東ソーは4日、2018年度第3四半期(4-12月期)の決算を発表した。売上高は前年同期比7%増の6458億円、営業利益は16%減の796億円、経常利益は17%減の832億円、純利益は18%減の564億円となった。
同日開催された決算会見で、米澤啓執行役員経営管理室長は「第3四半期累計では、売上高は過去最高となり、利益項目は
2019年2月5日
2019年2月4日
2019年2月4日
ダイセルが1日に発表した2019年3月期第3四半期の連結決算は、売上高が前年同期比3%増の3569億円、営業利益は同3%減の448億円、経常利益は同2%減の479億円、純利益は同16%増の331億円だった。
有機合成や合成樹脂の販売数量増や販売価格改定などにより増収。原料価格の上昇や研究開発費の増加などによって営業利益は減益となった。
セグメント別でみると、セルロース事業部門の売上高は同5%減645億円、営業利益は同18%減の129億円。原料価格の上昇や市況軟化の影響などにより減益となった。酢酸セルロースは液晶表示向けフィルム用途の販売数量が微減となったことなどで、売上高が減少した。
有機合成事業部門の売上高は同15%増の684億円、営業利益は同105%増の115億円。販売数量の増加や原燃料価格の上昇に伴う販売価格の改定などにより増益となった。主力製品の酢酸は堅調な需要や市況上昇の影響などにより売上高が増加した。
合成樹脂事業部門の売上高は同六%増の1353億円、営業利益は原燃料価格上昇の影響などを受け、同4%減の170億円。エンジニアリングプラスチック事業・樹脂コンパウンド事業・樹脂加工事業のいずれも売上高が増加した。このうち、エンプラ事業では自動車部品の需要増加や新規採用が進んだことによる販売数量の増加、原燃料価格の上昇に伴う販売価格の改定などが売上増につながった。
火工品事業部門の売上高は同4%減の832億円、営業利益は販売品種構成の変化などにより、同15%減の147億円だった。
通期の連結業績予想については、第2四半期時点で上方修正した数値を据え置いた。
2019年2月4日
住友化学は1日、2018年度第3四半期(4―12月期)の決算を発表した。売上収益は前年同期比7%増の1兆7141億円、コア営業利益は22%減の1549億円、営業利益は26%減の1426億円、四半期利益は18%減の890億円となった。
同日開催された決算会見で野崎邦夫専務執行役員は「売上収益は出荷数量が増加したことや、販売価格が上昇したことで増収となった。コア営業利益は石化の定修影響、医薬品の薬価改定、メチオニンの市況下落など特殊要因により減益となった」と総括した。海外売上比率は、中国向けに出荷が増加し、前期比1.3ポイント増の64.9%となった。
セグメント別に見ると、石油化学は売上収益が803億円増の5769億円、コア営業利益は189億円減の518億円。原料価格の上昇により、合繊原料やMMA市況が上昇し増収となり、千葉工場やシンガポールでの定期修繕の影響や石化品の交易条件の悪化などにより減益となった。
野崎専務は「シェール由来ポリエチレンが中国市場に流入しつつあり、アジア市況が
2019年2月1日
2019年2月1日
2019年2月1日
2019年2月1日
2019年2月1日
トクヤマが31日に発表した2019年3月期第3四半期の連結業績によると、売上高は前年同期比5%増の2383億円、営業利益は16%減の255億円、経常利益は11%減の237億円、純利益は167%増の196億円となった。
売上高については、半導体関連製品を中心に総じて販売が堅調に推移する中、カセイソーダなどの販売価格の是正を行い増収となった。営業利益は、各事業の販売は堅調に推移したものの、原燃料価格の上昇をはじめとする製造コストの増加が圧迫し振るわなかった。
セグメント別で見ると、化成品とライフアメニティーは増収増益、特殊品とセメントは増収減益だった。化成品セグメントの売上高は九%増の742億円、営業利益11%増の127億円。カセイソーダは国内販売価格の是正で業績が大きく伸長したが、塩化ビニル樹脂は原料価格の高騰で減益となった。
特殊品セグメントの売上高は1%増の421億円、営業利益6%減の69億円。半導体向けの多結晶シリコンと電子工業用高純度薬品は、販売数量が伸びたものの原燃料高で減益となった。一方、放熱材は好調に推移した。
セメントセグメントの売上高は5%増の691億円、営業利益39%減の22億円。連結子会社のセメント関連製品の出荷は堅調に推移し増収となったが、セメントは国内出荷が軟調だったことと石炭などの原料価格上昇が響き減益となった。
ライフアメニティーセグメントの売上高は4%増の393億円、営業利益は微増の24億円。プラスチックレンズ関連材料では、眼鏡レンズ用フォトクロミック材料の出荷が好調だった。
通期業績予想については、不透明な要素はあるものの業績への影響は想定範囲内にあるとし、昨年4月27日公表の予想を据え置いた。
2019年2月1日