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　旭化成は25日、ポリウレタン弾性繊維「ロイカ」原糸の全品種について、4月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格から約8～10％」。

　諸原料の高騰やエネルギーコストの上昇が続いている。こうした中、同社は、製造コストの低減に努めてきたものの、自助努力による吸収の範囲を上回る状況が継続していることから、製品の安定供給維持のために価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

　旭化成は22日、ナイロン66繊維「レオナ」の全品種について、3月1日出荷分から順次値上げすると発表した。改定幅は「現行価格から10～15％」。

　ナイロン66繊維は、昨年2月の北米寒波以降、供給不足の状況が継続。一方、足元では、アンモニアを中心に原料価格が上昇し、さらに天然ガス・石炭価格の高騰により用役コストが大幅に上昇している。加えて、コンテナ輸送費用を中心とする物流費や副原料、人件費も上昇基調にある。

　こうした中、同社は、可能な限りのコスト削減努力を継続しているものの、自助努力だけでは吸収できる範囲を大きく超えていることから、今後も生産・販売・開発体制を継続し安定した品質の製品を継続供給するため、今回の価格改定の実施を決定した。

　ユニチカは21日、産業資材用合成繊維（ポリエステル、ナイロン）について、3月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はポリエステルが「40円/kg」、ナイロンが「50円/kg」。

　原油価格の上昇による合繊原料の高騰に加え、エネルギー、物流や副資材の高騰によりコストが増加している。こうした中、同社は、様々な合理化策を推進し、企業努力による価格維持に努めてきたが、今後一段と厳しい状況が予想されることから、製品の安定供給を維持するために価格改定の実施を決定した。

　昭和電工は21日、不飽和ポリエステル樹脂とビニルエステル樹脂について、3月11日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、不飽和ポリエステル樹脂「リゴラック」が「33円/kg以上」、「リゴラック BMC」が「25円/kg以上」、「リゴラック SMC」が「30円/kg以上」、ビニルエステル樹脂「リポキシ」が「40円/kg以上」。

　昨今の原油、ナフサ、ベンゼンなどの価格高騰を背景に、原材料メーカーによる採算是正のための原材料価格引き上げが続いている。さらに、原材料に使用するガラス繊維や充填剤なども需給バランスの変化で価格高騰が続いており、また包装費、物流費、電力コストなども上昇している。

　同社は、生産合理化をはじめ経費の削減や物流の効率化といった各種コスト削減に努めてきたが、自助努力だけではさらなるコスト上昇を吸収するのは極めて困難となっていることから、製品の安定供給体制を維持するためには再度の値上げをせざるを得ないと判断した。

　トクヤマは21日、粒状塩化カルシウムについて3月21日出荷分から値上げすることを決定し、商社および需要家などとの交渉に入ると発表した。改定幅は「15円/kg以上」。

　原燃料価格の高騰による製造コストの上昇、また物流費や物流インフラを中心とした設備の維持・更新コストも上昇しており、事業採算は大幅に悪化している。同社は、今後も国内唯一の粒状塩化カルシウムメーカーとしての最大の使命である安定供給を長期的に継続していくにあたり、自社の合理化努力のみで吸収することは困難と判断し、価格改定の実施を決定した。

　旭化成は21日、硝酸を3月1日出荷分から値上げする、と発表した。改定幅は「13円/kg以上」。

　硝酸の主原料であるアンモニア価格は旺盛な需要と天然ガスの高騰を背景に大幅に上昇している。加えて、電力コストを含めたユーティリティコストや物流費の高騰、設備の更新・補修費の増加も重なり、国内で事業を遂行していくためのコストが大幅に上昇している。

　こうした中、同社は、徹底した合理化・効率化に懸命に取り組んできたものの、自助努力の範囲を大きく超えていることから、国内で安定供給を継続するためには価格改定が不可避であると判断した。