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　ジェイ・プラスはこのほど、テレフタル酸系可塑剤のDOTPを今月21日納入分から「60円/kg以上」値上げすると発表した。

　原油・ナフサ価格が騰勢を強める中、今年2Q（4-6月期）の国産ナフサ基準価格は5万円/klをうかがう水準となっており、DOTPの原料コストも大幅な上昇が確実な状況となっている。また、国内外の可塑剤、可塑剤原料の需給ひっ迫により、市況価格も高騰している。こうした事業環境下、同社は今後とも現状の供給を維持していくために、価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

　クボタケミックスは12日、塩化ビニル管、ポリオレフィン管類について6月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、塩ビパイプ類が「20％以上」、ポリオレフィンパイプ類が「20％以上」、継手類全般が「12％以上」、その他樹脂関連製品が「12％以上」。

　国内樹脂メーカー各社は国際的な原油・ナフサ価格の高騰や設備老朽化に伴う維持コストの増加、またユーティリティコスト・物流コストの上昇などを背景に、今年1月以降、相次いで樹脂値上げを打ち出した。

　同社は、新型コロナ感染症の拡大により落ち込んだ国内景気の回復が未だ十分でないことから、値上げ回避に向けて樹脂メーカーと交渉を続けてきた。しかし、原油・ナフサ価格の騰勢はその後も収まらず、ここにきて塩ビ樹脂などの調達に支障が生じ始めたことから、製品の安定供給を維持するため樹脂値上げを受諾した。

　同社は、製造・物流面のコストダウンや合理化対策に努めていくが、そのほかの素材や物流費も上昇しており、自助努力だけではコスト増加分すべてを吸収できないことから、今回の値上げを決定した。

　積水化学工業は12日、塩化ビニル管・塩化ビニルライニング鋼管および関連製品ついて、5月21日出荷分から値上げすると発表した。

　対象製品と改定幅は、塩化ビニル関連製品では、塩化ビニル管全般が「15％以上」、塩ビ継手および塩ビマスが「10％以上」、その他関連製品が「10％以上」。ポリエチレン関連製品では、ポリエチレン管および継手・その他関連製品が「15％以上」。

　塩化ビニルライニング鋼管では、水道用塩ビライニング鋼管が「LP-VA・VB」が「15％以上」、排水用塩ビライニング鋼管「DVLP」が「8％以上」、給湯用塩ビライニング鋼管「HTLP・WHTLP」が「5％以上」。

　管材、継手などの主原料である塩化ビニル樹脂やポリエチレン樹脂、鋼管などについては、原油・ナフサ価格、鉄鉱石価格の高騰や、人件費・物流費の上昇、海外市況との価格差などを理由に価格が上昇している。同社は、コスト削減や効率化を鋭意推進してきたが、自助努力で吸収するには限界に達したことから、今回の値上げを決定した。

　東海カーボンは12日、カーボンブラック全品種（輸出を含む国内工場出荷）について、5月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は、「26.8円/kg」。

　カーボンブラックの原料油価格上昇に伴い、大幅にコストが増加している。同社は、自助努力によるコスト削減だけでは吸収することが困難であり、今後の安定供給継続のためにも、今回の値上げが避けられないと判断した。

　三菱ケミカルは12日、酢酸と酢酸塩類について、5月1日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、酢酸が「20円/kg」、酢酸ナトリウム（結晶）が「10円/kg」、酢酸ナトリウム（無水）が「15円/kg」、粉末酢酸が「15円/kg」。

　昨今の急激な原燃料価格の高騰や物流コストなどの増加により、事業採算は大幅に悪化することが想定される。こうした中、同社は、各種経費の削減や効率化を実施しているが、自助努力のみでコスト上昇をすべて吸収することは難しく、安定供給体制を維持するためにも、値上げが避けられないと判断した。