日刊ケミカルニュース発行 株式会社科学企画出版社
2020年10月21日
帝人フロンティアはこのほど、身にまとうことで肌荒れを防ぎ、肌に潤いを与えるウェアタイプ化粧品「ラフィナン」の新商品として、マスクタイプの「美容フェイスパック」を発売した。希望小売価格は1500円（税別）。応援購入サービスを運営する「マクアケ」で9月末より150万円を目標にクラウドファンディングを実施。20日現在、目標金額を上回る180万円超の購入となっている。
「美容フェイスパック」は、配合したリンゴ酸を含む弱酸性の美容成分により、着用することで肌を健やかに保ち、肌荒れを防ぎ、潤いを与えてくれるもの。保湿範囲を大きくするため、肌を広く覆う仕様（縦約14cm×横約17.5cm）となっている。ポリエステル製で表面に撥水加工生地を使用していることから水滴などの汚れを防ぐほか、洗濯も可能だ。色はホワイト、ピンク、ブルーの3色で、内側は化粧移りの目立ちにくいベージュ色。
同製品はマスクの長時間着用による肌荒れ対策に注目し、働く女性のための総合サイト「マイナビウーマン」と共同開発した。モニター調査や、マスクの悩みに関するウェブアンケート調査を実施し、商品開発に消費者ニーズを反映した。
2020年10月13日
積水化成品工業は12日、美容分野のスキンケア用ゲルについて、新しい開発スタイルを基にしたゲル製品「テクノゲル AI‐FIT」の提供を開始したと発表した。これは、多様化する顧客の要望に迅速に応えるため、富士通、富士通エフサス、Ridgelinezと共同で処方開発のAI化に取り組んだもの。「テクノゲル」は、肌にやさしいスキンケア用のマスク素材として広く使われている。
積水化成品では、肌への密着性が高く、持続的に潤いを与える化粧品マスクの自社製品化やOEM対応を行ってきた。従来、化粧品マスクの評価では、使用感として「みずみずしい、しっとり感を得られる」といった官能的な表現となることから、顧客の要望と処方開発とのすり合わせに時間がかかることが開発課題となっていた。
こうした課題を解決するため、官能評価の定量化に注力するとともに、富士通のAI技術「Zinrai」を活用して化粧品マスク処方提案システムを開発。この取り組みにより、官能評価を数値化できたことで、より多様なニーズに迅速に応えることが可能となった。1例として、特に要望の多い高保湿性について処方を導き出した結果、従来品よりもしっとり感が持続し、保湿効果（角層水分量）が定量的に向上。現在サンプル提供を開始しており、顧客にも効果が実感できると好評を得ている。
同社は今後、顧客の要望に迅速に応えられるシステムとして認知度向上を図るとともに、「テクノゲル AI‐FIT」から導かれる製品のラインアップ化を進め、様々な活用シーンに対応する化粧品ゲルマスクの提供をはじめとして、各種製品化に取り組んでいく考えだ。
2020年10月9日
帝人はこのほど、メタジェンの福田真嗣社長CEO（慶應義塾大学先端生命科学研究所特任教授）監修の下に研究を行い、食物繊維「イヌリン」と江崎グリコの独自原料「ビフィズス菌BifiX」の組み合わせが、腸内細菌叢からの短鎖脂肪酸産生量を増加させ、大腸からの体調管理に重要な役割を果たすことを確認したと発表した。
イヌリンはチコリの根から取れる100％植物由来の食物繊維。腸内で発酵する力が優れており、約90％が腸内細菌によって利用されるため、総ビフィズス菌数の増加に寄与するとの結果が得られている。
一方、「ビフィズス菌BifiX」は江崎グリコが保有するビフィズス菌。〝生きて腸まで届き、おなかで増える〟特長をもっていることから、おなかを良好な状態に保ち、健康をサポートする。今回の研究では、「イヌリンとビフィズス菌BifiXを含むヨーグルト」と乳酸菌だけを含む一般的なヨーグルトを、それぞれ腸内環境を再現した装置に添加して培養し、腸内の短鎖脂肪酸の産生力を調査。その結果、「イヌリンとビフィズス菌BifiXを含むヨーグルト」が、一般的なヨーグルトに比べて短鎖脂肪酸を多く産生させることが明らかになった。これは、イヌリンが「ビフィズス菌BifiX」をサポートし、腸内細菌叢に作用したためと考えられる。
