株式会社科学企画出版社
2019年3月15日
東レは10倍に引き伸ばしても破断せずに復元する、生体組織のような柔軟性を持つ生体吸収性ポリマー＝写真＝を世界で初めて開発した。
柔軟性に加え、加水分解による分解速度を10倍に向上させる技術も開発しており、近い将来、このポリマーが広範な再生医療に使われていくことが見込まれる。
14日に記者会見を行った同社先端材料研究所の真壁芳樹所長は「再生医療分野のキーポリマーとして開拓したい」と述べた。
従来の生体吸収性ポリマーとして知られるポリ乳酸やポリグリコール酸は、柔らかいが切れやすいか、切れにくいが硬いかのどちらかで、縫合糸や整形外科のピンなどとして使われているが、血管や皮膚などの柔軟組織・臓器の再生には十分適合していなかった。
同社では柔軟性と耐破断性を両立する生体吸収性ポリマーの開発に着手。「分子鎖の間の相互作用が弱く、分子鎖が長いポリマー」を設計コンセプトに研究を進めた結果、
2019年3月14日
1,3-D技術協議会はこのほど、土壌くん蒸剤「D-D剤」がテンサイシストセンチュウに対応する農薬登録を取得したと発表した。同害虫はアブラナ属やフダンソウ属の植物に寄生する線虫で、これによりキャベツ・白菜・ほうれん草での使用が可能になった。
農林水産省は2017年9月、長野県で国内初となる同害虫の発生を確認した。線虫が根に侵入すると、寄生植物の生育が阻害されるため、収穫量が著しく低下する。
これまで有効な防除方法がなかったことから、農水省と長野県は1,3-Dを有効成分とするD-D剤を使用して同害虫の根絶を図るため、農薬登録を検討していた。
D-D剤は「D-D」「DC油剤」「テロン」「旭D-D」などの商品名で、アグロカネショウ、エス・ディー・エス バイオテック、ダウ・アグロサイエンス日本が販売している。
なお、1,3-D技術協議会は、この3社に鹿島ケミカルを加えた4社で構成されている。
2019年3月14日
住環境研究所がこのほど実施した「睡眠状況に関する実態調査」で、日常生活の乱れが睡眠に悪影響を及ぼすことが分かった。同研究所は積水化学工業住宅カンパニーの調査研究機関。
調査は、東京・神奈川・埼玉・千葉・山梨のセキスイハイムに住む、30～70歳代の1万4000人を対象に、今年1月、ウェブアンケート方式で行った。有効回答数は829件。
それによると、睡眠の満足については、3割以上の人が睡眠に不満を感じていた。年齢別では中年層で睡眠不満が高く、30代、40代、50代は4割を超えていた。これら中年（30―50代）の不満層では、95％が「日中に眠気がある」、86％が「起きた時、すっきり目が覚めない」と回答した。
睡眠不満の内容別に生活状況を見ると、「睡眠が足りない」「起きた時のすっきり感がない」人では、「平日の寝る時間の変動」「休日の寝る時間・起きる時間の変動」「平日の夜更かし」に当てはまる人が多く、日常の規則性が乱れていることが伺えた。また、日常生活の規則性が乱れると、眠りに影響を与えるだけでなく、体の不具合にも影響を与えることが分かった。
寝室の音環境については、不満層全体で音をうるさく感じる人が多く、「外部の音がうるさい」では、中年の不満層が53％になっていた。
家全体・寝室の温熱環境についても、不満層全体で不満が多く、「寝室の温度」は中年の不満層で31％となっている。さらに、不満層の中でも築20年以上の住宅に住んでいる人は、温熱の不満割合が30％と高い傾向にあった。
今回の調査では、睡眠や生活習慣の悩みを持っている人は、睡眠を改善するサービスに興味を持っていることが分かったことから、調査手法の指導などを行っている江戸川大学の福田一彦教授は、これからの住宅メーカーは「健康的な生活を送るためのノウハウや、それに基づくシステムを提供する総合的なサービス企業として期待されている側面もある」と述べている。
2019年3月14日
