DIC PPS樹脂製品を値上げ、コスト上昇に対応

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2021年12月13日

 DICは10日、PPS樹脂製品「DIC.PPS」について、今月20日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、PPSコンパウンド(強化タイプ)が「40円/kg」、PPSコンパウンド(非強化タイプ)が「70円/kg」、PPSニートポリマーが「70円/kg」。

 昨今の原材料・副資材価格および物流諸経費の著しい高騰により、製品コストがさらに上昇している。同社は、かねてより様々な合理化施策に取り組んできたが、自社内で吸収できる限界を超える状況にあることから、今後の安定供給と品質の維持・向上を図るために、値上げが避けられないと判断した。

三菱エンジニアリングプラスチックス 来年1月からポリアセタールを値上げ

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2021年12月13日

 三菱エンジニアリングプラスチックスは10日、ポリアセタール樹脂「ユピタール」について、2022年1月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、国内が「40円/kg」、海外が「0.4USドル/kg」「0.35ユーロ/kg」「2.6RMB/kg(人民元)」となっている。

 昨今、主原料をはじめとした原料価格の高騰、および自動車産業を中心にポリアセタールの需要が旺盛で、需給がひっ迫している。こうした状況下、同社は、社内の合理化に努力してきたが、これらのコスト上昇は自社内で吸収できる範囲を超えていることから、安定供給のために価格改定の実施を決定した。

クラレ 来年1月から活性炭ならびに関連製品を値上げ

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2021年12月10日

 クラレは9日、活性炭ならびに関連製品(活性炭繊維や不織布、浄水器用の成型体など)について、2022年1月1日出荷分より国内・海外向け価格の改定を決定したと発表した。改定幅は、石炭系活性炭が「20~40%のアップ」、ヤシ殻系活性炭が「15~20%のアップ」となっている。

 活性炭の主要原料である石炭は世界的な需要増大により価格が高騰。一方、ヤシ殻についても、天候不順や人手不足により収穫量が大幅に減少しているため需給バランスがひっ迫し、価格が急騰するとともに、原料の安定調達が困難な状況が続いている。加えて世界的なコンテナ不足や人手不足により物流費が高騰しており、こうした傾向は今後もしばらく続くと見られる。

 このような状況下、同社は、これらのコスト上昇が自助努力による吸収の範囲を超えていることから、採算改善を行い、安定供給を維持するために、価格改定の実施を決定した。

東ソー ポリウレタン原料TDI値上げ、原料高騰に対応

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2021年12月10日

 東ソーは9日、ポリウレタン原料のTDIについて、2022年1月4日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「50円/kg」。

 昨今、トルエンを始めとする原料価格の高騰が継続しており、さらにユーティリティコストや物流コストも上昇している。同社は、これらのコスト上昇を自社の合理化努力のみで吸収することは困難であることから、2023年度の事業撤退まで安定供給を継続するために、価格改定の実施を決定した。

ジャパンコーティングレジン エマルジョンなどを再値上げ

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2021年12月9日

 三菱ケミカルの子会社であるジャパンコーティングレジンは8日、エマルジョン製品、パウダーエマルジョン製品、水溶性樹脂製品について、今月20日納入分から価格改定を実施することとし、取引先との交渉を開始したと発表した。改定幅は、エマルジョン製品および水溶性樹脂製品が「30円/kg以上」、パウダーエマルジョン製品が「60円/kg以上」。

 同社は当該製品について、原料価格の高騰、物流費、包材費などのコスト上昇を背景に6月1日納入分からの値上げを実施した。しかし、それ以降も原料価格の高騰が続いており、採算が大きく悪化している。同社は合理化など自助努力により現状維持に努めてきたが、これ以上の改善ならびに向上は望めないことから、再値上げせざるを得ないと判断した。

塩ビ 12月のインド向け輸出価格、4カ月ぶり下落

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2021年12月8日

中国カーバイド品の下落が波及、需要は堅調維持

 塩ビ樹脂(PVC)の12月分のアジア輸出価格は、インド向けが前月比150ドル安の1900ドル/t、中国その他向けは同150ドル安の1490ドル/tで決着した。台湾大手メーカーも、インド向け

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クラレクラフレックス 不織布を値上げ、コスト増に対応

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2021年12月8日

 クラレグループのクラレクラフレックスは7日、不織布「クラフレックス」全般を2022年1月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「10%以上のアップ」。

 対象製品の主要原材料やユーティリティ・物流費の高騰に伴う製造コスト上昇が続き、同社の自助努力によるコスト吸収の範囲を超えるものとなっている。こうした中、安定供給を維持するため、価格改定の実施を決めた。