NEDO 軽量・柔軟な次世代型太陽電池の開発に着手

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2022年2月10日

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)はこのほど、脱炭素化の実現に必要不可欠な再生可能エネルギーの主力電源化へ向けて太陽光発電の普及を後押しする「次世代型太陽電池の開発」の6プロジェクトを採択し着手すると発表した。グリーンイノベーション基金事業の一環で、2025年度までの5年間、予算額は200億円。

 耐荷重の小さい工場の屋根やビル壁面など、既存の太陽電池を設置できない場所や建物の曲面などにも設置できる、軽量性と柔軟性をもち変換効率や耐久性なども既存電池に匹敵する、次世代型太陽電池「ペロブスカイト太陽電池(PSC)」の実用化を目指す。

 PSCは鉛・ヨウ素・メチルアンモニウムからなる有機無機ハイブリッド型ペロブスカイト材料(結晶)を薄いガラスやプラスチック基板に印刷・形成したもので、桐蔭横浜大学によって開発された。その後、東芝が新たな成膜方法を開発し、多結晶シリコン型と同等のエネルギー変換効率15.1%を達成。印刷で製造できるため、生産の効率化と低コスト化が可能だ。

 今回の事業は、次世代型太陽電池の実用化に取り組む企業などが製造から分析・評価まで一気通貫で利用できる研究基盤整備と基盤技術開発、事業者が大学などと連携して行うセルや材料に係る基盤技術開発、大型化のための各製造プロセス(塗布工程、電極形成、封止工程など)の個別要素技術の研究開発を行う実用化事業からなる。

 開発テーマは、ロールツーロール製造技術(積水化学工業、東京大学、立命館大学)、実用化技術(東芝、東京大学、立命館大学)、社会実装(エネコートテクノロジーズ、京都大学)、高効率・高耐久モジュールの実用化技術(アイシン、東京大学)、高性能PSC技術(カネカ)、実用化のための共通基盤技術(産業技術総合研究所)の6件だ。実用サイズのモジュール(9㎡以上)と、発電コスト20円/kwh以下の実現を目指す。

JSR 非化学量論で、高効率なエポキシド間結合反応

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2022年2月8日

 JSRはこのほど、物質・材料研究機構(NIMS)との共同研究により、非化学量論条件下の高効率なエポキシド間結合反応に成功したと発表した。

高効率なエポキシド間結合反応 イギリス王立化学会誌のバックカバーに

 同件は、イギリス王立化学会発行の「ケミカル・コミュニケーションズ」誌(1月25日発行)に掲載され、さらに当該号のバックカバーに選ばれた。研究成果の新規性と発展性が高く評価され、採択に至った。

 ジアミンやジチオールなどの架橋剤によるエポキシド間結合反応は、

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三井化学など 非接触POSレジ、都内SE店で実証実験

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2022年2月8日

「デジPOS」のイメージ

 三井化学など6社は、非接触・空中ディスプレイ技術を採用したキャッシュレスセルフレジ「デジPOS」の実証実験を、都内のセブン‐イレブン6店舗で開始した。空中ディスプレイとは、

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NEDOなど 多様な再エネ熱源のヒートポンプシステム

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2022年2月7日

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)はこのほど、鹿島建設とゼネラルヒートポンプ工業が共同で豊田自動織機大府工場(愛知県大府市)に天空熱源ヒートポンプ「SSHP」システムを設置し実証試験を開始したと発表した。

 現在、再生可能エネルギーの利用は太陽光発電や風力発電などの電気利用が主で、賦存量の大きい地中熱や太陽熱などの熱利用は設備導入コストが大きく、普及を妨げている。

 今回、「再生可能エネルギー熱利用にかかるコスト低減技術開発」の一環で、上流(設計)から下流(運用)に関連するコンソーシアム体制を構築し、システムの最適化によるコスト削減とCO2削減を目指す。目標は、2030年度までにトータルコスト20%減・投資回収年数14年以下、2030年までにそれぞれ30%減・8年以下だ。

 「SSHP」は、多様な再エネ熱を熱源水ループで連結する水熱源ヒートポンプ。再エネ熱を最大限活用し、日射量や外気条件によってはコンプレッサーを運転せずに太陽熱・空気熱で直接熱源水を加熱するなど、最も高効率・経済的な運転を自動で行う。実証施設は同工場・厚生棟の食堂で、冷暖房や給湯といった多目的な熱需要に対応する。既存のガスヒートポンプエアコンを撤去し、新たに開発した「SSHP」と地中熱利用給湯用ヒートポンプチラー、汎用の地中熱・水熱源ヒートポンプなどで構成され、実証試験では空調負荷の約30%をまかなう見込みだ。