大陽日酸はこのほど、川崎水江事業所に再生可能エネルギーを利用したオンサイト型CO2フリー水素充填システムの設置を決定したと発表した。
同プロジェクトは、環境省が公募した「平成30年度 二酸化炭素排出抑制対策事業等補助金（再エネ水素を利用した社会インフラの低炭素化促進事業『地域再エネ水素ステーション導入事業』）」の採択を受けて行うもの。
同社は、川崎市が推進する「水素社会の実現に向けた川崎水素戦略」のもと、中規模オンサイト型充填基地のモデルとして、川崎市臨海部工場エリアに位置する川崎水江事業所内に施設の建設・設置を行い、今年12月の完成を予定。太陽光発電による再生可能エネルギーを活用し、燃料電池フォークリフト（FCFL）運用までの一貫したシステムを構築する。
具体的には、同事業所内の社屋屋上に設置する太陽光パネルから得られる電力を利用し、水電解式水素発生装置で発生させた水素ガスを、事業所内のFCFL動力源として使用する。
設備仕様については、太陽光パネル出力は60Kw、水電解水素発生装置能力6N㎥/h、水素圧縮機能力6N㎥/h、FCFL連続充填台数5台。運用するFCFLは、トヨタエルアンドエフ神奈川が環境省の「水素社会実現に向けた産業車両等における燃料電池化促進事業」および神奈川県からの助成を受けたFCFLをリース契約し、事業所内で運用する。
同社は再生可能エネルギーによるCO2フリー水素の発生からFCFLへの充填・運用までを行うことで、エネルギー起源二酸化炭素の抑制に貢献するとともに、地域社会への水素の普及拡大、社会受容性向上の一環として、同事業を活用していく。
2019年3月11日
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と技術研究組合光電子融合基盤技術研究所（PETRA）、沖電気工業の3者は、フォトダイオードの小型化と高感度化を両立させる技術の開発に成功した。
フォトダイオードは、光信号を電気信号に変換する素子。シリコンフォトニクス技術により他の光素子と集積可能なフォトダイオードとして、光アクセスネットワークで近年利用が始まった1600㎚波長帯の光に対して、世界最高となる21.8A/Wの受光感度を達成した。
同技術は、第5世代移動通信（5G）ネットワークのスモールセル基地局装置に搭載される、光通信ユニットの超小型化と低消費電力化へ貢献が期待されている。超高速、同時多数接続、低遅延の通信サービスを提供する5Ｇネットワークでは、基地局エリアがスモールセルと呼ばれる小さなエリアに細分化され、従来の4Gネットワークに比べて面積当たり約100倍の数の基地局を設置することが必要になる。
また、5Gネットワークを世の中の隅々まで普及させるためには、設置場所を選ばない手のひらサイズの小型のスモールセル基地局装置が必要で、それに内蔵できる超小型の、電気信号と光信号を相互に変換する光トランシーバーの実現が待ち望まれている。今回開発したフォトダイオードを、光波長フィルター、光変調器、送信用光源など他の光素子とともに集積すると、数㎚角の超小型光送受信集積チップになるという。
3者は今後、5Gネットワークのスモールセル基地局装置への内蔵を目指し、この光送受信集積チップを実装した超小型光トランシーバーの開発を進めていく考え。また、同集積チップの小型である特長を生かし、分光機能を集積した光学分析チップの受光素子など、センサー応用への展開も図る方針だ。
2019年3月8日
ドイツの特殊化学品メーカーのランクセスは、逆浸透（RO）膜エレメントの製品群の拡充を図っている。逆浸透技術は淡水化と浄水に使われ、pH値や塩分濃度などのパラメーターが急に変動する可能性がある、工業用水・都市用水・廃水の再利用で急速に成長している。