帝人は、これからもイヌリンなどの食品素材の機能、食品加工上の機能について、科学的根拠を確認し、食品メーカーや消費者に向けて結果を報告していく。帝人のヘルスケア事業は、1人ひとりが生まれてから最後の日を迎えるまでの人生を支えることを目指し、今後も機能性食品素材事業で世界中の人々の「QOL」の向上に貢献していく方針だ。
2020年10月1日
トクヤマはこのほど、100％子会社であるトクヤマデンタルが、シェード（色調）選定不要のコンポジットレジン（光硬化型）「オムニクロマ」を日本の関係当局の認可を得て、特定保健医療材料として10月21日に日本で上市することを決定したと発表した。
天然歯の色は多様で、虫歯や破折などによる欠損部を歯科充填用コンポジットレジン（CR）で修復するときには、歯科医は患者の歯の色に合わせ数十種類あるシェードの中から最適なシェードを選定する必要があり、多数のCRを在庫管理する必要もあった。
こうした中、トクヤマデンタルは、独自技術のゾルゲル法で合成した球状フィラーを配合し、フィラーが生み出す構造色によりたった一本で多様な天然歯の色調に同化することを見出だし、シェード選定の煩わしさや在庫管理の手間を一気に解消するCRの開発に成功した。
同製品は、2019年に歯科器材の世界最大市場の北米で先行上市され、北米の評価機関「THE DENTAL ADVISOR」より2020 TOP PRODUCT INNOVATIONを受賞したほか、歯科医療従事者向け情報提供誌「Dental Products Report」からTop 10 Game Changersを2年連続受賞（2019~20年）するなど、その斬新なコンセプトと独創的な技術が高く評価されている。今年4~6月の北米でのシェアは、全光硬化型CRの市場の約3.0％に拡大。さらなる伸長を目指して拡販に努めており、今年度の売上は、日本を含む全世界で10億円を見込んでいる。
トクヤマグループは、これからも、化学の力をベースに独創的な製品や価値を創造し、世界中の人々の健康に貢献していく考えだ。
2020年9月25日
帝人はこのほど、機能性食品素材として展開している水溶性食物繊維「イヌリア」使用の商品「発酵するナチュラルイヌリン」について、消費者庁に「整腸」に関する機能性表示食品の届け出を行い受理されたと発表した。これにより、同社の責任により、商品に「腸内のビフィズス菌を増やす」「腸内フローラを良好にする」「お腹の調子を整える」などの表示をすることが可能となった。
健康志向の高まりから発酵食品の需要が増える中、「腸内のビフィズス菌による発酵・増殖に利用される」という表現で機能性表示食品の届け出が受理されたのは初となる。
帝人は大腸内での発酵が健康に重要であることに注目し、機能性食品素材事業として、2016年よりスーパー大麦「バーリーマックス」、2018年から水溶性食物繊維「イヌリア」を展開。今回、機能性表示食品として届け出た「発酵するナチュラルイヌリン」は、これまで販売してきた商品「発酵する食物繊維」をリニューアルしたもので、10月末の発売を予定している。また、今後の展開として、今回の知見をもとに、「イヌリア」を使用した食品で機能性表示を希望するメーカーに対しては、届け出のサポートを行っていく計画だ。
帝人のヘルスケア事業は、1人ひとりが生まれてから最後の日を迎えるまでの人生を支えることを目指しており、今後も機能性食品素材事業で世界中の人々の「QOL」の向上に貢献していく。
2020年9月24日
