NEDOなど 小型中性子解析装置開発、非破壊で分析

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2020年2月25日

 NEDOは新構造材料技術研究組合(ISMA)の組合員の産業技術総合研究所と、輸送機器の構造材料・部品などの非破壊分析向けに小型中性子解析装置を開発した。

 同装置は解析用の放射線として透過力の高い中性子線を使うことで、従来のX線では透過できなかった、センチメートル厚の金属部品などの内部の結晶情報を、非破壊で分析することを可能にした。

 自動車などに代表される輸送機器の軽量化は、省エネ化の促進やCO2排出量の削減に直結する、重要な技術開発の1つと位置づけられている。最近は様々な軽量部材で輸送機器を構成(マルチマテリアル化)することで、総合的な軽量化が図られている。

 その場合、材料の物性がそれぞれ異なるため、組み合わせ部材の健全性が重要になるが、その評価には非破壊検査を通じて、結晶のひずみなどの変化を分析できることが必要だ。

 そこで、NEDOはX線よりも透過力が高い中性子線に着目。これを用いたマルチマテリアル部材などの解析手法の確立に取り組み、世界で初めてブラッグエッジイメージング法に特化した小型装置を協力機関と短期間で開発し、最初の中性子の発生と結晶情報を含む透過スペクトルの計測に成功した。

 ブラッグエッジイメージング法とは二次元検出器を利用して、画素ごとに試料を透過した中性子強度の波長分布(ブラッグエッジスペクトル)を測定し、結晶情報の抽出と画像化を行う測定法のこと。これにより、金属などで構成する部品や材料内部の広い面積(現状10㎝角)の結晶相・ひずみなどの結晶構造情報を、二次元画像として非破壊で観測できるようになった。

 小型のため使用時は専有となり、自由な条件設定が可能なほか、小規模体制での運営により、産業ユーザーからの装置利用時間などに関する要望にも柔軟に対応できる。また、自動車部品を想定して、様々な試料サイズに適応できる試料室も設けた。これらにより、健全性の高い構造材料・部品の開発と輸送機器の軽量化の促進につなげることができる。

 今後は中性子線の安定化や検出器の高感度化など、装置の性能向上を進め、2020年度の本格稼働を目指す。

東ソー 新型コロナウイルス検査キットの開発に着手

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2020年2月25日

 東ソーは21日、核酸(RNA)を増幅検出する「TRC法」を用いた新型コロナウイルス検出試薬の開発を開始したと発表した。TRC法による検出試薬を用いて、同社製品である自動遺伝子検査装置「TRCReady‐80」で検査することで、新型コロナウイルスを簡便かつ約50分以内に検出することを目指す。

 同社のバイオサイエンス事業の一翼を担う遺伝子検査システムは、「小型」「迅速」「簡便」をキーワードに製品開発を推進。TRC法を用いた同社の遺伝子検査システムは、迅速性を要求されるノロウイルスや結核、非結核性抗酸菌症(MAC)、および性感染症の検査に用いられている。

 同社は、これまで培ってきた技術や知見を生かして、各種研究機関・公的機関の協力を仰ぎながら早期の開発に取り組んでいく考えだ。

 なお、TRC法とは、一定温度でRNAを複写増幅する転写逆転写協奏法と、検出対象の核酸と結合することで蛍光が増強する発蛍光プローブ(INAF プローブ)を組み合わせた方法。

 同社のTRC法検査の特徴として、①転写逆転写反応が連続的に進行するため標的核酸の迅速な増幅が可能、②核酸検査(RNA)のため高感度で検出が可能、③内部コントロールを同時に増幅・モニタリングすることによる偽陰性リスクの低減、④核酸精製から核酸増幅・検出の工程を自動化した検査装置による作業の簡便さなどが挙げられる。

東工大など 温室効果ガスを化学原料に変換する光触媒を開発

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2020年2月21日

 東京工業大学や物質・材料研究機構(NIMS)など5者による共同研究グループは、低温でメタンの二酸化炭素改質反応=ドライリフォーミングを起こす光触媒材料の開発に成功し、このほどその研究成果を英国科学誌「Nature Catalysis」のオンライン版に発表した(現地時間:1月27日)。