新製品の「レバブレンHP（高性能）」シリーズは、高い除去率とエネルギー効率の両立を実現するエレメント。イオン交換樹脂「レバチット」と組み合わせて使用することで、より低い運転コストで高水準の透過水を実現する。特に ROプロセスがイオン交換のような、他の分離プロセスと組み合わせて設計されている場合、より低い運転圧力、より高い除去率、負荷低減による設備の高寿命化を可能にする。
新製品は2012年に発売した、高架橋ポリアミド複合膜をさらに進化させた。99.7％の平均塩除去率と高透過性を備えている。製造工程でポリアミド架橋を制御することで、電荷にかかわらず、高い溶質阻止率をもつ微細な「孔径」を実現した。また、プロセスの最適化によって、透過水質を損なうことなく流束を改善。これにより、パラメーターが変動しても、優れた流束率で高い除去率が可能になった。
代表的な用途としては、発電設備でのボイラー水製造や超純水製造などの複合プロセス、廃棄物ゼロを目指した「ゼロ・リキッド・ディスチャージ」を目指した設備が挙げられる。また、同社が開発した、RO膜とイオン交換樹脂システム用の総合的なデザインソフトウェア「レバプラス」は、使いやすく信頼性の高い水処理設備の設計を可能にする。
顧客が無料でダウンロードできるこのソフトウェアは、イオン交換とRO膜のシステムを別々に、あるいはハイブリッド化システムとしての設計を支援する。これまでのランクセスの知識と経験の蓄積に基づいており、あらゆるニーズを満たすための一助として、システム設計者に情報を提供する。最新の2.0.9バージョンでは、すでに新製品の「レバブレンHP」に対応している。
2019年3月7日
帝人は6日、自動車の軽量化、強度やデザイン自由度の向上、製造工程の短縮化などに貢献する、コンポジット製の座席ドアモジュールを開発したと発表した。同社はすでに試作品の開発にも成功しており、今月12日からフランス・パリで開催される世界最大のコンポジット展示会「JECワールド2019」で初公開する（出展ブース：ホール6、Ｇ28とＪ28）。
世界的な環境規制の強化を背景としたEV（電気自動車）化の加速により、特に欧州を中心に、樹脂などの軽量・高度素材を用いたモジュール化が進んでいる。
今回開発したドアモジュールには、炭素繊維やガラス繊維に熱硬化性樹脂を含浸させシート状にしたCF-SMCやGF-SMC、一方向性のGFRP（ガラス繊維強化樹脂）といった複数の素材を組み合わせた。
座席ドアに求められる強度を保ちながら、スチールを使用した従来のドア部品に比べて約35％の軽量化。アルミを使用したドア部品と同等の製造コストで、アルミでは実現が難しかった、角部分に半径3mmの丸みをもたせた深さ70mmの型押し加工による深絞り成形を行い、デザイン性も向上させた。
さらに、高い耐熱性が求められる電着塗装（E-Coat）工程にも適応可能なため、従来の金属部品の塗装工程ラインを活用でき、生産性の向上にも寄与する。
同社グループは、自動車部品の軽量・高強度コンポジット化の加速に向け、さまざまな取り組みを推進している。
今回開発したドアモジュールについても、2025年までの実用化を目標に、グループ内の素材や技術を結集し、顧客ニーズに沿った最適な設計と改良を重ねていく考えだ。
また今後も、マルチマテリアルでの部品供給メーカーとして、ソリューション提案力の強化を図り、2030年近傍には、自動車向け複合材料製品事業で売上20億ドル規模を目指す。
2019年3月7日
東ソーは6日、自動車や住宅のVOC（揮発性有機化合物）対策に有効な捕捉剤「開発名：AC454」を開発したと発表した。
近年、自動車内や住宅室内のVOC排出濃度等の規制が強化され、高性能なVOC捕捉剤のニーズが高まっている。しかしながら、従来のVOC捕捉剤は、ウレタンフォームなどから発生するアセトアルデヒドやアミン類の捕捉能が低い課題があった。
