決算

　BASFはこのほど、2021年第1四半期（1-3月期）の業績を発表した。売上高は前年同期比16％増の194億ユーロ、特別項目控除前営業利益は42％増の23億ユーロ、EBIT（営業利益）は59％増の23億ユーロ、EBITDAは31％増の32億ユーロだった。

　セグメント別に見ると、ケミカル事業は売上高16％増の27億ユーロ、特別項目控除前営業利益6億ユーロで増収増益。石油化学品と中間体事業本部はいずれも、価格が上昇し販売量も伸長した。

　マテリアル事業は売上高20％増の34億ユーロ、同営業利益は7億ユーロで増収増益。主に大幅な販売価格上昇と販売量増加による。

　インダストリアル・ソリューション事業は、売上高は前年同期並みの21億ユーロ、同営業利益は微減の3億ユーロ。ディスパージョン&ピグメント事業本部は微増・大幅増益となったものの、パフォーマンス・ケミカルズ事業本部の微減・大幅減益を埋められなかった。

　サーフェステクノロジー事業は売上高37％増の59億ユーロ、同営業利益は大幅増の4億ユーロと増収増益だった。触媒とコーティングス両事業本部の販売量の大幅増加、貴金属価格上昇に伴う触媒価格の上昇、固定費減少によるもの。

　ニュートリション&ケア事業は売上高3％減、利益は大幅に減少した。ケア・ケミカルズとニュートリション&ヘルス両事業本部とも為替のマイナス効果が要因だった。

　アグロソリューション事業は売上高1％増の28億ユーロ、同営業利益は前年同期並みの9億ユーロ。全ての地域での販売量と販売価格の上昇と固定費の減少は、為替の大幅なマイナス効果で相殺された。

　第1四半期の売上高と利益の推移、世界経済の予想以上の回復、想定を大幅に上回る原材料価格の高騰を踏まえ、統合報告書で発表した業績見通しを、売上高は70億ユーロ増の680~710億ユーロ、特別項目控除前営業利益は8億~9億ユーロ増の50~58億ユーロに上方修正した。なお、CO2排出量の見通しは変更せず、2050万~2150万t。

　太陽石油が9日に発表した2021年3月期の決算は、売上高は4576億円（前年比1757億円減）、営業利益376億円（同593億円増）、経常利益374億円（同589億円増）、純利益260億円（同460億円増）となった。なお、在庫影響除き経常利益は104億円（同38億円減）だった。

　新型コロナウイルス感染拡大の影響により、航空燃料をはじめとした石油製品需要の落ち込みや海外製品市況、石油化学製品市況の低迷を受け、生産および販売数量は減少（前期比126万kl減の733万kl）し、売上高は減収となった。

 　一方、損益面は、市況に応じた最適な稼働と柔軟な販売を実施したことに加え、OPECプラスの協調減産やワクチン普及に伴う景気回復への期待感などを背景とした原油価格の上昇による石油製品マージンの改善が大きく貢献。前年度末に多額のたな卸資産簿価切り下げを行ったこともあり、各利益項目は大幅な増益となった。

　サンエー化研は3日に2021年度3月期の決算説明会を開催し、決算概要の報告を行った。

　山本明広社長は「全セグメントで販売数量が減少したが、高価格帯製品の販売とシノムラ化学の子会社化により増収となった。損益面では、掛川工場WESTの減損処理に伴う償却費や固定費の削減、原材料単価の下落などで営業利益は増益。また、前期計上のグループ会社の減損がなくなったことに加え、シノムラ化学の負ののれん発生益もあり、経常利益と純利益は黒字化した」と総括した。

　売上高は前年比1％増の300億円、営業利益は238％増の6億1000万円、経常利益は10億7000万円改善し9億1000万円（前年は1億6000万円の赤字）、純利益も黒字化し24億4000万円改善の11億円（同13億4000万円の赤字）と、増収増益だった。

　セグメント別では、 “サンエー化研の3月期　シノムラ化学の貢献で増収増益” の続きを読む

［ニチバン／3月期決算］（14日）単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結＝売上高41,528（▲5.8％）、営業利益2,000（▲32.8％）、経常利益2,070（▲33.1％）、純利益1,350（▲22.9％）。

［旭有機材／3月期決算］（14日）単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結＝売上高53,551（▲5.4％）、営業利益3,404（▲22.1％）、経常利益3,648（▲17.0％）、純利益2,789（▲11.1％）。

［コスモエネルギー／3月期決算］（13日）単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結＝売上高2,233,250（▲18.4％）、営業利益101,289（629.1％）、経常利益97,370（497.9％）、純利益85,910。

　チッソは13日、2021年3月期の連結業績を発表した。売上高は前年比9％減の1320億円、営業利益25億円（前年比32億円増）、経常利益33億円（同46億円増）、純損失11億円（同108億円増）となった。

　セグメント別に見ると、機能材料事業は減収・経常損失。液晶材料は、コロナ禍における巣籠り需要によりIT用液晶の販売が堅調に推移したものの、TV用液晶の販売が減少した。経営環境の悪化に対応すべく事業拠点の最適化といった施策に注力した結果、損益は改善している。有機EL材料も新型コロナ感染症の影響によりモバイル・TV用有機ELの販売が減少した。シリコン製品は、コンタクトレンズ用途などの需要が好調に推移した。

　加工品事業は減収増益。繊維製品は、国内ではコロナ対策関連の需要が堅調に推移したことに加え、海外向けの出荷が拡大し、原綿および不織布の販売は増加。また市場ニーズへの対応、スプレッドの確保、コスト削減などを進めてきた結果、増収増益となった。肥料は、厳しい事業環境のもと、被覆肥料の国内出荷は堅調となったが、コロナ影響により海外向けの出荷が低調となった。コスト削減を進めてきたが、原料価格の下落による製品評価減の影響もあり減収減益となった。

　化学品事業は減収増益。オキソアルコールは、生産設備の大型定期修理の実施や、上半期における自動車、住宅関連の需要低迷などにより出荷が低調となったが、海外市況が回復し損益は改善した。ポリプロピレン（PP）は、コロナ影響による経済活動の停滞により、4-6月期に出荷が大幅に減少したが、主力の自動車関連を中心に緩やかに需要が回復した。ポリエチレンは、主にレジ袋有料化の影響によりフィルム用途の需要が落ち込み出荷が減少した。コロナ対策関連の治療薬やワクチン製造向け製品の需要が堅調となり販売が増加した。

　商事事業は減収増益。主力のPPの販売において自動車関連の需要が低迷したほか、原料ナフサ価格の下落により販売価格が低下し減収となったが、営業活動の制限を含む固定費の削減効果などで増益となった。

　電力事業は増収増益。FIT活用に向けた既存水力発電所の大規模改修工事を引き続き推進し、安定した収益基盤の強化に注力した。

　その他事業は増収増益。エンジニアリング部門は、国内の石油化学関連の案件や新規案件の受注が堅調となった。

　2022年3月期の通期業績予想については、売上高11％減の1180億円、経常利益45％減の18億円を見込む。