 ドライリフォーミング反応では、温室効果ガス(GHG)であるメタンとCO2を、水素と一酸化炭素の合成ガスに変換する。生成した合成ガスはアルコールやガソリン、化学製品を製造する化学原料となるため、ドライリフォーミング反応は 天然ガスやシェールガスの有効利用と地球温暖化抑止の観点から注目されている。

 しかし、この反応を効率よく進行させるためには800℃以上の高温が必要となることから、大量の燃料消費と、高温条件下での触媒の劣化が問題となっていた。

 こうした中、同研究グループは、ロジウムとチタン酸ストロンチウムからなる複合光触媒を開発。光照射のみでドライリフォーミング反応を達成した。ヒーターなどによる加熱を必要としないため、燃料の消費が大幅に抑えられると同時に、加熱による触媒の劣化が起こらず長期間安定的な反応の継続が可能になった。

 今回は光触媒として、紫外線応答型のチタン酸ストロンチウムを使っているが、実用化に向けては太陽光の主成分をなす可視光の利用が課題となっている。一方で、同研究では酸素イオンが媒体となるエネルギー製造型反応の機構を初めて見出しており、今後この新しい反応機構を基に、可視光を吸収できる光触媒材料への展開などを図っていく考えだ。

 実現すれば、天然ガス・シェールガスの有効利用やGHG低減への貢献のほか、低温で合成ガスを製造することができるため、既往の工業的手法と組み合わせることでガソリン製造などの施設の大幅な簡略化と効率化が望めるという。

 なお、同開発を行ったのは、東工大物質理工学院材料系の庄司州作さん(博士後期課程3年)と宮内雅浩教授、NIMSの阿部英樹主席研究員、高知工科大学の藤田武志教授、九州大学大学院工学研究院の松村晶教授、静岡大学の福原長寿教授らの共同研究グループ。

 科学技術振興機構(JST)の戦略的創造研究推進事業CREST研究領域「多様な天然炭素資源の活用に資する革新的触媒と創出技術」の研究課題「高効率メタン転換へのナノ相分離触媒の創成」として実施した。

ソルベイ 医療機器部品構造体向け熱可塑性樹脂を展開

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2020年2月21日

 ソルベイは医療機器部品構造体向けに「Xencor LFT(ガラス長繊維強化熱可塑性樹脂)」を展開している。

 「Xencor LFT」コンパウンドは、構造用途に適した高い強度と優れた耐衝撃性能を提供する。医療用部品構造体に使われてきた金属や、従来の短繊維強化熱可塑性樹脂に取って代わるもので、医療機器設計者とメーカーに新たな展開をもたらす。その典型的な用途は筐体やギアシステムなど、高度な機械特性と耐荷重性能が求められる部品だ。

 同社は引抜成形により、連続して高度に配向したコンパウンドを製造。高温条件下での機械特性の保持性能に優れ、非常に低いクリープ、優れた耐疲労性を付与し、美しい表面仕上げを可能にする。ポリマーの種類とグレードによって、長繊維強化材が30%から60%含まれる。

 同コンパウンドが金属に勝る点は、より軽量になり、設計の自由度が高まり、優れた耐薬品性が得られ、生産が効率化されること。こうしたメリットは、最近、Stavjelo社が初の完全樹脂製Eバイクを開発したことで実証されている。

 この開発に必要とされた技術的要件は、医療機器にも応用可能なものだ。「Xencor LFT」製品群は、ソルベイの半結晶性樹脂材料グレードで構成されている。

出光興産 次世代電池向け固体電解質の小型量産設備を新設

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2020年2月21日

 出光興産はこのほど、次世代電池として有望な全固体リチウムイオン電池(LIB)向け固体電解質の商業生産にむけた実証設備を、千葉事業所内(千葉県市原市姉崎海岸)に新設すると発表した。完工・稼働開始は2021年度第1四半期を予定している。

