[帝人・人事](10月1日)▽マテリアル新事業部門電池部材事業部長松原寛▽出向テイジン・リエルソート・コリア代表理事武久慶太▽マテリアル新事業部門メンブレン事業部長川井泉介▽解兼樹脂事業本部開発・技術生産部門開発・技術生産統轄部長、同本部同部門長伊藤英和▽同本部同部門同統轄部長津坂待夫▽ヘルスケア戦略推進部門データソリューション事業開発部長増村成嗣。
帝人 人事(10月1日)
2020年10月6日
2020年10月6日
2020年10月6日
[宇部興産・人事](10月1日)【化学カンパニー】▽機能品事業部機能品企画部長中安哲夫▽同事業部機能品営業部長兼機能製品グループリーダー岩﨑幸治▽技術戦略部技術企画グループリーダー中本泰▽同部価値創出グループリーダー猪股史朗▽同部技術管理グループリーダー福田行正▽化学生産本部堺工場機能品製造グループリーダー河村賢▽同本部同工場工場管理グループリーダー兼工薬製造グループリーダー谷口浩▽同本部宇部ケミカル工場化成品製造部ラクタム製造グループリーダー河村慎一郎▽医薬事業部医薬品営業部サプライチェーングループリーダー佐々木浩史▽機能品事業部機能品営業部チラノ繊維グループリーダー松永格▽同事業部機能品企画部新規機能品企画グループリーダー高橋孝輔▽同事業部同部新規電池材料グループリーダー田渕順次【建設資材カンパニー】▽生産・技術本部鉱業部長兼伊佐セメント工場副工場長堤幸三▽エネルギー事業部石炭技術センター長兼技術支援グループリーダー村谷剛【本社部門】▽名古屋支店長田口裕三。
2020年10月6日
2020年10月6日
三井化学はこのほど、同社グループの推進する戦略や実績を財務・非財務両面から統合的に報告した「三井化学レポート2020」を発行した。
事業活動を通じた社会課題解決に対する取り組みへの理解促進のため、「経済」「環境」「社会」3軸の指標を交えてわかりやすく紹介するほか、今年4月に就任した橋本修社長が、現状の課題認識、中長期的な経営戦略、ポストコロナに向けた取り組みなど、新体制下で改革を推し進めていく強いメッセージを発信している。また、サステナビリティへの取り組みとして、ESG経営の現状、気候変動やプラスチック問題に対する戦略などを収載している。
同社グループは、今後も同レポートを通じステークホルダーと質の高い対話を続けながら、世界共通のビジョンである持続可能な社会の実現を目指していく。英語版は11月上旬の公開を予定。
2020年10月5日
2020年10月5日
[帝人/組織改正](10月1日)【マテリアル新事業部門】▽「電池部材事業推進班」を分割・再編し、「電池部材事業部」「メンブレン事業部」を新設する。これに伴い「電池部材事業推進班」を廃止する▽「電池部材事業推進班」と「機能材料開発室」を分割・再編し、「電池部材事業部」の配下に「セパレータ販売課」「セパレータ開発課」を新設する。これに伴い「機能材料開発室」を廃止する▽「電子部材事業推進班」と「電子材料開発室」を分割・再編し、「メンブレン事業部」の配下に「ミライム販売課」「ミライム開発課」「ミライム工場」を新設する。これに伴い「電子材料開発室」を廃止する【ヘルスケア戦略推進部門】▽ヘルスケアグランドデザイン実現に向けた業容拡大を加速するにあたり、デジタルトランスフォーメーションにおける競争優位性の強化を目的として、ヘルスケア戦略推進部門直下に「データソリューション事業開発部」を新設する。
2020年10月5日
ドイツの特殊化学品メーカー、ランクセスはこのほど、同社初のオンラインイベント「ランクセス・バーチャルデー」を開催した。新型コロナウイルス感染症拡大が人々の生活に大きな変化をもたらす中、「ニューノーマル時代の化学の果たす役割」について、アジア太平洋地域を中心とした幅広い顧客やパートナー企業に最新の製品やソリューションを紹介する試み。
同社アジア太平洋地域の銭明誠社長は「新型コロナの世界的流行による展示会中止の現状を打開するために開催した。ビジネスの進め方やコミュニケーションの取り方が変化し、われわれの創造性も刺激された。展示会は、技術・知識・ソリューションを提供し顧客との関係を強化する重要なプラットフォームだ。バーチャルブースとオンラインセミナーにはチャットによるコミュニケーションの場もあり、多くのインスピレーションを感じていただければ幸いだ」と挨拶した。
