日本ゼオンは11日、シクロオレフィンポリマー(COP)のリサイクル技術を独自に開発したと発表した。新しいリサイクル技術により、これまで課題であった透明性や “日本ゼオン COPリサイクル技術を確立、高岡にプラント” の続きを読む
日本ゼオン COPリサイクル技術を確立、高岡にプラント
2022年1月12日
2022年1月12日
日本ゼオンは11日、シクロオレフィンポリマー(COP)のリサイクル技術を独自に開発したと発表した。新しいリサイクル技術により、これまで課題であった透明性や “日本ゼオン COPリサイクル技術を確立、高岡にプラント” の続きを読む
2022年1月11日
2022年1月11日
日本触媒と大阪大学大学院工学研究科応用化学専攻の宇山浩教授のグループは7日、様々な素材表面に抗菌および抗ウイルス効果の付与が期待できる “日本触媒 抗ウイルス効果の新規コーティング材を共同開発” の続きを読む
2022年1月7日
2022年1月7日
2022年1月7日

帝人は6日、社会が抱える様々な課題を発掘し、解決策について議論、共創する場として、特設のコミュニケーションサイト「FUTURE NAVIGATION(フューチャー・ナビゲーション)」(https://futurenavigation-teijin.com)を同日に開設したと発表した。
同社は2018年の創立100周年に際し、グローバルメッセージとして「フューチャー・ナビゲーション」を掲げ、「環境」「移動」「加齢」など9つのテーマで実験的なプロジェクトを立ち上げた。またマテリアル事業ではDXの一環としてウェブ展示会に注力し、モビリティ関連やライフスタイル関連について新技術やソリューションを発信してきた。

こうした取り組みを通じて得られた社内外からの意見を基に、未来の人の豊かな暮らしの実現に向けて、現代社会に潜在するニーズを的確に捉えて対応していくプラットフォームが必要と判断。世界中の閲覧者とのコミュニケーション機会を創出し、未来の社会が求めるソリューションの実現を目指す場として、特設サイトを開設した。
サイトの概要として、①次の100年に向けて立ち上げた九つの検証テーマに関する取り組み、インタビィー映像、コラムなどの紹介、②同社役員と有識者との対談や、マテリアルの採用先へのインタビューなどを通じた同社ビジョンや市場動向の紹介、③閲覧者の関心事をリアルタイムで分析し、親和性の高いトピックを生成・紹介するツールを搭載、④閲覧者が同社や同サイト上で紹介する企業と、また閲覧者同士で相互コミュニケーションが可能、などが挙げられる。
同社は今後、さらにコンテンツを追加していくとともに、閲覧者との相互コミュニケーションから得られた声を基に、自社のマテリアルや他社との協業などにより実現可能なソリューションを創出・提案していく。
2022年1月6日
2022年1月6日
2022年1月5日
ビヨンド・ゼロへ、50年に向けプロセス・原料転換を模索
━2021年の振り返りと2022年の事業環境の見通しについて。
2021年を振り返ると前年 と同様に、新型コロナウイルス感染症に翻弄された1年間だった。操業面では幸いなことに大きな事故はなく、感染拡大防止に努めながらも安定操業に努めた従業員の皆さんには大変感謝をしている。景気面では、年初からある程度モノの動きは活発化し始めた。2021年のエチレン生産量は630万t程度と予想しているが、2020年が600万t弱だったことから考えても、前年と比較すれば、化学品全般が回復傾向にあったのではないかと見ている。
2022年については、現時点ではオミクロン株の不透明感もあり、予断を許さない状況だとは感じている。日本の感染者数は比較的低位だが、海外に目を転じると感染者がかなり増えている国もあるため、世界全体が沈静化したとは思えない。ただ日本で言えば、2回目のワクチン接種率は80%に迫り、年明けには3回目のブースター接種も本格化してくるため、2022年の景気が2021年よりさらに悪くなるという要素はほとんどないのではないか。
━ホールディングスの新経営方針では、石化事業と炭素事業の切り離しを打ち出されました。
ナフサをクラッキングして基礎素材を作る石油化学が
2022年1月5日
次の100年も持続的な成長・拡大、今年は変革への分岐点
━2021年を総括すると。
2021年は、ウイズコロナへ移行する局面の年であった。コロナ対処法やワクチン接種が進み、危機的状況から脱しつつある。また、人々の価値観が変化し、カーボンニュートラル(CN)な社会の実現に向けた方向性が明確になった年でもあった。数十年後に振り返ってみても、大きな分岐点に位置づけられるであろう。当社も未来を見据え、変革していかなければならない。
今年度の業績については、2018年度の最高益(営業利益2096億円)を更新する見込みだ。コロナ禍の影響で打たれた事業もあったが、多くの事業がしっかり収益をあげていることと、収益の事業構成を変化させてきたことが背景にある。2018年度の最高益に貢献した石化事業は、今年度も市況が高騰し好環境となった。しかし当社は、