JNC 組織改正(4月1日)

2020年2月26日

[JNC/組織改正](4月1日)▽研究開発本部事業開発推進室を廃止し、事業化本部を新設する▽化学品統括部、加工品統括部を廃止し、その機能は経営企画室ならびに事業化本部に吸収する▽研究開発本部知的財産室を廃止し、知的財産部を新設する▽ディスプレイ材料事業部を液晶事業部に改称する。また同事業部技術部を廃止し、その機能は同事業部営業統括部および業務部に吸収する▽先端コーティング材料事業部を情報材料事業部に改称する▽化学品事業部シリコン部を廃止し、その機能は情報材料事業部に統合する▽ライフケミカル推進室を廃止し、化学品事業部にライフケミカル部、ライフケミカル部横浜分室を新設する▽化学品事業部に品質保証部を新設する。

ダイセル 組織改正②(4月1日)

2020年2月26日

[ダイセル/組織改正②](4月1日)▽セイフティSBUを新設し、「モビリティBU」「インダストリーBU」「事業管理室」を設置する▽セイフティSBUモビリティBUに、「マーケティング部」「調達部」「生産準備部」「グローバル生産統括部」「技術開発センター」を設置する▽セイフティSBUインダストリーBUに、「マーケティング部」「技術開発センター」を設置する▽セイフティSBU事業管理室に、「管理グル―プ」「支援グループ」を新設する▽特機・MSDカンパニー「特機事業部」をセイフティSBUに移管する▽CPIカンパニーに「Analytical Tools BU」「グローバル事業管理室」「グローバル研究開発グループ」を新設する▽CPIカンパニーにAnalytical Tools BUに、「研究開発センター」を新設する▽CPIカンパニー「生産部」「生産計画部」「品質保証部」「企画開発室」を、同カンパニーAnalytical Tools BUに移管する▽カスタマーセンターを新設し、「業務改革グループ」「東京グループ」「網干グループ」「大竹グループ」「新井グループ」「播磨グループ」「広畑グループ」「神崎グループ」を設置する▽チェーンプロダクションカンパニーを新設し「姫路製造所網干工場」「大竹工場」「新井工場」「製造技術センター」「品質保証部」を設置する▽チェーンプロダクションカンパニー姫路製造所網干工場に、「生産部」「総務部」「安全環境部」「品質管理部」「MAC―C建設室」「酢酸製造部」を設置する▽チェーンプロダクションカンパニー大竹工場に、「生産部」「総務部」「安全環境部」「品質管理部」を設置する▽チェーンプロダクションカンパニー新井工場に、「生産部」「総務部」「安全環境部」「品質管理部」を設置する▽チェーンプロダクションカンパニー製造技術センターに、「製造技術グループ」を設置する▽チェーンプロダクションカンパニー品質保証部に、「品質保証グループ」を設置する▽マルチプルプロダクションカンパニーを新設し、「播磨工場」「姫路製造所広畑工場」「神崎工場」を設置する▽マルチプロダクションカンパニー播磨工場に、「生産部」「総務部」「安全環境部」「特機品質保証部」「共育センター」「IRC」を設置する。

ダイセル 組織改正①(4月1日)

2020年2月25日

[ダイセル/組織改正①](4月1日)▽事業創出本部生産技術センター「メカトログループ」をエンジニアリングセンターへ移管し、同センター「事業創出グループ」とする▽事業創出本部医療関連事業戦略部に、「品質・薬事グループ」を新設する▽レスポンシブル・ケア室安全推進グループを、同室「安全基盤グループ」に改称する▽レスポンシブル・ケア室環境対策グループを、同室「環境創造グループ」に改称する▽エンジニアリングセンター「機械グループ」「電気計装グループ」「構築グループ」「装置監査グループ」を解消し、「戦略企画グループ」「設備管理グループ」を新設する▽エンジニアリングセンター「網干分室」「大竹分室」「新井分室」「広畑分室」「神崎分室」を解消し、各工場に「生産部設備管理グループ」を設置する▽「セルロースカンパニー」「有機合成カンパニー」「特機・MSDカンパニー」を解消する▽マテリアルSBUを新設し、「アセチルBU」「ケミカルBU」「事業推進室」を設置する▽マテリアルSBUアセチルBUに、「フィルターマーケティング部」「セルロースマーケティング部」「アセチルケミカルマーケティング部」を設置する▽マテリアルSBUケミカルBUに、「ケミカルマーケティング部」を設置する▽マテリアルSBU事業推進室に、「マーケティング支援グループ」「研究開発グループ」「事業管理グループ」「戦略企画グループ」を設置する▽ヘルスケアSBUを新設し、「コスメBU」「健康食品BU」「事業推進室」を設置する▽ヘルスケアSBUコスメBUに、「マーケティング部」を設置する▽ヘルスケアSBU健康食品BUに、「マーケティング部」を設置する▽ヘルスケアSBU事業推進室に、「事業戦略グループ」「研究開発グループ」を設置する。▽スマートSBUを新設し、「ディスプレイBU」「IC/半導体BU」「センシングBU」「事業推進室」を設置する▽スマートSBUディスプレイBUに、「ディスプレイ材料グループ」「機能フィルムグループ」を設置する▽スマートSBU IC/半導体BUに、「電子材料溶剤グループ」「レジスト材料グループ」「機能フィルムグループ」を設置する▽スマートSBUセンシングBUに、「オプトセンサグループ」「フレキシブルセンサグループ」を設置する▽スマートSBU事業推進室に、「事業管理グループ」「戦略企画グループ」「研究開発グループ」を設置する。