 近年、全固体LIBは電気自動車や定置用電池向けなどに早期の実用化が求められており、エネルギー密度向上、充電時間の短縮、安全性向上などにより、現行の液系LIBの課題を克服できる次世代電池として急速に開発が進められている。

 こうした中、同社は全固体LIBのキーマテリアルである硫化物系固体電解質を開発。これまでに高純度の硫化リチウム製造法を確立しており、硫化リチウムを原料とする硫化物系固体電解質について開発をリードし、現在数多くの特許を持っている。

 これまで蓄積してきた技術を実用化することにより、今後固体電解質の量産とさらなる品質向上、コスト削減を図り、原料からの一貫生産と安定供給体制の構築を目指す。同社は、全固体LIB向け固体電解質の開発・実用化を推進し、電動化社会に貢献していく考えだ。

日本触媒 環境に優しいハイブリッド亜鉛蓄電池を開発

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2020年2月20日

開発した亜鉛電池用セパレーター
開発した亜鉛電池用セパレーター

 日本触媒は19日、独自技術により開発した「亜鉛電池用セパレータ」と「亜鉛負極」に、活性炭を組み合わせることにより新しい亜鉛蓄電池「カーボン‐亜鉛ハイブリッド畜電池」を開発したと発表した。

 この新規蓄電池は、主な構成要素が水・炭・亜鉛と資源的に豊富でかつ毒性のない材料で作れることが特徴。水系電池であるために燃える心配がなく、かつ出力性能・低温性能に優れている。

 また、課題とされてきた寿命についても、1万サイクル以上の長寿命性能を実現。従来、鉛蓄電池が使用されている車載バッテリーなどへの展開のほかに、活発化する自然エネルギーの電力貯蔵などの新しい用途展開が期待される。

 亜鉛蓄電池は、小型・軽量化により市場が拡大しているリチウムイオン電池に対し、高い安全性、高い環境調和性、元素戦略的利点もあり、次世代蓄電池の一翼を担うことが期待されている。しかし、最大の弱点は寿命で、乾電池には使えても蓄電池として使えないことが常識だった。

 これは、充放電を繰り返すと、亜鉛電極からデンドライト(針状結晶)が対極へ向かって成長し、正極と負極が短絡しやすいことが原因。そこで、同社は鉱物粉末をシート化した独自構造のセパレーターと、デンドライトによる短絡を抑制しさらに充放電サイクル劣化を抑える独自の亜鉛負極材料を創出。これら要素技術を組み合わせて「カーボン‐亜鉛ハイブリッド畜電池」を開発した。

 正極には活性炭を用い物理容量である電気二重層容量を利用し、負極には亜鉛を使用して電気化学反応を行うため、物理容量と化学容量のハイブリッド電池となっている。電気二重層キャパシタ(EDLC)の長所である高出力特性・長寿命特性を持ちながら、亜鉛負極で理論的に静電容量が二倍になり、カーボン‐亜鉛間に起電力を持てるため高容量化を実現した。

 さらに、亜鉛負極側を薄く設計できるため、正極活性炭をより多く搭載でき、EDLCの5~10倍の容量になることで鉛蓄電池同等の容量性能を得ている。

 一方、新規蓄電池は、キャパシタの高出力をそのままに、マイナス20℃以下の低温でも充放電駆動が可能なことが特徴。亜鉛は、電気化学反応が非常に高速で行える物質であるため、キャパシタの高速応答に追従できるとともに、低温~高温まであらゆる温度環境下で動作ができる。さらに、今回開発したセパレータ/亜鉛電極を用いることで長寿命化も達成した。

 すでに1万サイクル以上の寿命性能を観測しており、数百サイクル程度で交換寿命がくる鉛蓄電池と比較すると百倍以上となっている。今回のハイブリッド亜鉛蓄電池と亜鉛電池用セパレータは、東京ビッグサイト(青海展示棟)で開催される「第11回国際二次電池展」(26~28日)の同社ブースにて展示される。

