マーケット

　東ソーは17日、クロロプレンゴム「スカイプレン」全品種について、9月16日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「キロ40円以上」。

　クロロプレンゴムの世界需要はラテックス用途を中心に伸長しており、供給不足は今後も継続が見込まれる。また、ユーティリティコストや物流費、設備維持・補修費用の上昇は、自助努力の限界を超えていることから、適正な採算確保が困難な状況となっている。こうした中、同社は製品の安定供給を維持するためにも、値上げせざるを得ないと判断した。

　東ソーは6日、ポリウレタン原料のMDIについて、今月16日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「30円/kg」。

　同社は日頃より、輸入品をはじめとした競合各社との競争が激しくなる中、国内の取引先に対して安定供給に努めてきた。しかし、最近では、依然としてMDIの主要原料価格の高騰が継続しており、さらにユーティリティコストや物流コストも上昇している。同社は、今後も安定生産・安定供給を図っていくために、国内の取引先に対して、値上げの実施を決定した。

　日鉄ケミカル&マテリアルは4日、塗料、電気・電子向け絶縁材料、接着剤などに用いられる各種エポキシ樹脂製品について、8月20日出荷分から値上げすると発表した。対象製品および改定幅は、BPA・BPF系液状/固形エポキシ樹脂が「45円/kg」、BPA・BPF系液状/固形エポキシ樹脂蒸留品が「65円/kg」、フェノキシ樹脂が「45円/kg」、クレゾールノボラック型エポキシ樹脂が「45円/kg」となっている。

　昨年末より上昇を続けていた国産ナフサ価格は、今年4月以降も上昇を続けており、ベンゼンやフェノールをはじめとする基礎素材が高騰している。そのため、エポキシ樹脂の原料価格上昇に歯止めがかからない状況にある。また、生産に必要な燃料費（用役費）や海外から調達する原材料輸送費も高騰しており、採算悪化に拍車をかけている。

　こうした中、同社は、原料供給はタイトな状況が続いており、安定調達のためには上昇する原料価格を受けざるを得ない環境にあることから、今回の値上げを決定した。なお、今後の原料動向次第では、さらなる価格転嫁の可能性もあり得るとしている。

　旭化成は5日、食品包装用ポリオレフィン系フィルム「サンテックSフィルム」の全品種について、9月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は「現行価格から7％以上」。

　原油価格の上昇に伴いナフサ価格は上昇し、同社製品の原料樹脂価格についても断続的な上昇が続いている。同社は生産性向上やコストダウンに取り組んでいるが、今回の原料価格・物流費・副資材などの費用の上昇に加えて設備維持の費用も増加しており、自助努力で吸収できる範囲を超える状況にある。今後の安定供給継続のため、原価のコストアップに見合う価格改定を実施せざるを得ないと判断した。