
積水化学工業はこのほど、住宅カンパニーが、北海道札幌市豊平区平岸地区において、スマート&レジリエンス際立ちのまちづくり “積水化学工業 北海道札幌市で際立ちのまちづくりが始動” の続きを読む
2021年12月22日

積水化学工業はこのほど、住宅カンパニーが、北海道札幌市豊平区平岸地区において、スマート&レジリエンス際立ちのまちづくり “積水化学工業 北海道札幌市で際立ちのまちづくりが始動” の続きを読む
2021年12月22日
2021年12月22日
旭化成メディカルは21日、米国エクステラ・メディカル・コーポレーションとの間で、医療機器であるアフィニティ血液フィルター「Seraph 100 Microbind」の “旭化成メディカル 米医療機器メーカーと日本での独占販売を契約” の続きを読む
2021年12月22日
東ソーは21日、石炭や天然ガスなどの化石燃料使用時の燃焼排ガスからのCO2回収に利用可能な、NOx耐性に優れる高性能なCO2回収用アミンを開発したと発表した。

今後は製品化に向けて、 “東ソー NOx耐性に優れたCO2回収用アミン開発” の続きを読む
2021年12月21日
東洋紡はこのほど、大和インベスター・リレーションズ(大和IR)が今月9日に公表した「2021年インターネットIR表彰」で優良賞を初受賞したと発表した。

同表彰は、大和IRが上場企業の株主・投資家向け情報サイトであるIRサイトを独自の基準で評価・採点し、特に優秀なサイトを構築し、情報開示とコミュニケーション活動で有効活用している企業を選定するもの。今年度は3944社を対象に審査が行われ、9社が最優秀賞、14社が優秀賞、103社が優良賞を受賞。東洋紡は初の優良賞に選ばれた。
同社は今後も、IRサイトのさらなる拡充を図り、株主・投資家に向けてタイムリーで分かりやすい情報開示を行っていく考えだ。
2021年12月21日

信越化学工業は20日、心拍数や心電波形などの生体情報を、身体に装着したまま測定し、送信する機器(ウエアラブルデバイス)の特性向上に資する “信越化学工業 ウエアラブルデバイス向け、新材料を開発” の続きを読む
2021年12月21日
2021年12月20日
2021年12月20日

三井化学はこのほど、スイスに拠点を置くグローバル医薬品メーカーのデビオファーム社(Debiopharm)から2020年度ベストサプライヤー賞を受賞し、10月7日にオンラインによる表彰式が開催されたと発表した。2年連続2度目の受賞。
三井化学は、デビオファーム社の代表製品、徐放性トリプトレリン製剤の主原料であるポリ乳酸・グリコール酸共重合体(PLGA)を約25年間にわたり供給してきた。その間の安定供給と品質改善により、デビオファーム社のトリプトレリン事業のグローバルな成功に貢献してきたことが高く評価された。
デビオファーム社グループで開発と製造を担うデビオファーム・リサーチ&マニュファクチャリング社のセドリック・セイガーCEOは「デビオファームと三井化学は長年にわたるパートナーシップを築き上げ、これまで品質の向上とオペレーションの改善に一緒に取り組んできた。これまでの継続的な貢献に感謝する」と称えた。
これを受け、三井化学・パーソナルケア材料事業部の富樫和彦事業部長は、「名誉ある賞を2年連続でいただき、大変光栄だ。今後も安定供給の維持とさらなる品質改善に取り組んでいくことを約束する」と応えた。
デビオファーム社は、PLGA型徐放性注射剤のグローバルリーダー。PLGAにより「カプセル化」された薬効成分は患者の体内で徐々に血中に放出され、1~6ヵ月間その効果が持続する。前立腺がんや子宮内膜症の治療薬として、現在90カ国以上で販売されている。
2021年12月20日
積水化学工業はこのほど、国際環境非営利団体CDPより、2021年の「気候変動」および「水セキュリティ」の両部門でAリスト企業に選定されたと発表した。「気候変動」部門は4年連続、「水セキュリティ」部門は2年連続のAリスト企業への選定となる。

CDPは、企業に環境情報開示、温室効果ガス排出削減、水資源保護、森林保護を他に先駆けて働きかける国際環境非営利団体。今年は世界の590社強の投資機関と200社強の大手購買企業がCDPのプラットフォームを通じた環境情報の開示を求め、約1万3000社の企業と約1100の自治体がこれに応じた。
同社グループは、長期ビジョンにおいて、社会の持続可能性向上とグループの利益ある成長の両立を目指すESG経営に注力。気候変動課題に対する取り組みとしては、脱炭素社会の実現を目指している。
2050年に企業活動における温室効果ガス(GHG)排出量をゼロにする長期目標を設定し、バックキャストした2030年には購入電力を100%再生可能エネルギーに転換することを目指している。
また、水リスク課題に対する取り組みとして、持続的な操業のためにグループが受ける水リスクの最小化、および生物多様性の保全のためにグループが与える水リスクの最小化を図る。企業活動において利用している自然資本に対してプラスにリターンすることを目指し、サステナビリティ貢献製品や流域関係者との協業を通じ、地域の水課題解決に貢献する。