・普及に取り組んでいる。
こうした両社の水素の知見を生かし、ウーブン・シティを拠点にした様々な実証により、モビリティや人のくらし、そして街全体のカーボンニュートラルを目指すことで、水素を身近に感じてもらいながら、豊かさと持続可能性が両立する社会の実現に挑む。
具体的には、①ENEOSによるウーブン・シティ近隣での水素ステーションの建設・運営②同水素ステーションに設置した水電解装置により再生可能エネルギー由来の水素（グリーン水素）を製造し、ウーブン・シティに供給。トヨタは定置式FC発電機をウーブン・シティ内に設置し、グリーン水素を使用③ウーブン・シティおよびその近隣での物流車両のFC化推進、FC車両を中心とした水素需要の原単位の検証とその需給管理システム構築④ウーブン・シティの敷地内に設置予定の実証拠点での水素供給に関する先端技術研究を行う。