 両社は、日建設計総合研究所と名古屋大学と共同で運転データの収集解析に取り組む。実証運転を通じて「SSHP」と給湯用ヒートポンプチラーの効率とシステム全体の性能評価を進め、機器容量の最適化によるイニシャルコストの低減や運転制御の高効率化でランニングコストを低減し、実用化に向けた技術の確立を目指す。

大陽日酸など 工業炉での燃料アンモニアの燃焼技術開発

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2022年2月7日

 大陽日酸はこのほど、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「燃料アンモニア利用・生産技術開発/工業炉における燃料アンモニアの燃焼技術開発」事業の委託先に採択された。AGC、産業技術総合研究所、東北大学とともに、2021~2025年度までの5年間で工業炉向けのアンモニア燃焼技術を開発する。

 同社は、2014年から戦略的イノベーション創造プログラムのエネルギーキャリア「アンモニア直接燃焼」の「アンモニア燃焼炉の技術開発」に参画し、アンモニアを工業炉用燃料として使用する場合の技術的課題の解決に取り組んできた。10㎾のモデル燃焼炉で、空気中の酸素濃度を高める酸素富化燃焼とアンモニア・都市ガス混合燃料を組み合せ、火炎の輻射伝熱の能力強化とNOx生成の抑制技術を確立し、加熱炉の環境規制値を達成した。

 今回、AGC横浜テクニカルセンターの建築用ガラス製造設備にアンモニア・酸素燃焼バーナーを導入し、アンモニア燃焼技術の実証試験を行う。ガラスや溶解炉材料への影響を評価するとともに、環境基準を満たすバーナーを開発し、ガラス溶解炉への本格導入を目指す。また将来は、鉄鋼やアルミなど他素材製造工程への展開も検討していく。

東レ 100%植物由来のナイロン繊維を開発・販売開始

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2022年2月7日

 東レは、原料ポリマーがすべて植物由来のナイロン510(N510)繊維を開発し事業化をスタートした。原料ポリマーを100%植物由来にしたナイロン繊維の上市は初めて。バイオマス由来ポリマー素材・製品の統合ブランド「エコディア」の新たなラインアップとして「エコディアN510」を販売する。

テキスタイル写真

 ナイロン繊維はしなやかで耐久性があり、しわになりにくく洗濯しやすいため、アパレル製品をはじめ様々な用途で長年使用されてきた。昨今のサステナブル社会実現への意識の高まりから、環境配慮型素材に対する要望が増え、同社は原料の一部を植物由来に置き換えたポリエステルやナイロンなどの素材を販売展開している。

 「エコディアN510」は、

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東京建物など 新宿センタービルで廃棄物のエネルギー化

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2022年2月4日

 東京建物、明治安田生命、日本プライムリアルティ投資法人、損害保険ジャパン、東京電力エナジーパートナーとサステイナブルエネルギー開発はこのほど、オフィスビルから排出・焼却処理される有機性廃棄物を燃料化する実証実験を、新宿センタービルで実施した。

 大量生産・大量消費・大量廃棄型の一方通行から、

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NEDOなど 消費電力量半分の地中熱冷暖房システム

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2022年2月3日

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)とベルテクス(東京都千代田区)、エコ・プランナー(福井県福井市)はこのほど、「新エネルギー等のシーズ発掘・事業化に向けた技術研究開発事業」の成果を活用した「ライニング地中熱冷暖房システム」を開発・製品化した。

 地中熱を利用した水冷式エアコンで、

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積水化学工業 リードタウンで全戸一括ネットサービスを提供

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2022年2月2日

 積水化学工業はこのほど、アルテリアグループのつなぐネットコミュニケーションズ、およびセキュアルとの協業により開発した、戸建て向け全戸一括インターネット接続サービス「NiSUMU CONNECT(ニスム コネクト)」について、積水化学が展開する「リードタウン」の大規模戸建て分譲地に提供を開始すると発表した。

 積水化学は、スマート&レジリエンスの

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帝人 ライセンスしたアルツハイマー治療薬、臨床試験へ

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2022年2月2日

 帝人ファーマは1日、Merck & Co.,Inc.,Kenilworth,N.J.,U.S.A.(米国以外ではMSD)との間でライセンス契約を締結したアルツハイマー病治療薬候補「抗リン酸化タウ抗体」について、ライセンス先が研究開発を順調に進め臨床試験を開始したと発表した。

 認知症の患者数は、世界的な高齢化の進展に伴って急増しており、国際アルツハイマー病協会(ADI)のデータによれば、2030年には

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