クレハ 組織改正(4月1日)

2020年2月21日

[クレハ/組織改正](4月1日)【企画本部】▽「総合企画部」と「関連事業企画部」を統合し、「総合企画部」とする【管理本部、生産・技術本部】▽管理本部の「物流部」を生産・技術本部に移管する【包装材事業部】▽「統括部」及び「海外部」を再編し、その業務を新設する「企画・管理部」及び「開発・マーケティング部」に移管する【その他】▽化学品事業部の「医薬品事業開発部」を「医薬品部」に改称する。

協和キリン 組織改正(4月1日)

2020年2月12日

[協和キリン・組織改正](4月1日)▽社長直轄部として製品戦略企画部を新設し、グローバル戦略品を担当しているグローバルプロダクトマネジメントオフィスの組織・機能と経営戦略企画部の製品戦略機能を当部に移管する▽購買部の名称を変更し、調達部とする。

旭化成 組織改正(4月1日)

2020年2月12日

[旭化成/組織改正](4月1日)▽【旭化成】総務部の広報室を事業部格に位置付け、広報部に改称する▽研究・開発本部に先端デバイス技術開発センターを新設する▽生産技術本部に生産技術企画部を新設する【パフォーマンスプロダクツ事業本部】▽マーケティング総部を新設する▽機能樹脂事業部を機能材料事業部に改称する▽C&M事業部をコンパウンド事業部に改称する▽不織布事業部をパフォーマンスファブリック事業部に改称する▽モビリティマテリアル事業部を新設する▽レオナ繊維事業部を廃止し、その機能を機能材料事業部に移管する▽樹脂製品事業部を廃止し、その機能をそれぞれ本部直下の組織、マーケティング総部、機能材料事業部、モビリティマテリアル事業部、コンパウンド事業部、旭化成ホームプロダクツへ移管する▽旭化成アドバンスを事業本部内の組織に位置付ける【スペシャルティソリューション事業本部】▽交換膜事業部と膜・水処理事業部を統合して膜・システム事業部を新設する▽電子・機能製品事業部と積層材料事業部を統合して電子マテリアル事業部を新設する【マーケティング&イノベーション本部】▽マーケティング統括部を新設する【旭化成メディカル】▽薬事・信頼性保証本部を信頼性保証本部に改称する▽医療製品開発本部を研究・事業開発本部に改称する。

太陽石油 組織改正(4月1日)

2020年2月7日

[太陽石油/組織改正](4月1日)▽「技術教育統括部」を新設(四国事業所所在)する▽本社に「物流部」を新設(四国事業所所在)し、販売統括部物流企画グループと需給部受注センターを移管する▽「直需事業開発部」を「石油事業部」に改称する▽「ソラトSS推進部」を「販売統括部」に統合する▽ソラトSS推進部販売促進グループを同リテール企画グループに統合し、「販売統括部」へ移管、同ソラト販売グループを「石油事業部」へ移管する▽人財育成部教育推進グループを同人財育成グループに統合する▽本社環境安全部危機管理グループを同環境安全グループに統合する▽化学品部二グループを同一グループに統合する▽1部門1グループで構成される部署名(グループ名)を廃止する(人事部、人財育成部、本社環境安全部、化学品部、国際営業部、需給部)。

積水化成品工業 組織改正(2月1日)

2020年1月29日

[積水化成品工業/組織改正](2月1日)▽「監査室」を管理本部から独立する▽「新事業調査室」をコーポレート戦略本部から独立し「事業調査室」に改称▽「経理部」を管理本部からコーポレート戦略本部に移管し、「財務経理部」に改称▽管理本部「法務部」を「法務コンプライアンス部」に改称▽管理本部「人事部」を「人事総務部」に改称▽管理本部に「研修部」を新設▽管理本部「販売管理部」を「事業サポート部」に改称。

三菱ケミカル 組織改正(4月1日)

2020年1月28日

[三菱ケミカル/組織改正](4月1日)①▽「東日本支社」を社長直下の組織として新設する▽現「北海道支社」を「北海道エリア」と改称し、「東日本支社」の下に置く▽現「大阪支社」を「西日本支社」と改称する▽現「九州支社」を「九州エリア」と改称し、「西日本支社」の下に置く▽各支社・エリアにアプリケーション別組織である「セグメント」を置く②▽現在、事業部門毎に行っている国内営業業務を地域ごとに営業を統括する支社に集約する。