日本触媒 高効率のアルカリ水電解用セパレーターを開発

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2020年2月18日

日本触媒が開発した新セパレーター
日本触媒が開発した新セパレーター

 日本触媒は17日、独自の有機無機複合技術とシート成形技術により、グリーン水素(再生可能エネルギー由来の水素)の製造に好適な、乾式でハンドリング性の良い、ガスバリア性に優れた、高効率のアルカリ水電解用セパレーターを開発したと発表した。このセパレーターにより、グリーン水素の普及をサポートし、CO2排出量削減に貢献する。

 地球温暖化防止のため、CO2排出量削減の取り組みが世界中で推進されているが、その一環として、水素で駆動する燃料電池が、車載用や家庭用などで利用が始まっている。現在、水素の代表的な製法はメタン水蒸気改質法だが、水素製造時にCO2が排出される欠点がある。

 そこで製造時にCO2を排出しない製法として、再生可能エネルギーを用いたアルカリ水電解が、近未来の水素供給法として世界各国で大規模実証プロジェクトが推進されている。

 アルカリ水電解用のセパレーターは、水素製造効率に大きく影響するキーマテリアルで、生成した水素と酸素を透過しないこと(高ガスバリア性)、および低い膜抵抗(高イオン伝導性)が要求される。

 高温・高濃度のアルカリ水という過酷な条件下で耐久性のある実用的なセパレーターは限られていたが、同社は独自の有機無機複合技術とシート成形技術により、これらの性能を両立したアルカリ水電解用セパレーターを開発することに成功した。

 このセパレーターを用いることにより、消費電力の抑制や、生成水素の純度向上といったメリットが期待される。なお今回の研究成果は、東京ビッグサイト(青海展示棟)で開催される「国際二次電池展」(2月26~28日)の同社出展ブースで展示される。

三菱ケミカル・クリンスイ 超軟水仕込みビールを共同開発

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2020年2月18日

三菱クリンスイ 写真 超軟水仕込み「アトランティスラガー」(左)と「同ゆずフレーバー」
超軟水仕込み「アトランティスラガー」(左)と「同ゆずフレーバー」

 三菱ケミカルのグループ会社で浄水器の販売を行う三菱ケミカル・クリンスイは、三重県のビール醸造会社とコラボし、硬度ゼロの超軟水を使用したオリジナルビールを開発した。

 クリンスイが運営する、水にこだわったライフスタイルを体感できるカフェ「MIZU cafe PRODUCED BY Cleansui」(東京都渋谷区神宮前六‐34‐14 原宿表参道ビル1階)で、7日から提供を始めた。

 伝説の水の都「アトランティス」をイメージし、硬度ゼロのクリンスイの水(超軟水)を仕込み水に使用した、瑞々しい「ATRANTIS LAGAR(アトランティスラガー)」と、柚子の香りをプラスした「ATRANTIS LAGAR YUZU(ゆずフレーバー)」の2種類で展開する。

 共同開発を行ったのは、「伊勢角屋麦酒(いせかどやビール)」を醸造する二軒茶屋餅角屋本店(三重県伊勢市)。同社は、大正時代に伊勢詣に訪れる参宮客をもてなした茶店からはじまり、1997年から「伊勢から世界へ」「世界のビールファンを唸らせる」を合言葉に、酵母にこだわった「伊勢角屋麦酒」の醸造を続けている。

 今回、浄水をはじめとした〝水〟について高い技術力を持ち、水のソリューション企業への成長を目指すクリンスイの〝水で世界にwaku‐waku〟という思いに、常に新しい挑戦を続け、世界に発信する二軒茶屋餅角屋本店が共鳴。硬度ゼロの〝超軟水〟を用いた特別なクラフトビール「伊勢角屋麦酒×Cleansui 限定醸造ビール」の開発が実現した。

 いずれも「MIZU cafe」店内で味わえる。ドラフトハーフパイント(236㎖)、ボトル(330㎖)ともに700円(税別)。なお、4月17日には、同店内で二軒茶屋餅角屋本店の鈴木成宗社長によるイベントが予定されている。