デンカは23日、グループ会社であるドイツのアイコン社が、ベルギーでノロウイルスワクチンの第Ⅰ相臨床試験を開始したと発表した。
今回の臨床試験はアイコン社で開発中のノロウイルスワクチンを健康な成人へ投与した際の安全性と免疫原性を評価することが目的。アイコン社はベルギーの保健当局に治験届けを今年2月に提出しており、当局の承認のもと同国内のヘント大学病院ワクチンセンターで実施する。
現在、デンカグループではアイコン社を中心に同社の技術プラットフォーム「magnICON（マグニコン）」によりノロウイルスワクチンや検査試薬に使われる原料などの研究開発を推進。研究開発の進展に伴い、研究開発・製造などの中核拠点を建設するため、アイコン社近傍のハレ市ヴァインべルク キャンパス技術団地に約5万㎡の用地を今年3月に取得した。
デンカグループは経営計画の中でヘルスケア事業を重点3分野の1つと位置づけ、感染症対策としてインフルエンザワクチンや新型コロナウイルスを含む各ウイルス抗原の迅速診断キットなどの製品を供給している。
デンカはアイコン社での研究開発を積極的に支援し、有効な予防法や治療方法が確立されていないノロウイルス感染症のワクチン開発を進め、人々のQOL向上に貢献していく。
2020年9月23日
キリンホールディングスはこのほど、独自素材「乳酸菌L．ラクティス プラズマ（プラズマ乳酸菌）」を使用したキリングループの5商品が、機能性表示食品制度の「健康な人の免疫機能維持」に関する表示で、免疫機能として初めて消費者庁に届出受理・公表されたと発表した。
「プラズマ乳酸菌」は主にチーズやヨーグルトの発酵に使われる乳酸菌「ラクトコッカス・ラクティス」の一種で、プラズマサイトイド樹状細胞を活性化し健康な人の免疫機能の維持に役立つことが、世界で初めて報告された。 同社と小岩井乳業、協和発酵バイオが共同で研究を進め、国内外の大学・研究機関の協力の下、多数の論文や学会発表がある。
キリングループは長期経営構想「キリングループ・ビジョン2027」に基づき「食から医にわたる領域で価値を創造し、世界のCSV（共有価値の創造）先進企業となる」ことを目指している。既存事業の「食領域（酒類・飲料事業）」「医領域（医薬事業）」に加え、長年培った「発酵・バイオ」技術をベースに人々の健康に貢献する「ヘルスサイエンス領域（ヘルスサイエンス事業）」を立ち上げ育成を進めている。その1つが「プラズマ乳酸菌」使用商品で、グループ横断で展開し健康維持に貢献してきた。
今回の届出表示受理は「プラズマ乳酸菌」の信頼性獲得につながり、商品選択時の安心感の提供に期待する。今後も「プラズマ乳酸菌」を活用した事業を国内外で加速・拡大し、大きな社会課題の1つ「人々の健康維持」への貢献を目指す考えだ。
2020年9月18日
富士フイルムホールディングスはこのほど、ヘルスケア領域での幅広い事業・取り組みをアピールするグローバルブランディングキャンペーン「NEVER STOP ヘルスケア2020」を展開すると発表した。
新型コロナウイルスが世界中で猛威を振るう中、トータルヘルスケアカンパニーとして「予防」「診断」「治療」の各領域で新型コロナウイルスと闘い、世界の人々の健康を守るために挑戦し続けていることを伝える。日米ではTVCMを8月27日から放映、順次欧州、中国、インド、オーストラリアにも展開していく。
同社は、多岐にわたる事業領域や社会課題解決のために挑戦し続ける企業姿勢を伝えるために、グローバルブランディングキャンペーン「NEVER STOP」を2018年から展開。写真フィルム中心から業態転換に成功し、幅広い分野で新たな価値を提供し「解決すべき課題がこの世界からなくなるまで我々は決して止まらない」という強い意志をグローバルに発信している。幅広い製品・サービスで新型コロナウイルス感染症の脅威に立ち向かう。