バーチャルデーは9月15日からの3日間で英語(24)、中国語(23)、日本語(9)による計56のオンラインセミナーを中心に、同社新製品・新製法・新技術を紹介。ニューモビリティ、ゴム、プラスチック、建築、コーティング、電機・電子、金属加工、水処理、パーソナルケアなど多岐にわたる。
バーチャルブースはオンライン空間のインタラクティブな展示で、720度対応のブースをバーチャルに散策して最新の製品やソリューションの詳しい情報が見られた。電気自動車市場の長期的な将来性を確信した高性能軽量化プラスチックやイオン交換樹脂などニューモビリティ分野に特化した製品や、電気自動車用バッテリーの陽極材金属の抽出・製造実績、環境配慮型製法によるポリマータイプの難燃剤や無機顔料などの建築業界向けソリューションもあった。
コンシューマープロテクション製品群では開発強化を計画する虫よけ剤高機能活性成分や、パーソナルケア製品向けの独自ソリューションにも力を入れている。これらのパンフレットや動画のダウンロードセンターも用意されていた。
2020年10月5日
三井化学はこのほど、岩国大竹工場(山口県和木町)にあるポリエチレン製造装置が、国立科学博物館により、未来技術遺産「世界最初期の工業規模の低圧法ポリエチレン製造装置」(第00286号)に登録されたと発表した。9月15日、同博物館の林良博館長や同工場の高橋眞一人事グループリーダーらが列席し、登録証の授与式が行われた。
同装置は、1958~1962年製の重合器、原料ナフサフィードポンプ、ガスエンジン用パワーピストンからなる。「日本最初の石油コンビナートで、世界で最初期にチーグラー法による低圧法高密度ポリエチレン製造を企業化した装置であり、技術の歩みを示すものとして重要である」として今回登録された。
同社グループは2012年に「クロード法によるアンモニア国産化史料」(第00095号、下関三井化学)、2016年に「日本初の合成インジゴ関連資料」(第00216号、三井化学茂原分工場)の登録があり、今回が3件目となった。同社は「今回の登録を誇りとし、今後も本資産を未来に引き継いでいく」とコメントしている。
未来技術遺産は正式名称を「重要科学技術史資料」といい、2008年より開始された国立科学博物館の産業技術史資料情報センターが行う登録制度。日本の「科学技術の発達史上重要な成果を示し、次世代に継承していく上で重要な意義をもつ科学技術史資料」および「国民生活、経済、社会、文化の在り方に顕著な影響を与えた科学技術史資料」の保存と活用を図ることを目的としている。
2020年10月5日
出光興産はこのほど、機能化学品部機能材料研究所・機能化学品基材開発グループの岡本卓治主任部員が、高分子学会より、新規低規則性ポリプロピレン「エルモーデュ」の開発・工業化への貢献が評価され、フェローの称号を授与されたと発表した。
高分子学会は、会員数1万人を超える学術団体で、高分子科学の基礎的分野、応用分野(電気、電子、情報、バイオ、医療、輸送、建築、宇宙)など幅広い科学技術の発展、並びにそれらを担う人材の育成を図っている。フェローの称号は2007年に創設され、アカデミック・企業研究者を問わずこれら発展に業績をあげ、今後の貢献が期待される会員へ授与される。今回フェローの称号を授与された岡本主任部員は、新規低立体規則性ポリオレフィン「エルモーデュ」の開発とその工業化に関する貢献の取り組みが評価された。
「エルモーデュ」は、同社が開発したメタロセン触媒技術によりポリプロピレンの立体規則性を低く制御した新規な独自材料。2000年頃より開発をはじめ、工業化した2011年には高分子学会賞を受賞、翌年には日本化学会科学技術賞を受賞している。現在は同社千葉事業所(千葉県市原市)で生産(年産4万t)し、ホットメルト接着剤、不織布、フィルムなどに使用されている。
同社は今後も、高分子科学技術に関する研究開発・工業化の強化に努めるとともに、社会ニーズにマッチした素材開発を通じ社会貢献に取り組んでいく。
2020年10月5日