ユニチカ 環境配慮型食品包装用ナイロンフィルムを開発

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2020年2月18日

 ユニチカはこのほど、ケミカルリサイクルによる再生資源を有効活用した、食品包装用ナイロンフィルム「エンブレムCE」の開発に成功したと発表した。同社グループで推進する「for the EARTH」活動の一環。すでに、宇治事業所内の既存生産設備で生産方法を確立しており、顧客へのマーケティング活動を開始した。

 「エンブレムCE」は同社の重合設備でケミカルリサイクルし、再生したナイロン樹脂を使用したフィルム。ケミカルリサイクルは、製品として利用できない、ものや使用済みのプラスチックフィルム、成形品を化学的に分解することでプラスチック原料に戻し、異物を取り除いた後、再重合により再度製品として使用する方法だ。

 環境問題への意識の高まりの中、循環型社会による持続可能な成長社会を目指す「Circular Economy:CE」(循環経済)の考えに基づいて、植物由来の原料を用いたフィルムや、市場から回収されたプラスチックをリサイクルしたプラスチックフィルムが環境配慮型フィルムとして使用され始めている。

 しかしながら、これらの環境配慮型フィルムは、使用する材質によっては従来の石油由来フィルムと比較して機械物性の低下や衛生面の観点から、食品包装用途に推奨できないことなどの問題があった。

 「エンブレムCE」は、ケミカルリサイクルナイロンとフィルムの製造工程内で発生した、端材などを利用したマテリアルリサイクルを併用することで、機械物性や印刷適性などを損ねることなく、再生材料の利用比率を50%以上にすることができる。さらに、リサイクルする原料を厳密に管理することにより、食品包装用途への使用を可能にした。

 今年4月から実機での生産を開始し、2022年度以降、500t/年の販売を目指す。また、現在は同社グループの製造工程内で発生したフィルムと樹脂を再生材料の原料としているが、今後はフィルムの販売先である印刷・加工メーカーとの取り組みにより、再生材料の回収をも検討している。

 同社は環境配慮型の素材開発による事業展開を推進しており、今後も食品包装用途へのケミカルリサイクルによる環境配慮型フィルムのラインアップを拡充し、ビジネス拡大を目指す。

昭和電工 球状アルミナのAI画像解析システムを開発

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2020年2月14日

画像解析システムによる解析画面
画像解析システムによる解析画面

 昭和電工はこのほど、BLUE TAGと共同で、AIを用いた球状アルミナの画像解析システムを開発したと発表した。4月から生産ラインでの活用を開始する。

 球状アルミナは原料を熔融し、表面張力を利用して球状にした直径数㎛~70㎛サイズの粒子。流動性や充填性に優れていることから、電子部品の放熱シートなどの充填材やブラスト材などに使用されている。

 生産工程では、運転員が光学顕微鏡画像で球状不良の有無を目視判定し、その結果を前工程にフィードバックすることで生産条件を調整しているが、球状不良の形状は種類が多く、粒子状態の判定は運転員の経験に基づく判断で行っていた。さらに、粒子状態を定量的に把握することが難しく、生産性向上・品質安定化検討に活用できていなかった。

 こうした中、昭和電工は、従来型の画像解析ソフトでは困難であった熟練運転員の経験知を可視化し、数値化したデータを迅速に生産工程へフィードバックして品質安定化につなげることを目的に、AIによる画像解析システムを開発した。

 今回の開発では、熟練運転員の判断を教師データとする過程でBLUE TAGの持つミクロ画像処理の高い技術を応用。同システムの導入テストでは約20秒で熟練運転員と同等レベルの判定ができており、充分な判定能力を備えていることを確認した。

 また、同システムは再学習に向けたデータ構築機能を併せ持つため、生産ラインでの運用を通じてさらに判定精度の向上が可能だ。昭和電工の球状アルミナは、形状が均一で品質が安定していることを特長としているが、同システムを活用することで、品質・生産性のさらなる向上を目指す。

 同社グループは中期経営計画〝The TOP 2021〟の中で、「AI/IoTの強化」を進めている。同社は今後も、生産現場でのAI/IoT活用を推進して熟練技能者の持つ技術や経験知を可視化、定量化して継承し、安全・安定操業、事業競争力強化を図っていく考えだ。