「予防」「治療」領域では、自社生産する治療薬候補の治験、パートナー企業の治療薬候補やワクチン候補の受託製造の準備、ワクチンや治療薬の開発・生産に不可欠な培地の供給をしている。
「診断」領域では、簡便・迅速なPCR検査のための全自動遺伝子解析装置、肺炎診断などに使う小型・軽量の移動型X線撮影装置や超音波診断装置などの医療機器を供給し、医療現場の負担軽減と感染拡大防止体制をサポート。新型コロナウイルス感染症の終息に貢献している。
富士フイルムグループは、製品・サービス・技術開発などを通じてイノベーションを起こし、新たな価値を創出し社会課題の解決に貢献していく考えだ。
2020年9月17日
帝人は16日、広島大学発のベンチャー企業で未病・疾患早期発見検査を提供するミルテル（広島県広島市）に出資し、業務提携契約を締結したと発表した。
今後、帝人グループでニュートラシューティカル製品（健康維持に科学的根拠をもつ食品）の販売を手掛けるNOMON（東京都千代田区）が、ミルテルが展開する血液検査による未病検査や、がんなどの疾患の早期発見を促す検査の販売支援を行い、ミルテルがNOMONのサプリメントを販売する。こうした相互の販路活用によって販売協力し、両社の認知拡大に取り組んでいく考えだ。
ミルテルは、広島大学大学院の田原栄俊教授の研究成果を実用化するため、2012年に起業した同大発のベンチャー企業。翌年には遺伝子検査業務を行う衛生検査所として登録し、未病検査「テロメアテスト」、がんなどの疾患の早期発見を促す検査「ミアテスト」などの「ミルテル検査」を医療機関に提供。疾患の予防と早期発見を通じて、国民の健康長寿や医療費の削減に貢献することを目指している。
一方、帝人のグループ会社であるNOMONは、高純度NMNを配合したサプリメントなどの販売を行い、前向きに歳をとるプロダクティブ・エイジングの実現を目標に掲げる。こうした中、帝人グループとミルテルは、健康寿命延伸や医療費削減への貢献という理念を共有できたこと、事業の展開領域や戦略、保有技術などからシナジーが期待できることから、今回の出資および業務提携契約の締結に至った。
2020年9月16日
帝人は15日、帝人ファーマが展開する医療・介護多職種連携情報共有システム「バイタルリンク」が、ビデオ会議アプリケーション「Zoom」と連携したオンライン会議サービスの提供を同日から開始すると発表した。
「バイタルリンク」は、パソコンやスマートフォン、タブレット端末を用い、医師や看護師、薬剤師、介護従事者など、患者に関わる医療従事者間で患者のバイタル情報を共有することができる多職種連携システム。患者の情報を一元管理し、リアルタイムで共有できるため、医療・介護従事者間のより緊密な連携が可能となり、地域包括ケアシステムによる患者へのシームレスな医療の実現に貢献してきた。
こうした中、「Zoom」との連携機能を搭載。これにより、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で開催が困難となっていた、患者の退院に際してのカンファレンスや、在宅療養中のサービス担当者会議などを、「バイタルリンク」に蓄積された患者の診療情報を参照しながらオンラインで開催することが可能になる。
同社は、この「バイタルリンク」と「Zoom」の連携によるオンライン会議サービスの提供により、コロナ禍にあっても平時と変わらない医療・介護の提供を望む医療従事者のニーズに応え、その環境づくりをサポートしていく。
帝人グループはヘルスケア事業領域の中長期戦略として、既存事業で培った強みを生かし、リハビリ、介護や予防、健康増進を含む、地域密着型の総合ヘルスケアサービス事業を展開している。今回の「バイタルリンク」のサービス拡充を通じ、地域包括ケアシステムの構築に一層寄与するとともに、患者のQOL向上に貢献していく考えだ。
