【次世代エネルギーの展望】出光興産

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2023年11月17日

CNX戦略室 バイオ・合成燃料事業課  課長大沼安志氏/鹿野祐介氏/木村達郎氏

バイオ・合成燃料のSCを構築、元売りの供給責任果たす

 出光興産は2030年のビジョンとして「責任ある変革者」を掲げる。各製油所を「CNX(カーボンニュートラルトランスフォーメーション)センター」にする構想を打ち出し、地域特色と需要に応じたCN基地にしていく方針だ。エネルギーのトランジションに向け、次世代エネルギーとしてCN燃料の導入に力を注いでおり、水素やアンモニア、SAF(持続可能な航空燃料)、合成燃料などに全方位で対応する。中でもSAFは

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【次世代エネルギーの展望】積水化学工業

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2023年11月17日

PVプロジェクト副ヘッド 森田健晴氏

PSCで国産エネとCNに貢献、日本モデルで海外に展開

  次世代太陽電池(PV)では、フィルム型ペロブスカイト太陽電池(PSC)の開発競争が激化している。積水化学工業は強みである封止技術などを駆使し、

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【次世代エネルギーの展望】大阪ガス

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2023年11月17日

経営企画本部企画部カーボンニュートラル推進室 室長 桒原洋介氏

既存インフラを最大活用、e‐メタンで都市ガスを脱炭素化

  大阪ガスは1905年に創業し、都市ガスの製造・供給・販売などの都市ガス事業の他、電力事業などを展開する。天然ガス火力発電所で培ったノウハウを活用して再生可能エネルギー(再エネ)事業にも参入し、風力や太陽光など、現在の再エネ普及貢献量は約250万㎾に達する。こうした中、カーボンニュートラル(CN)実現に向け、回収したCO2

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【次世代エネルギーの展望】ユーグレナ

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2023年11月17日

執行役員エネルギーカンパニー長  尾立維博氏

バイオ燃料の商業プラントを計画、ユーグレナの量産急ぐ

  ユーグレナ社は、創業者の出雲充氏が学生時代に行ったバングラデシュでの子供たちの栄養失調の現状を見て、この問題の解決をライフワークにすると決めたことから始まった。栄養に富んだ食品の

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◇この人にきく◇プライムポリマー社長 藤本健介氏

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2023年8月23日

PE・PPに加えリサイクルも高機能化、環境貢献が軸

 2020年に長期ビジョンを策定し、10年後のありたい姿に向け取り組みを加速するプライムポリマー。会社軸では「確固たる事業基盤を持つ差別化ポリオレフィンのリーディングカンパニー」を追求し、社員軸では「働きがいのある魅力的な会社」を目指している。環境意識の高まり、長引いたコロナ禍の影響、不安定な世界経済と、事業環境は大きく様変わりした。戦略の進捗と今やるべき施策を藤本社長に聞いた。

  ━ポリオレフィン内需の動向について。

 内需の

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【夏季特集】わが国化学産業、原燃料高と需要減響き業績悪化

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2023年8月10日

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【夏季特集】三菱ケミカルグループ

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2023年8月10日

代表執行役シニアバイスプレジデント
チーフサプライチェーンオフィサー 江口幸治氏

2年をめどにSC改革、競争力強化とグローバル展開がカギ

 ━4月にチーフサプライチェーンオフィサーに就任されました。

  私が担当しているのは、サプライチェーン(SC)の原料や資材の購買・調達、物流、それを使った製造に加え、サーキュラーエコノミー(CE)やカーボンニュートラル(CN)などのグリーントランスフォーメーションだ。また、レスポンシブルケアも担っており、コーポレートでは内部統制の推進、SCでは主に環境・安全、輸出入に関わるプロダクトスチュワードシップなどをグローバルに管理している。

 ━経営方針「Forging the future 未来を拓く」では、SCのスリム化に重点を置いています。

 経営方針において、ポートフォリオ改革とともに

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【夏季特集】旭化成

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2023年8月10日

代表取締役社長 工藤幸四郎氏

ポートフォリオ変革の加速がテーマ、成長軌道に回帰へ

 ━社長就任から1年が経ちました。

  旭化成グループはマテリアル、住宅、ヘルスケアの三領域でビジネスを行っているが、今後、当社がどのように成長を遂げるか、あるいはどのような展開をすべきかを整理し直した1年だった。コロナ禍やウクライナ問題、中国経済の低迷など想定外の事態が起こり業績は打たれはしたが、逆に会社の方向性がクリアになったと考えている。2年目に入っても引き続き厳しい事業環境が続いているが、凝縮された1年を経験したことで、じっくり腰を据えて仕事に取り組む態勢になった。

 時代の流れが非常に速いことから、

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【夏季特集】三井化学

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2023年8月10日

代表取締役社長 橋本 修氏

30年以降に向け新領域・技術を探索、CNは連携深め加速

 2030年をターゲットとする長期経営計画「VISION 2030」の達成に向け、ソリューション型ビジネス、サーキュラーエコノミー型ビジネスへの転換を進める三井化学は、その取り組みを加速させている。昨年4月に新設した未来技術創生センターは、2030年以降に目指す同社のあるべき姿を描き、新たな事業領域候補に3つの新領域を選定、研究開発に取りかかった。2050年カーボンニュートラル(CN)の実現に対しては、京葉(千葉県)、堺・泉北(大阪府)各コンビナートでのCN構想を打ち出し近隣会社との連携を促す。激変する事業環境にどう立ち向かっていくのか、その成長戦略を橋本社長に聞いた。

 ━モビリティ領域が好調です。

   半導体不足の影響が残るものの、自動車自体の

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【夏季特集】東ソー

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2023年8月10日

代表取締役社長 桒田 守氏

スペシャリティ集中で成長、ステークホルダーの信頼を得る

 ━2022年度を振り返って。

  ロシアのウクライナ侵攻と中国の景気減速の2つを契機に、事業環境が大きく変化した。石炭・ナフサなどの原燃料価格高騰により、コストは約1700億円増加した。国内では価格転嫁できたが、中国の景気減退による海外市況の下落には対応できず、2022年度の営業利益は、2021年度の1440億円から744億円にまで半減する結果となった。中でも

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