同社が開発した「AC454」は、アセトアルデヒドやアミン類に対して、高い捕捉能を持ち、ウレタンフォームなどの部材に吹き付けることにより、部材から発生するアルデヒド類やアミン類を大幅に低減させる。さらに、同製品で処理した部材は、空間環境中のアルデヒド類やアミン類を捕捉する効果もあることが実証されている。
特長としては、①高い捕捉能：空間中のアルデヒド類やアミン類を効率的に捕捉除去（濃度指針値対応可能）②高い安全性：開発品およびアルデヒド捕捉物は、急性毒性が低く、皮膚刺激性や変異原性および臭気がなく、安全性に優れた薬剤、の2つがある。用途としては、自動車内装材、建材、接着剤などが想定されている。
なお、東京ビッグサイトで開催される「2019NEW環境展」（3月12～15日）において、同製品を含む同社の環境対応薬剤を出展する予定。
2019年3月7日
産業用ドローンメーカーのエンルートは、火災現場で近距離撮影が可能な耐火型ドローン「QC730FP」を、NEDOプロジェクトにより世界で初めて開発した。6日に東京・霞が関のNEDO分室で行った記者会見で、瀧川正靖社長は「『消防士の空飛ぶチームメイト』を目指したい」と抱負を述べた。
「QC730FP」は、300℃の高温環境下でも1分間の連続運用が可能。人や従来型のドローンでは近付くことができなかった、火元の上空5～10mまでの近距離空撮により、鮮明で詳細な画像を操縦者に伝送する。これにより、はしご車が入れない狭い道路などの現場確認、ビル・工場内の要救助者の救出ルートの確認、隣接建物などへの延焼状況の把握などに活用できる。撮影では自律航行により操縦者の負担を軽減する。
機体に搭載したカメラで動画を撮影するが、赤外線カメラをオプションで搭載することで、熱源をより詳細に把握することができる。常温下では20分程度の連続運用が可能。耐熱性を300℃としたのは、人間用の防火服の耐火基準が260℃であることを参考にした。
機体やプロペラ部品には、耐火性があり、加工しやすく軽量で、量産可能なチタンなどの素材を採用し、
2019年3月5日
帝人は4日、航空機のエンジン関連部材などをターゲットに、高い耐熱性と耐衝撃性を兼ね備えたビスマレイミド（BMI）系プリプレグを開発したと発表した。プリプレグは、炭素繊維シートに樹脂を含侵したもので、炭素繊維複合材料（CFRP）の中間材料として使用される。
開発品の最大の特長は、BMI系樹脂を使用しながらも、高耐衝撃性を付与した国内初の技術にある。BMI系樹脂は、一般的に耐熱性を向上させると耐衝撃性が低下し非常に脆くなるため、衝撃を受けた際に発生する炭素繊維層と樹脂層の剥離やクラック（亀裂）など、CFRPの損傷が問題となっていた。加えて、流動性が高く、成形が困難な場合があった。
そこで、同社が培ってきた技術をもとに樹脂組成を適正化。ガラス転移温度が280℃以上、衝撃後圧縮強度が220MPa以上と、これまで世界的に難しいとされてきた高次元での耐熱性と耐衝撃性の両立を実現した。また、線膨張係数が小さく、低温・高温のいずれの状態でも優れた寸法安定性を維持・発揮できる。さらに、樹脂粘度を調整することでレジンフロー（成形工程での加圧によりプリプレグ中の樹脂が流れ出す現象）を適度に制御し、BMI系樹脂を使用した従来のプリプレグに比べて成形性を向上させるとともに、硬化処理に要する成形時間の短縮にも成功した。
同社は、未来の最新鋭航空機に求められる技術として、炭素繊維原糸から織物基材、熱可塑性樹脂を使用した中間材料などの用途開発やラインアップ拡充と、これらを活用した市場展開を強力に推進している。今回の新開発品・熱硬化性プリプレグを加え、さらには先月に買収を発表した、航空機向け耐熱複合材料事業を展開する米国レネゲード社のノウハウを活用し、航空機のエンジン部品など、高温下での用途に向けたグローバル展開を加速していく考え。
今後もマーケットリーダーとして、川上から川下までのソリューション提案力をいっそう強化し、2030年近傍までに航空機用途で年間9億ドル超の売上を目指す。